最終更新日：2024/10/7

(株)明光ネットワークジャパン（明光義塾本部）【東証プライム市場上場】

正社員
上場企業

業種

教育
幼稚園・保育園
商社（教育関連）
人材派遣・人材紹介
サービス（その他）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 9億7,251万円

売上高: 208億7,100万円（2023年8月実績）※連結 196億7,400万円（2022年8月実績）※連結 190億3,900万円（2021年8月実績）※連結

従業員: 1,040名（2023年8月末） ※連結

募集人数: 46～50名

エントリー	エントリーボックス
セミナー／説明会	【オンライン座談会】応募締切間近！内定まで3週間程度

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

個別指導の明光義塾を中心に「人の可能性をひらく企業グループ」として多角的に事業を展開中！

【会社説明会】最終タームのエントリー・参加予約を受付中！（2024/09/17更新）

明光義塾を運営する明光ネットワークジャパンの採用担当です。

現在、会社説明会の最終タームの締め切り間近となりました。
ご応募お待ちしております！
※選考期間の目安は３週間です。

▼明光義塾オリジナル動画はこちら
https://www.youtube.com/watch?v=nUreI9fUX4c

圧倒的な知名度を誇る明光義塾は、全国47都道府県に1700教室以上を展開。台湾・韓国にもネットワークを広げるなど、民間の教育インフラとしての役割も大きい。西新宿に本社オフィスを構える同社。近年は「人の可能性をひらく企業グループ」として数多くの新規事業を展開し、順調にその規模を拡大しながら社会課題の解決に貢献。

: 圧倒的な知名度を誇る明光義塾は、全国47都道府県に1700教室以上を展開。台湾・韓国にもネットワークを広げるなど、民間の教育インフラとしての役割も大きい。

: 西新宿に本社オフィスを構える同社。近年は「人の可能性をひらく企業グループ」として数多くの新規事業を展開し、順調にその規模を拡大しながら社会課題の解決に貢献。

パーパスを軸に、事業の拡大と多角化で「自分にYES」を出せる人づくりをリード

「多様性が豊かな組織は強い、だから“あなたはどう思う？”を大切に、１人ひとりが力を発揮できるグループを目指す。」と語る山下社長。	「明光ネットワークジャパン＝明光義塾」というイメージをお持ちの方が多いかもしれませんが、現在の当社は明光義塾だけではありません。確かに明光義塾は当グループの基幹事業であり当社の成長モデルではございますが、私たちは「人の可能性をひらく企業グループ」として、教育関連事業はもちろん、グループでは、人材サービスや日本語学校、DX・デジタルマーケティング事業など、事業領域の拡大に取り組み、さらなる社会課題の解決に貢献していきます。さらに、社会環境の急速な変化に対応し、これからも選ばれ続ける企業となるために、経済的合理性だけを追い求めるだけでなく、未来社会に向けた当社の存在意義、在り方である Purpose（パーパス）“「やればできる」の記憶をつくる”を策定しています。パーパスを掲げてから、社内でも多くの挑戦行動が生まれ、実際に、13社あるグループ会社のうち2社は「会社を作りたい」という社員のチャレンジから誕生しています。当社では「あなたはどう思う？（社員のMYパーパス）」を大切に、１人ひとりが力を発揮できる多様性が豊かな組織づくりを推進しています。その人にはその人の意思があり、価値観もある。それがお互いに少しでも重なればうれしく思います。そして、誰も経験したことがない不確定要素が多い社会だからこそ、固定観念にとらわれない柔軟な発想力が不可欠です。新卒社員の方にも「あなたはどう思う？（MYパーパス）」の問いを大切にして、個と向き合い、一人ひとりが「自分にYES」を出せるよう、主体性を引き出していきたい。と山下社長。

「多様性が豊かな組織は強い、だから“あなたはどう思う？”を大切に、１人ひとりが力を発揮できるグループを目指す。」と語る山下社長。

「明光ネットワークジャパン＝明光義塾」というイメージをお持ちの方が多いかもしれませんが、現在の当社は明光義塾だけではありません。確かに明光義塾は当グループの基幹事業であり当社の成長モデルではございますが、私たちは「人の可能性をひらく企業グループ」として、教育関連事業はもちろん、グループでは、人材サービスや日本語学校、DX・デジタルマーケティング事業など、事業領域の拡大に取り組み、さらなる社会課題の解決に貢献していきます。

さらに、社会環境の急速な変化に対応し、これからも選ばれ続ける企業となるために、経済的合理性だけを追い求めるだけでなく、未来社会に向けた当社の存在意義、在り方である Purpose（パーパス）“「やればできる」の記憶をつくる”を策定しています。パーパスを掲げてから、社内でも多くの挑戦行動が生まれ、実際に、13社あるグループ会社のうち2社は「会社を作りたい」という社員のチャレンジから誕生しています。

当社では「あなたはどう思う？（社員のMYパーパス）」を大切に、１人ひとりが力を発揮できる多様性が豊かな組織づくりを推進しています。その人にはその人の意思があり、価値観もある。それがお互いに少しでも重なればうれしく思います。そして、誰も経験したことがない不確定要素が多い社会だからこそ、固定観念にとらわれない柔軟な発想力が不可欠です。新卒社員の方にも「あなたはどう思う？（MYパーパス）」の問いを大切にして、個と向き合い、一人ひとりが「自分にYES」を出せるよう、主体性を引き出していきたい。と山下社長。

会社データ

プロフィール	日本初の個別指導塾「明光義塾」を中心に拡大を続けて今年で40年。今日では、学習塾事業のほか、学童保育、サッカースクール、プログラミングスクール等を運営しており、グループでは、日本語学校や人材事業、ＤＸ事業など幅広い事業を展開しています。そして、長い年月の中で我々が社会に提供してきた本質的な価値とは?なぜ我々は皆様から選ばれ続けてきたのか？を考え、社会的な存在意義であるPurpose、将来の目指す姿であるVision、行動指針のValueを策定しました。Purpose：「やればできる」の記憶をつくるVision： “Bright Light for the Future”人の可能性をひらく企業グループとなり輝く未来を実現するValue：「隣に立つ」「繋ぐ」「自分にYES」我々はPurposeを起点として、経済合理性だけを追い求めるのではなく、予測できない時代に対して社会課題の解決策を提案し、変化し続ける企業として価値創造を続けていきます。
事業内容	日本初の個別指導塾「明光義塾」を中心とする学習塾事業のほか、学童保育、サッカースクール、プログラミングスクール等を運営しており、グループでは、日本語学校や人材事業、ＤＸ事業など幅広い事業を展開しています。 ■明光義塾（日本初のNo.1※個別指導塾）会社設立以来、当社は個別指導塾のパイオニアとして市場を牽引してきました。国内47都道府県に1700教室以上、台湾・韓国にも展開し、生徒数10万人超を誇ります。※明光義塾は生徒数も教室数も個別指導塾No.1（株式会社日本能率協会総合研究所調べ） ■自立学習RED 自立学習REDは、AIタブレットによる教育ITと生徒主体の学習と深い理解を促す対面指導を掛け合わせ個別最適化した学習カリキュラムを提供。 ■明光キッズ明光キッズでは、「明光義塾」の教育理念である「自立学習」や学習習慣をより早い段階である小学校低学年から身につける教育サービスを提供します。 ■Meiko Kids e 明光キッズeは、オールイングリッシュの英語学童保育・プリスクールです。グローバル化する世界で生き抜く人材を育成することを目指します。 ■明光サッカースクール明光サッカースクールのコーチは元プロサッカー選手をはじめFIFAやJFA公認の指導ライセンスをもつ高い技術と豊富な経験を持つプロコーチです。 ■ESL club ESL clubでは、海外大学への進学、国際連合やNPO、NGOへの参加など、国内外に関わらず活躍の場を提供できる人材の育成を目指しています。 ■MYLAB 明光義塾の学習メソッドを生かし、年中から高校生年代を対象とした、ものづくり・プログラミングを専門に学ぶ教室です。 ■ふれたび子どもたちを対象としたイベント・旅行事業です。楽しみながら学ぶ体験を通じ、未来を生きる子どもたちの自立と豊かな成長を応援します。 ■MEIKO GLOBAL MEIKO GLOBALは、外国人雇用に関する採用支援や教育・研修などのトータル支援サービスです。明光義塾事業を主力に、今日では「人の可能性をひらく企業グループ」として、14ブランドを展開し、14社のグループ会社をかかえるまでに成長。

プロフィール

日本初の個別指導塾「明光義塾」を中心に拡大を続けて今年で40年。今日では、学習塾事業のほか、学童保育、サッカースクール、プログラミングスクール等を運営しており、グループでは、日本語学校や人材事業、ＤＸ事業など幅広い事業を展開しています。

そして、長い年月の中で我々が社会に提供してきた本質的な価値とは?なぜ我々は皆様から選ばれ続けてきたのか？を考え、社会的な存在意義であるPurpose、将来の目指す姿であるVision、行動指針のValueを策定しました。Purpose：「やればできる」の記憶をつくるVision： “Bright Light for the Future”人の可能性をひらく企業グループとなり輝く未来を実現するValue：「隣に立つ」「繋ぐ」「自分にYES」我々はPurposeを起点として、経済合理性だけを追い求めるのではなく、予測できない時代に対して社会課題の解決策を提案し、変化し続ける企業として価値創造を続けていきます。

事業内容

日本初の個別指導塾「明光義塾」を中心とする学習塾事業のほか、学童保育、サッカースクール、プログラミングスクール等を運営しており、グループでは、日本語学校や人材事業、ＤＸ事業など幅広い事業を展開しています。

■明光義塾（日本初のNo.1※個別指導塾）
会社設立以来、当社は個別指導塾のパイオニアとして市場を牽引してきました。国内47都道府県に1700教室以上、台湾・韓国にも展開し、生徒数10万人超を誇ります。※明光義塾は生徒数も教室数も個別指導塾No.1（株式会社日本能率協会総合研究所調べ）

■自立学習RED
自立学習REDは、AIタブレットによる教育ITと生徒主体の学習と深い理解を促す対面指導を掛け合わせ個別最適化した学習カリキュラムを提供。

■明光キッズ
明光キッズでは、「明光義塾」の教育理念である「自立学習」や学習習慣をより早い段階である小学校低学年から身につける教育サービスを提供します。

■Meiko Kids e
明光キッズeは、オールイングリッシュの英語学童保育・プリスクールです。グローバル化する世界で生き抜く人材を育成することを目指します。

■明光サッカースクール
明光サッカースクールのコーチは元プロサッカー選手をはじめFIFAやJFA公認の指導ライセンスをもつ高い技術と豊富な経験を持つプロコーチです。

■ESL club
ESL clubでは、海外大学への進学、国際連合やNPO、NGOへの参加など、国内外に関わらず活躍の場を提供できる人材の育成を目指しています。

■MYLAB
明光義塾の学習メソッドを生かし、年中から高校生年代を対象とした、ものづくり・プログラミングを専門に学ぶ教室です。

■ふれたび
子どもたちを対象としたイベント・旅行事業です。楽しみながら学ぶ体験を通
じ、未来を生きる子どもたちの自立と豊かな成長を応援します。

■MEIKO GLOBAL
MEIKO GLOBALは、外国人雇用に関する採用支援や教育・研修などのトータル支援サービスです。

明光義塾事業を主力に、今日では「人の可能性をひらく企業グループ」として、14ブランドを展開し、14社のグループ会社をかかえるまでに成長。

本社郵便番号	160-0023
本社所在地	東京都新宿区西新宿7-20-1　住友不動産西新宿ビル30F
本社電話番号	03-5860-2111(本社代表)
設立	1984年9月
資本金	9億7,251万円
従業員	1,040名（2023年8月末） ※連結
売上高	208億7,100万円（2023年8月実績）※連結 196億7,400万円（2022年8月実績）※連結 190億3,900万円（2021年8月実績）※連結
Purpose	●Purpose：「やればできる」の記憶をつくる「やればできる」という記憶は、その瞬間だけでなく、数年後、もしかしたら数十年後にも、一歩を踏み出す勇気をくれるはずだから。当社では、社会環境の急速な変化に対応すべく、これからも選ばれ続ける企業となるために、経済的合理性を追い求めるだけでなく、未来社会に向けた当社の存在意義、在り方である Purpose（パーパス）を策定しています。そして、これからも「自分にＹＥＳ」を出せる人づくりをリードし、創造性豊かな社会の実現のために、新しい価値を発揮し続けます。
ありがとう40周年	日本初の個別指導が「明光義塾」としてブランド展開して40周年。まだまだ発展途上です。期待していただける生徒さん・親御さん。そして、講師の先生・オーナー・教室長に対して、感謝と責任は増すばかり。これからも、ブランドとして、教育者として、たくさんの挑戦と成長を続けていきます。
事業所	・本社（東京都新宿区西新宿）・北海道事務局（北海道札幌市中央区）・仙台事務局（宮城県仙台市青葉区）・名古屋事務局（愛知県名古屋市中村区）・大阪事務局（大阪府大阪市）・西日本事務局（福岡県福岡市）・各教室・スクール
経常利益	12億4,300万円（2023年8月実績）※連結 12億8,900万円（2022年8月実績）※連結 11億1,300万円（2021年8月実績）※連結
グループ会社	株式会社早稲田EDU（早稲田EDU日本語学校の運営）国際人材開発株式会社（JCLI日本語学校の運営）株式会社古藤事務所（大学入試、大学教育に関する事業） Simple株式会社（保育士・栄養士人材紹介サービスの運営） Go Good株式会社（デジタルマーケティング＆DX事業）株式会社明光キャリアパートナーズ（人材事業の運営） MEIKO NETWORK VIETNAM COMPANY LIMITED（ベトナム：日本語教育事業） NEXCUBE Corporation, Inc.（韓国：個別指導塾運営）明光文教事業股分有限公司（台湾：個別指導塾運営）株式会社明光ランウェルネス（児童発達支援・放課後等デイサービス）株式会社MAXISエデュケーション（明光義塾のフランチャイズ運営）株式会社ケイライン（明光義塾のフランチャイズ運営）株式会社TOMONI（明光義塾のフランチャイズ運営）株式会社One link（明光義塾のフランチャイズ運営）株式会社クース・コーポレーション（明光義塾のフランチャイズ運営）
主な取引先	三菱東京UFJ銀行・三井住友銀行・みずほ銀行・りそな銀行・三井住友信託銀行
平均年齢	36.9歳（男性38.3歳/女性34.4歳）
加盟団体	一般社団法人日本経済団体連合会一般社団法人日本フランチャイズチェーン協会
Well-Being	●従業員とその家族のWell-beingのために当社は、従業員から、また社会から選ばれる企業となるための原動力は「ヒト」であると考えます。従業員とその家族のWell-being（身体的・精神的・社会的に良好な状態）と、その先にいる方々のWell-beingを実現するために、学習塾ではめずらいしいフレックスタイム制度や法定以上の特別休暇制度など、従業員と共にサステナブルな成長を遂げてまいります。 ●健康経営当社は、従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人として社会的に評価を受けることができる環境を整備することを目標に経済産業省が創設した制度「健康経営優良法人2023（大規模法人部門）」を取得しています。また、当社では2021年に「健康経営」を宣言し、働く従業員のみなさんの健康の保持・増進に積極的に取り組み様々な活動を通じて、多様性ある人材が集まり、共に参画し、尊敬・励まし、成長し合う企業集団になることを目指しております。 ●女性活躍推進当社は、女性の活躍支援に取り組む企業として、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（通称：女性活躍推進法）に基づき、厚生労働省より優良企業として認定を受け、認定マーク「えるぼし」の2つ星（2段目）を取得しています。多様性ある従業員が、イキイキと活躍できる会社を目指しています。
沿革	1984年9月全学年を対象とした個別指導型学習塾の全国フランチャイズチェーン展開を目的として「サンライト(株)」を設立。「明光義塾」のフランチャイズ及び直営教室による運営を開始 1985年5月商号を「明光義塾(株)」に変更 1986年7月「明光義塾」100教室を達成 1986年12月商号を現在の「(株)明光ネットワークジャパン」に変更 1993年2月「明光義塾」500教室を達成 1997年4月日本証券業協会（ジャスダック市場）に株式を店頭登録 2002年2月「明光義塾」1,000教室を達成 2003年8月東京証券取引所市場第二部に上場 2004年8月東京証券取引所市場第一部に上場 2006年3月「明光義塾」1,500教室を達成 2009年9月医系大学受験専門予備校の(株)東京医進学院を子会社化 2010年8月 (株)早稲田アカデミーと業務提携契約を締結 2010年12月米国にて幼児から小学生対象のアート教育プログラム等を提供するAbrakadoodle, Inc.とのマスターフランチャイズ権を取得 2011年1月韓国にて、学習カウンセリングサービス等を提供するEduplex Education, Inc.（現NEXCUBE CORPORATION）を持分法適用関連会社化 2011年2月小学生対象の長時間預かり型学習塾「明光キッズ」開校 2014年9月明光義塾のフランチャイズ運営を行う(株)MAXISエデュケーションを連結子会社化 2014年10月日本語学校及びインターナショナルスクールを運営する(株)早稲田EDUを連結子会社化 2015年11月台湾において個別指導塾事業を展開するための合弁会社明光文教事業股分有限公司を設立 2016年3月 JCLI日本語学校を運営する国際人材開発(株)を連結子会社化大学入試問題の査定及びサンプル問題の作成を行う(株)古藤事務所を連結子会社化 2018年4月明光義塾のフランチャイズ運営を行う(株)ケイラインを連結子会社化 2018年12月明光義塾のフランチャイズ運営を行う(株)ケイ・エム・ジーコーポレーションを連結子会社化 2020年9月明光義塾のフランチャイズ運営を行う(株)One linkを連結子会社化（簡易新設分割） 2022年6月 DX/デジタルマーケティング事業を展開する新規事業子会社Go Good(株)を設立 2022年9月外国人雇用に関する採用支援や教育・研修などのトータル支援サービスを展開する新規事業子会社(株)明光キャリアパートナーズを設立 2023年9月明光ネットワークジャパン設立40周年、日本初の個別指導塾「明光義塾」ブランド展開 40周年

働き方データ

月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 18.0時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.1日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	10名	19名	29名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	10名	5名	15名
	2022年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 26.2%
  （130名中34名）
- 2023年度
2023年12月末日時点

社内制度

研修制度	制度あり【新入社員研修】新任教室長研修、入社時導入研修、接遇研修、業務研修、OJT研修、入社1年目フォローアップ研修、各種営業研修
自己啓発支援制度	制度あり e-ラーニング、社外セミナー、通信教育受講可能

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞東京女子大学、東京理科大学、名古屋大学、日本大学、北海道教育大学＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知教育大学、愛知淑徳大学、青森大学、青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、石巻専修大学、茨城大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪経済大学、大阪商業大学、大妻女子大学、お茶の水女子大学、神奈川大学、鎌倉女子大学、川村学園女子大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、京都外国語大学、京都学園大学、京都教育大学、京都産業大学、京都橘大学、京都府立大学、近畿大学、国立音楽大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、郡山女子大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、札幌大学、札幌学院大学、産業能率大学、四天王寺大学、芝浦工業大学、淑徳大学、首都大学東京、白梅学園大学、信州大学、実践女子大学、順天堂大学、城西国際大学、上智大学、女子美術大学、成蹊大学、摂南大学、専修大学、仙台大学、仙台白百合女子大学、大正大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、中部大学、筑波大学、都留文科大学、鶴見大学、帝京大学、帝京平成大学、東海大学、東京医療保健大学、東京音楽大学、東京家政大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京情報大学、東京女子体育大学、東京電機大学、東京福祉大学、東京理科大学、桐朋学園大学、東北学院大学、東北生活文化大学、東北福祉大学、東洋大学、豊橋創造大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋芸術大学、名古屋商科大学、南山大学、二松学舎大学、日本大学、日本文理大学、白鴎大学、阪南大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、広島修道大学、福岡大学、福岡教育大学、富士大学、佛教大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、北翔大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道大学、宮城大学、宮城学院女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明治薬科大学、名城大学、明星大学、山口大学、山梨学院大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、麗澤大学、早稲田大学
採用実績（人数）	2022年　2023年　2024年 ------------------------------------------------- 大卒　　 15名　　 16名　　 33名短大卒　 ―　　　 ―　　　 ―

採用実績（学校）

＜大学院＞
東京女子大学、東京理科大学、名古屋大学、日本大学、北海道教育大学
＜大学＞
愛知大学、愛知学院大学、愛知教育大学、愛知淑徳大学、青森大学、青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、石巻専修大学、茨城大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪経済大学、大阪商業大学、大妻女子大学、お茶の水女子大学、神奈川大学、鎌倉女子大学、川村学園女子大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、京都外国語大学、京都学園大学、京都教育大学、京都産業大学、京都橘大学、京都府立大学、近畿大学、国立音楽大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、郡山女子大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、札幌大学、札幌学院大学、産業能率大学、四天王寺大学、芝浦工業大学、淑徳大学、首都大学東京、白梅学園大学、信州大学、実践女子大学、順天堂大学、城西国際大学、上智大学、女子美術大学、成蹊大学、摂南大学、専修大学、仙台大学、仙台白百合女子大学、大正大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、中部大学、筑波大学、都留文科大学、鶴見大学、帝京大学、帝京平成大学、東海大学、東京医療保健大学、東京音楽大学、東京家政大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京情報大学、東京女子体育大学、東京電機大学、東京福祉大学、東京理科大学、桐朋学園大学、東北学院大学、東北生活文化大学、東北福祉大学、東洋大学、豊橋創造大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋芸術大学、名古屋商科大学、南山大学、二松学舎大学、日本大学、日本文理大学、白鴎大学、阪南大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、広島修道大学、福岡大学、福岡教育大学、富士大学、佛教大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、北翔大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道大学、宮城大学、宮城学院女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明治薬科大学、名城大学、明星大学、山口大学、山梨学院大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、麗澤大学、早稲田大学

採用実績（人数）

　　　　 2022年　2023年　2024年
-------------------------------------------------
大卒　　 15名　　 16名　　 33名
短大卒　 ―　　　 ―　　　 ―

過去3年間の新卒採用者数（男女別）