最終更新日：2024/7/2

日本原燃(株)

正社員
既卒可

業種

非鉄金属
ガス・エネルギー
環境・リサイクル
設備工事
商社（化学・石油・ガス・電気）

基本情報

本社: 青森県

資本金: 4,000億円

売上高: 1,901億円（2022年度）

従業員: 3,075名（2023年4月時点）

募集人数: 41～45名

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採用実績

【個別対応中/休日124日/研修制度充実】日本のエネルギー問題に「原子燃料サイクル」という答えを出す。私たちは、日本で唯一原子燃料サイクル事業に取り組む会社です。

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原子燃料サイクルを確立し、新たなエネルギーを生み出して、未来を切り拓く！（2024/05/28更新）

日本原燃のページにアクセスいただき、ありがとうございます。

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「原子燃料サイクル」を確立し、日本の未来を切り拓いていくためには、みなさんの若い力が必要です！
みなさまからのたくさんのご応募をお待ちしております。

日本原燃採用担当

放射性廃棄物の冷却貯蔵、埋設、遠心分離機によるウラン濃縮、安全第一で事業に取り組んでいます。青森県六ケ所村の広大な敷地に当社の工場が存在します。私たちは“ゆるぎない技術力”で、新たなエネルギーを生み出します。

: 放射性廃棄物の冷却貯蔵、埋設、遠心分離機によるウラン濃縮、安全第一で事業に取り組んでいます。

: 青森県六ケ所村の広大な敷地に当社の工場が存在します。私たちは“ゆるぎない技術力”で、新たなエネルギーを生み出します。

国内唯一の原子燃料サイクルの確立～エネルギー産業、その未来を担う使命がある～

安全性を第一に作業する中に遠隔操作があります。小さな変化も見逃さない集中力と技術力が必要となります。	原子力発電所の燃料となる天然ウランは、精錬・転換・濃縮・再転換・成型加工という一連の工程を経て燃料集合体に加工された後、発電所で使用されます。日本原燃は、ウラン濃縮、再処理、MOX燃料加工、低レベル放射性廃棄物埋設、高レベル放射性廃棄物貯蔵管理の事業を通じて、環（サイクル）完結による「準国産エネルギー」の創出に取り組んでおります。 ---------------------------------------------------------------------------------- 皆さんは日本のエネルギー自給率をご存知でしょうか。 2019年度の日本のエネルギー自給率は12.1％と他の先進国に比べて極めて低く、エネルギー資源のほとんどを海外に依存しています。青森県六ヶ所村に立地するわが社は、ウランの濃縮、使用済燃料の再処理、MOX燃料加工、放射性廃棄物の管理から埋設までの事業を通じ、原子燃料サイクルを推進する国内唯一の民間企業です。日本における原子燃料サイクルを確立し、エネルギー自給率の向上や安定供給、環境問題の解決に貢献することが当社の存在意義であり、社員は使命感を持って働いています。日本全国から優秀な学生の皆さんが原子燃料サイクルの確立を目指し、この地に集まってくれて活躍してくれています。「原子燃料サイクルを確立し、新たなエネルギーを生み出して、未来を切り拓く」という、わが社の使命のもと、世界最高の技術へ挑戦して「世界の六ヶ所」を目指すべく、私たちと一緒に歩き出しませんか。社員の平均年齢は30代半ばと若い人が多く、高い志を持った仲間が大勢います。何事も諦めずに仲間と一緒に何かを成し遂げたい、新しい技術に果敢に挑戦したい、未来のエネルギーインフラに貢献したい、そう思っている皆さんはぜひ、日本原燃の扉をたたいてみてください。そこには、皆さんが未来のエネルギーを支えていくための一翼を担うことができる大きな可能性が広がっています。「安全最優先」と「地域の皆さまとの信頼関係」を何よりも大切に、現状に満足せず、昨日より今日、今日より明日と皆さんが日々成長を実感しながら、「明るく、楽しく、元気よく」挑戦し続けるのにふさわしい仕事がここにはあります。変化することをおそれない、高い志をもった皆さんが私たちの仲間になってくれることを心から期待しています。人事部長_成田

安全性を第一に作業する中に遠隔操作があります。小さな変化も見逃さない集中力と技術力が必要となります。

原子力発電所の燃料となる天然ウランは、精錬・転換・濃縮・再転換・成型加工という一連の工程を経て燃料集合体に加工された後、発電所で使用されます。
日本原燃は、ウラン濃縮、再処理、MOX燃料加工、低レベル放射性廃棄物埋設、高レベル放射性廃棄物貯蔵管理の事業を通じて、環（サイクル）完結による「準国産エネルギー」の創出に取り組んでおります。
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皆さんは日本のエネルギー自給率をご存知でしょうか。
2019年度の日本のエネルギー自給率は12.1％と他の先進国に比べて極めて低く、エネルギー資源のほとんどを海外に依存しています。
青森県六ヶ所村に立地するわが社は、ウランの濃縮、使用済燃料の再処理、MOX燃料加工、放射性廃棄物の管理から埋設までの事業を通じ、原子燃料サイクルを推進する国内唯一の民間企業です。日本における原子燃料サイクルを確立し、エネルギー自給率の向上や安定供給、環境問題の解決に貢献することが当社の存在意義であり、社員は使命感を持って働いています。
日本全国から優秀な学生の皆さんが原子燃料サイクルの確立を目指し、この地に集まってくれて活躍してくれています。
「原子燃料サイクルを確立し、新たなエネルギーを生み出して、未来を切り拓く」という、わが社の使命のもと、世界最高の技術へ挑戦して「世界の六ヶ所」を目指すべく、私たちと一緒に歩き出しませんか。
社員の平均年齢は30代半ばと若い人が多く、高い志を持った仲間が大勢います。
何事も諦めずに仲間と一緒に何かを成し遂げたい、新しい技術に果敢に挑戦したい、未来のエネルギーインフラに貢献したい、そう思っている皆さんはぜひ、日本原燃の扉をたたいてみてください。
そこには、皆さんが未来のエネルギーを支えていくための一翼を担うことができる大きな可能性が広がっています。
「安全最優先」と「地域の皆さまとの信頼関係」を何よりも大切に、現状に満足せず、昨日より今日、今日より明日と皆さんが日々成長を実感しながら、「明るく、楽しく、元気よく」挑戦し続けるのにふさわしい仕事がここにはあります。
変化することをおそれない、高い志をもった皆さんが私たちの仲間になってくれることを心から期待しています。
人事部長_成田

会社データ

プロフィール	エネルギー資源の乏しいわが国が、これからも持続的発展を遂げるためには、エネルギーの長期安定確保が必要です。日本原燃は、ウラン資源のリサイクルで豊かな未来を切り拓く「ゆるがない使命感」と、世界最先端の技術で安全最優先に取り組む「ゆるぎない技術力」で、エネルギーの長期安定供給を目指す、世界でも数少ない、民間・商用目的で国内唯一の原子燃料サイクル施設をもつオンリーワンの会社です。
事業内容	日本のエネルギー問題に「原子燃料サイクル」という答えを出す。私たちは、日本で唯一原子燃料サイクル事業に取り組む会社です。私たちは「原子燃料サイクル」の中心的役割となる、以下の事業に取り組んでいます。 ■ウラン濃縮　天然ウランに含まれているウラン235はわずかに0.7％程度ですが、これを3～5％まで濃縮し、原子力発電所の燃料として使えるようにします。 ■使用済燃料の再処理　原子力発電所等から生ずる使用済燃料の中には、燃え残りのウランと新しくできたプルトニウムがあり、これらを化学的に分離・回収します。（使用済燃料を再び使うために処理をする工場であることから「再処理」といいます。） ■混合酸化物燃料（MOX燃料）の製造　再処理工場で取り出されたウラン・プルトニウム混合酸化物粉末を原料に、軽水炉用MOX（Mixed　Oxide）燃料に加工します。 ■高レベル放射性廃棄物の貯蔵管理　再処理の際に発生する廃液をガラスに混ぜ合わせたものを特殊な容器に密封し、冷却のため貯蔵します。 ■低レベル放射性廃棄物の埋設　原子力発電所で発生する低レベル放射性廃棄物について、厳しい安全基準に基づき、埋設・管理を行います。「原子燃料サイクル」とは、ウラン濃縮、原子力発電所の使用済み燃料の再処理、MOX燃料加工、放射性廃棄物の処分、一連の行程が一つのサイクルとして繋がることです。

プロフィール

エネルギー資源の乏しいわが国が、これからも持続的発展を遂げるためには、エネルギーの長期安定確保が必要です。日本原燃は、ウラン資源のリサイクルで豊かな未来を切り拓く「ゆるがない使命感」と、世界最先端の技術で安全最優先に取り組む「ゆるぎない技術力」で、エネルギーの長期安定供給を目指す、世界でも数少ない、民間・商用目的で国内唯一の原子燃料サイクル施設をもつオンリーワンの会社です。

事業内容

日本のエネルギー問題に「原子燃料サイクル」という答えを出す。私たちは、日本で唯一原子燃料サイクル事業に取り組む会社です。
私たちは「原子燃料サイクル」の中心的役割となる、以下の事業に取り組んでいます。

■ウラン濃縮
　天然ウランに含まれているウラン235はわずかに0.7％程度ですが、これを3～5％まで濃縮し、原子力発電所の燃料として使えるようにします。

■使用済燃料の再処理
　原子力発電所等から生ずる使用済燃料の中には、燃え残りのウランと新しくできたプルトニウムがあり、これらを化学的に分離・回収します。（使用済燃料を再び使うために処理をする工場であることから「再処理」といいます。）

■混合酸化物燃料（MOX燃料）の製造
　再処理工場で取り出されたウラン・プルトニウム混合酸化物粉末を原料に、軽水炉用MOX（Mixed　Oxide）燃料に加工します。

■高レベル放射性廃棄物の貯蔵管理
　再処理の際に発生する廃液をガラスに混ぜ合わせたものを特殊な容器に密封し、冷却のため貯蔵します。

■低レベル放射性廃棄物の埋設
　原子力発電所で発生する低レベル放射性廃棄物について、厳しい安全基準に基づき、埋設・管理を行います。

「原子燃料サイクル」とは、ウラン濃縮、原子力発電所の使用済み燃料の再処理、MOX燃料加工、放射性廃棄物の処分、一連の行程が一つのサイクルとして繋がることです。

本社郵便番号	039-3212
本社所在地	青森県上北郡六ヶ所村大字尾駮字沖付4番地108
本社電話番号	0175-71-2000
設立	1992年7月1日
資本金	4,000億円
従業員	3,075名（2023年4月時点）
売上高	1,901億円（2022年度）
株主構成	全国9電力会社・日本原子力発電(株)：約90％その他74社：約10％
主な取引先	東京電力(株)、関西電力(株)、中部電力(株)、九州電力(株)、東北電力(株)、中国電力(株)、四国電力(株)、日本原子力発電(株)、北海道電力(株)、北陸電力(株)
関連会社	(株)ジェイテック、日本原燃分析(株)、(株)青森原燃テクノロジーセンター、日本複合材料(株)、むつ小川原原燃興産(株)、六ヶ所原燃警備(株)、六ヶ所げんねん企画(株)、げんねんワークサポート(株)
平均年齢	38.0歳（2022年）
事業所	■本社・再処理事業部　　青森県上北郡六ヶ所村大字尾駮字沖付4番地108 ■濃縮・埋設事業所　　青森県上北郡六ヶ所村大字尾駮字野附504番地22 ■青森地域共生本社　　青森県青森市新町二丁目2番11号東奥日報新町ビル ■東京支社　　東京都千代田区内幸町2丁目2番3号日比谷国際ビル
沿革	1980年・日本原燃サービス(株)（再処理事業）発足 1984年・青森県および六ヶ所村に原子燃料サイクル3施設の立地申し入れ 1985年・日本原燃産業(株)（濃縮・埋設事業）発足・青森県知事、六ヶ所村長が原子燃料サイクル3施設の立地受け入れを回答 1992年・ウラン濃縮工場操業開始・日本原燃サービス(株)と日本原燃産業(株)が合併し「日本原燃(株)（略称JNFL）」発足・低レベル放射性廃棄物埋設センター操業開始 1993年・再処理工場着工 1995年・高レベル放射性廃棄物貯蔵管理センター操業開始 2000年・MOX燃料加工事業に関する事業主体表明 2001年・再処理工場　通水作動試験開始 2002年・再処理工場　化学試験開始 2004年・再処理工場　ウラン試験開始 2006年・再処理工場　アクティブ試験開始 2010年・MOX燃料工場　着工

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14.8年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 23.6時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16.0日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	37名	115名	152名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	37名	33名	70名
	2022年度

社内制度

研修制度	制度あり【研修】実験室・大教室・パソコンルーム・グラウンド・トレーニングルーム・食堂・宿泊棟を完備した研修施設を保有しており、ここで新入社員研修をはじめ、階層別研修・技術研修・選抜研修などさまざまな研修を実施しています。【OJT(On The Job Training、仕事を通じての訓練)】新入社員には1年間、面倒見のいい先輩社員がトレーナー（OJTトレーナー）となり、マンツーマンで業務の指導を行います。各職場、各業務で求めらる技術や知識は異なります。OJTトレーナーと二人三脚でそれらを身につけていくことで、新入社員が着実に成長できるようサポートします。【社外セミナー】業務の必要性に応じて、社外のセミナーを受講できます。
自己啓発支援制度	制度あり【自己啓発支援】やる気のある社員・努力する社員を、大いに応援しています。・東北大学社会人大学院(修士・博士課程)への修学支援・東京大学大学院（専門職）への国内留学・資格取得のための研修や通信教育、受験費用の支援・資格取得お祝い金の支給・TOEIC試験費用の支援・TOEIC高得点者へのお祝い金支給・業務改善を行った社員への表彰金支給・自己のスキルアップのための研修受講(無料）
メンター制度	制度あり【”メンター”としての役割も担うOJTトレーナー】新入社員にマンツーマンで業務指導にあたるOJTトレーナーは、業務面だけでなく生活面などプライベートなことについても話し合える”メンター”としての役割も担っています。初めて取り組む仕事や六ヶ所での生活に不安を抱えて入社してくる新入社員にも、親身になって相談に乗ってもらえる環境が整っています。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、大阪大学、金沢大学、学習院大学、北見工業大学、九州大学、京都大学、近畿大学、群馬大学、神戸大学、埼玉大学、静岡大学、芝浦工業大学、上智大学、成蹊大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、八戸工業大学、弘前大学、広島大学、福井大学、福井工業大学、北海道大学、室蘭工業大学、山形大学、早稲田大学＜大学＞近畿大学、室蘭工業大学、岩手大学、東北大学、弘前大学、秋田大学、東京大学、北見工業大学、北海道大学、青森公立大学、茨城大学、山形大学、小樽商科大学、福島大学、宇都宮大学、埼玉大学、東京農工大学、首都大学東京、横浜国立大学、新潟大学、長岡技術科学大学、信州大学、静岡大学、東京都市大学、東海大学、名古屋大学、豊橋技術科学大学、大阪大学、大阪市立大学、九州大学、芝浦工業大学、八戸工業大学、東京理科大学、東北学院大学、早稲田大学、慶應義塾大学、上智大学、学習院大学、明治大学、青山学院大学、立教大学、法政大学、中央大学、日本大学、立命館大学、同志社大学＜短大・高専・専門学校＞八戸工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、旭川工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、青森明の星短期大学
採用実績（人数）	2020年　　2021年　　2022年　　2023年　　2024年　　　　（実績）　（実績）　（実績）　（実績）　（予定） ――――――――――――――――――――――――――――――――― 技術系　　27名　　　57名　　　37名　　　 36名　　　 43名事務系　　　8名　　　6名　　　　6名　　　　4名　　　　9名 ※短大・大学・大学院卒実績

採用実績（学校）

＜大学院＞
秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、大阪大学、金沢大学、学習院大学、北見工業大学、九州大学、京都大学、近畿大学、群馬大学、神戸大学、埼玉大学、静岡大学、芝浦工業大学、上智大学、成蹊大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、八戸工業大学、弘前大学、広島大学、福井大学、福井工業大学、北海道大学、室蘭工業大学、山形大学、早稲田大学
＜大学＞
近畿大学、室蘭工業大学、岩手大学、東北大学、弘前大学、秋田大学、東京大学、北見工業大学、北海道大学、青森公立大学、茨城大学、山形大学、小樽商科大学、福島大学、宇都宮大学、埼玉大学、東京農工大学、首都大学東京、横浜国立大学、新潟大学、長岡技術科学大学、信州大学、静岡大学、東京都市大学、東海大学、名古屋大学、豊橋技術科学大学、大阪大学、大阪市立大学、九州大学、芝浦工業大学、八戸工業大学、東京理科大学、東北学院大学、早稲田大学、慶應義塾大学、上智大学、学習院大学、明治大学、青山学院大学、立教大学、法政大学、中央大学、日本大学、立命館大学、同志社大学
＜短大・高専・専門学校＞
八戸工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、旭川工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、青森明の星短期大学

採用実績（人数）

　　　　2020年　　2021年　　2022年　　2023年　　2024年
　　　　（実績）　（実績）　（実績）　（実績）　（予定）
―――――――――――――――――――――――――――――――――
技術系　　27名　　　57名　　　37名　　　 36名　　　 43名
事務系　　　8名　　　6名　　　　6名　　　　4名　　　　9名

※短大・大学・大学院卒実績

過去3年間の新卒採用者数（男女別）