最終更新日:2024/3/1

ヤマトシステム開発(株)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 情報処理
  • ソフトウエア
  • インターネット関連
  • 商社(通信)
  • コンサルティングファーム

基本情報

本社
東京都
資本金
18億円
売上高
663億7100万円(2023年度3月期)
従業員
2,696名 男性:1,502名 女性:1,194名 (2023年3月末時点)
募集人数
101~200名

未来をつくるのは、今日の私。

宅急便だけじゃない!IT×ヤマトで未来価値を創出 (2024/02/13更新)

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皆さんこんにちは。
ヤマトシステム開発採用担当です。

今や日常生活に欠かせないITを駆使して、新しい当たり前を一緒に作ってみませんか?
会社説明会でお会いできることを
採用担当一同、心より楽しみにしています!

昨今の情勢により皆様の健康、安全管理を第一に優先し、
会社説明会や二次面接までをWEB開催・WEB面接とさせていただくこととなりました。

Web説明会は当社エントリーサイトにてご視聴できます。

当社のエントリーサイトへはマイナビにてエントリー後の翌日等にご登録させて頂き
メールにてご案内させて頂きます。

会社紹介記事

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オフィスにはフリーアドレスやカフェスペースを配置しており、社員がフレキシブルかつリラックスして活躍できるよう配慮しています。
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高品質なITサービスをお客様に提供する事で、お客様と仲間の未来の笑顔を作り出していく。笑顔を増やす事で、豊かな社会の実現に貢献する事を目指していきます。

次は、どんな未来を動かそう?

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「親猫が子猫を大切にくわえて運ぶように、お客様のお荷物を丁寧に運びたい」という気持ちを表現した「クロネコヤマト」のロゴマーク。

ドローン、AI、自動倉庫など、物流業は、大きな変革の時を迎えています。
それらをITの力で実現してきたのが、私たち、ヤマトシステム開発です。

しかし、この変革の波は物流だけにとどまりません。
モノが動けば、お金も、人も動く。
ものづくりも、サービスも、働き方だって変わる。

だからこそ、私たちは物流という領域を超えて、
さまざまな分野のシステム開発に乗り出しています。
物流システムで培った膨大なノウハウと、あらゆる業界に関わる知見を武器に、
“未来そのもの”を動かしていきたいと考えています。

あなたはその手で、どんな未来を動かしますか?

会社データ

プロフィール

社会インフラである物流(宅急便)を支える企業の常として、ヤマトグループは安定的で堅実というイメージを持たれがちですが、実際は皆さんが想像する以上に「革新的」で「挑戦的」な企業グループです。
そんな中、ヤマトグループは創業100周年を迎え「YAMATO NEXT100」という成長戦略のもと、今後のビジョンに向け大きく動いています。
例えば事業を創造するためには、積極的に市場を開拓する姿勢が必要です。
また、価値ある商品を生み出すためには、新しい技術の開発にも取り組まなくてはなりません。
ヤマトシステム開発が描く組織像は、そうした専門性を持つ人材がチームを組み、強いリーダーシップのもとで戦い抜いていく集団です。

高品質なITサービスをお客さまに提供することで、「お客さま」と「仲間」の未来の笑顔を作り出していく。
お客さまの笑顔を増やすことで、豊かな社会の実現に貢献することを目指していきます。
私たちは、Oneヤマトの先にいるお客様の不便を解消し、その期待を超えることで、笑顔を生み出します。
『不可能に希望を』
私たちは、スキルや手順、技術的な壁を乗り越えて、「可能」の先にある「希望」をお客様に提供します。
『未来に自信を』
私たちは、誰も経験したことのないような環境変化に対して、自信を持って未来を創ります。

事業内容
● コンピュータ利用システムの研究・開発・情報の提供および
  コンサルティング業務
● 情報処理の受託・コンピュータシステムの運営管理およびこれに伴う業務
● ソフトウェアの開発および売買業務
● 労働者派遣業務
● オンラインサービス業務
● 付加価値電気通信業務
● コンピュータ・通信機器・事務用機械器具および同関連機器・
  同消耗品の仲介・売買・保守並びに貸付業務
● 貨物利用運送事業
● 倉庫業務
● 古物の売買業務
● 前各号に附帯する一切の業務

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本社郵便番号 136-8675
本社所在地 東京都江東区南砂2-5-15
本社電話番号 03-6333-0120
設立 1973年1月20日
資本金 18億円
従業員 2,696名 男性:1,502名 女性:1,194名 (2023年3月末時点)
売上高 663億7100万円(2023年度3月期)
事業所 晴海オフィス、東陽町オフィス、武蔵小杉オフィス、本町オフィス、守口オフィス
関連会社 ヤマトホールディングス(株)
ヤマト運輸(株)
ヤマトオートワークス(株)
ヤマトコンタクトサービス(株)
(株)アイ・エス・エス ほか
自社保有コンピュータ FUJITSU GS8900/20X、IBM Multiprise3000他
代表取締役社長 栗丸 信昭
売上高推移 決算期    売上高   (単位:百万円)
────────────────────
1999年3月    27,620  
2000年3月    29,543  
2001年3月    30,295  
2002年3月    32,392  
2003年3月    33,100  
2004年3月    39,642  
2005年3月    41,475  
2006年3月    45,416  
2007年3月    49,133  
2008年3月    52,278  
2009年3月    55,432  
2010年3月    55,576  
2011年3月    59,884
2012年3月    61,043
2013年3月    62,807
2014年3月    67,426
2015年3月    69,432
2016年3月    75,942
2017年3月    84,879
2018年3月    86,880
2019年3月    71,247
2020年3月    77,005
2021年3月    83,260
2022年3月    80,669
2022年3月    66,371
※2018年度より、一部事業を吸収分割の方法により、ヤマトロジスティクス株式会社に承継しました。2021年度より、e-通販ソリューション事業、地域統括部門を、簡易吸収分割の方法によりヤマト運輸株式会社に承継しました。
従業員構成            男性     女性
──────────────────────
平均年齢      41歳4カ月   35歳7カ月  (2023年3月時点)
(正社員より算出)
制度 ・フルタイムフレックス制度
・サテライトオフィス
・テレワーク(在宅勤務)
・自己申告
・社内公募
・エリア公募
・キャリア申告
・技術スキル認定制度
・産休・育休
・慶弔見舞金制度 他
新卒平均給与 (院卒)243,000円
(大卒・専門4年制)238,200円
(専門3年制)231,600円
(専門2年制・高専)223,800円
沿革
  • 1973年
    • ヤマト運輸(株)より独立
  • 1982年
    • 国内VAN業務届出第1号
  • 1984年
    • 情報化促進企業として通産大臣賞を受賞
  • 1987年
    • ロサンゼルスに「ヤマトシステムズU.S.A.,INC.」を設立
  • 1988年
    • システムインテグレーター認定
  • 1992年
    • 品川に大型物流センター開設
  • 1996年
    • 通産省よりSO設定
  • 1997年
    • 埼玉物流システムセンターにてISO9002取得
      ISP事業スタート
  • 1999年
    • 「プライバシーマーク」使用許諾認定
  • 2000年
    • ASP事業スタート
  • 2002年
    • 西支社情報センターにてISMS認定取得
  • 2003年
    • 東京都に新東京IDC開設
  • 2004年
    • 東陽町事業所にてISMS認定取得
  • 2005年
    • カンパニー制の導入
  • 2011年
    • 豊洲オフィス開設
      子育てサポート企業の目印「くるみん」認定マーク取得
  • 2013年
    • 羽田オンデマンドセンターを開設
  • 2017年
    • 健康優良企業認定
  • 2018年
    • テレワーク先駆者百選に選出
      晴海オフィスZ棟開設
  • 2019年
    • 豊洲オフィスから晴海オフィスY棟へ移転
      健康経営優良法人2019(大規模法人部門)ホワイト500認定
      より子育てをサポートする企業の目印「プラチナくるみん」認定マーク取得

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13.5年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 18.4時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.3日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 24名 29名 53名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 24名 16名 40名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 6.1%
      (147名中9名)
    • 2022年度

    管理職全体の人数での女性管理職の割合

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、新人フォロー研修、役割研修、営業研修、技術研修、キャリアデザイン研修ほか
自己啓発支援制度 制度あり
資格奨励金、スキルアップ支援(研修受講代金の補助あり)
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度あり
キャリア申告・キャリア面談制度あり、常時キャリア相談窓口設置、自己申告制度
社内検定制度 制度あり
技術スキル認定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
青山学院大学、大阪大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、高知大学、芝浦工業大学、上智大学、専修大学、千葉大学、千葉工業大学、帝塚山大学、東京工業大学、東京電機大学、東京理科大学、鳥取大学、福山大学、北海道大学、明治大学、立命館大学
<大学>
愛知学院大学、愛知教育大学、愛知県立大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、旭川大学、亜細亜大学、茨城大学、宇都宮大学、愛媛大学、桜美林大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、岡山大学、小樽商科大学、お茶の水女子大学、嘉悦大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、学習院女子大学、北九州市立大学、北里大学、京都産業大学、京都女子大学、杏林大学、近畿大学、岐阜聖徳学園大学、熊本大学、熊本学園大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、埼玉大学、産業能率大学、静岡大学、芝浦工業大学、淑徳大学、白百合女子大学、城西大学、上智大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、清泉女子大学、西南学院大学、専修大学、大正大学、高崎経済大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東海学園大学、東京大学、東京家政大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東邦大学、東北工業大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、奈良女子大学、南山大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、フェリス女学院大学、福井県立大学、福井工業大学、福岡大学、文教大学、法政大学、三重大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、桃山学院大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通経済大学(茨城)、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
麻生情報ビジネス専門学校、アルスコンピュータ専門学校、ECCコンピュータ専門学校、上田情報ビジネス専門学校、大阪電子専門学校、大原簿記情報ビジネス医療専門学校、京都コンピュータ学院京都駅前校、近畿コンピュータ電子専門学校、神戸電子専門学校、静岡産業技術専門学校、情報科学専門学校、駿台電子情報&ビジネス専門学校、東京ITプログラミング&会計専門学校、東京工学院専門学校、東京ビジネス・アカデミー、東京電子専門学校、東京マルチ・AI専門学校、東京モード学園、東北電子専門学校、東北文化学園専門学校、苫小牧工業高等専門学校、トライデントコンピュータ専門学校、専門学校中野スクール・オブ・ビジネス、名古屋工学院専門学校、名古屋情報メディア専門学校、奈良工業高等専門学校、日本外国語専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本コンピュータ専門学校、日本電子専門学校、HAL大阪、HAL東京、HAL名古屋、広島コンピュータ専門学校、広島商船高等専門学校、船橋情報ビジネス専門学校

採用実績(人数) 2021年 92名
2020年 105名
2019年 62名

  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 74 27 101
    2021年 66 26 92
    2020年 58 47 105
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 101
    2021年 92
    2020年 105
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 5
    2021年 13
    2020年 22

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