最終更新日:2024/12/6

(株)小田急ビルサービス【小田急グループ】

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • ビル施設管理・メンテナンス
  • 設備工事
  • セキュリティ
  • ガス・エネルギー
  • 電力

基本情報

本社
東京都
資本金
8,000万円
売上高
186億円(2022年度実績)
従業員
1,790名
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

手に職をつけて、地域社会に貢献!地元密着の安定企業で、あなたの力をいかしませんか?【専門職・総合職】

12月でもまだ間に合う!専門職の応募受付中です! (2024/12/06更新)

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★2025年卒予定の方の選考実施中★

こんにちは!小田急ビルサービス 採用担当です。

当社では、まだまだ選考を実施中です!
2種類の説明会をご用意していますので、
ご都合の良い説明会に、是非お申込みください!

1.いつでもどこでも視聴可能!WEB説明会(職種別に視聴可)
2.ライブ配信WEB説明会(全職種対象)
  (12月17日14時~)
詳細につきましてはセミナー予約ページをご覧ください。
あなたからのご予約お待ちしております!

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会社紹介記事

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当社は、ビルメンテナンスのプロとして、建物の維持・管理だけでなく、省エネなどの環境対策をはじめ、建物の資産価値向上に資する様々な”提案”を行っています。
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創業55年以上の当社には、清掃・設備・警備の専門性を高めてスキルアップできる環境が備わっています。

高い技術力をいかし安心・安全で快適な空間の提供を通じて地域社会に貢献しています。

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当社は職場内だけでなく清掃、警備、設備などが連携しながら仕事をします。

●抜群の安定性
ビルメンテナンスの仕事は、建物本来の機能を適正に維持することで建物の安全性を確保する重要な仕事です。また、設備管理、清掃、警備など、日常的に発生する業務であることや、商習慣上比較的長く契約期間が設定されることから、景気に左右されにくい安定した業界と言われています。

なかでも当社は、小田急電鉄(株)100%出資のビルメンテナンス企業として、小田急電鉄(株)が保有する建物(商業施設、駅、オフィス等)の多くを任されており、そこで培った高い技術力が強みとなっています。小田急電鉄(株)物件を安定基盤として、現在は、小田急グループ他社や小田急グループ以外の一般のお客様との取引も増やしています。

●4つの事業展開
小田急沿線を中心に、商業施設、オフィスビル、ホテル等、多種多様な建物の「建物総合管理」(設備管理、清掃、警備等)を行っています。また、その他に、建物の資産価値向上のための「建設工事」や建物利用者の利便性向上のための「各種サービス」を行っているほか、ビルメンテナンス会社では珍しい「地域冷暖房管理」も行っています。

●手に職をつけられる!
当社の強みは、1966年の創業以来、多種多様な建物の管理で培ってきた高い技術力です。「常に上質なサービスと高い技術力を追求し、お客さまの信頼と期待に応えます」の企業理念のもと、ビルを利用される方々に安心・安全・快適な空間をお届けしています。ビルメンテナンス業務に欠かせない各種資格についても、資格取得にかかる費用の会社負担の実施や資格手当の支給などにより、積極的に社員の資格取得を支援しています。

●ビルメンテナンスはサービス業!
ビルメンテナンス業務では、お客様である建物オーナー様やご入居者様(商業施設のテナント様など)と日常的かつ継続的に良好な関係性を構築する必要があります。そのため、設備管理や清掃、警備における専門技術に加え、信頼を得られるようなコミュニケーション力が不可欠。ビルメンテナンスはサービス業。当社では、そのように捉えています。

どの職種においても、ビルメンテナンスのプロとしてビル内のあらゆることに目を向け、耳を傾けること。そして、お客さまとのコミュニケーションにより多様なニーズを掘り起し「提案営業」という形に具現化すること。それが当社にとっての上質なサービスであり技術力なのです。

会社データ

プロフィール

当社は、小田急グループの総合ビルメンテナンス会社です。
小田急沿線の駅はもちろん、商業施設やオフィスビル、ホテル、大学など、
様々な施設に清掃・警備・設備管理といったサービスを提供することで、
上質で快適な空間づくりに貢献しています。

こうした事業を支えているのは、
社員一人ひとりの「お客さまの信頼と期待に応えたい」という熱い想い、
そして、その想いが結集して生まれる「チームワーク」です。

当社が長年培ってきたプロフェッショナルとしての「高い技術力」と、
常にお客さまの立場から物事を考える「ビジネスマインド」は、
個人の力だけでは十分に発揮することができません。
社員たちの「チームワーク」によってこそ、
お客さまに上質なサービスを提供することができるのです。

その活動エリアは小田急線沿線はもちろん、年々拡大しています。
安心・安全・清潔で快適な空間づくりを通して
お客さまの事業をサポートします。

事業内容
■■建物総合管理
設備管理業務、清掃管理業務、警備業務を通じて、建物の安心・安全を確保するとともに、快適なビル空間の提供を行っています。
◆設備管理業務
 建物の諸設備を最良の状態に維持し、適正な管理を行います
◆清掃管理業務
 建物の美観の維持・向上、および建築素材の耐用年数を延ばします
◆警備業務
 建物内の防犯・防災に努め、緊急時には迅速な対応を行います

■■建設工事
お客様の大切な建物の資産価値を高めるために、大小様々な工事(建設工事、リニューアル工事、設備改修工事など)を行います。長年培った総合ビルメンテナンスのノウハウをいかし、提案から施工管理、アフターサービスまでトータルでお客様をサポートします。

■■地域冷暖房管理
地域冷暖房システムとは、エネルギーセンターで一括製造した冷水・蒸気を周辺の複数のビルに供給するシステムです。一箇所でまとめて製造することで、エネルギーを効率的に使うことができます。当社は、その地域冷暖房施設の運転管理を行っています。

■■各種サービス
小田急沿線にコインロッカーや証明用写真機を設置しているほか、オフィスビルや商業施設内に自動販売機を設置することで、駅利用者様・建物利用者様の利便性向上に貢献しています。

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代々木駅、小田急線・南新宿駅のすぐ近くにある本社ビル。多彩な業務を行う現場をバックアップするとともに、新たなサービス・価値の創造に努めている。

本社郵便番号 151-0053
本社所在地 東京都渋谷区代々木2-28-12 小田急南新宿ビル2階
本社電話番号 03-5333-0012
設立 1966年11月1日
資本金 8,000万円
従業員 1,790名
売上高 186億円(2022年度実績)
平均年齢 43.3歳
有休消化平均 85%
主な事業所 ■清掃事業部
 新宿区、世田谷区、中央区、多摩市、川崎市、相模原市、海老名市、厚木市
■警備事業部
 新宿区、千代田区、多摩市、町田市、相模原市、海老名市、厚木市
■設備事業部
 新宿区、渋谷区、千代田区、港区、狛江市、川崎市、相模原市、海老名市、厚木市
■工事部
 新宿区、渋谷区、川崎市
■地域冷暖房事業部
 新宿区、千代田区、中央区、港区、品川区、多摩市、立川市、川崎市
■商業開発部
 新宿区、渋谷区、世田谷区
株主構成 小田急電鉄 100%
主な取引先 小田急電鉄、小田急SCディベロップメント、ホテル小田急、FM東京、東京ガス、第一生命保険、明治安田生命保険 ほか
主な加入団体 社団法人 全国ビルメンテナンス協会
社団法人 東京ビルメンテナンス協会
社団法人 東京都警備業協会
社団法人 東京都高圧ガス協会
社団法人 日本ボイラー協会
都市計画公共駐車場協議会
新宿西口振興会(NPO)
子会社 (株)コンフィット
沿革
  • 1966年
    • 小田急電鉄(株)の全額出資により設立
      新宿駅西口駐車場、小田急エースの総合管理業務開始
  • 1970年
    • 物品販売業等営業開始
  • 1980年
    • ハイアットリージェンシー東京の総合管理業務受託
      小田急第一生命ビルの設備管理と警備業務受託
  • 1982年
    • 地域冷暖房プラント運転管理業務の営業開始
  • 1984年
    • 小田急新宿ミロードの総合管理業務受託
  • 1985年
    • FMセンタービルの総合管理業務受託
  • 1988年
    • 機械警備業務の営業開始
  • 1989年
    • (株)大和バリヤーサービスの子会社化(現 (株)コンフィット)
  • 1996年
    • 小田急相模大野ステーションスクエアビルの総合管理業務受託
  • 1998年
    • 小田急サザンタワーの総合管理業務受託
      研修センターの開設
  • 2000年
    • OBS職業訓練校の開校(自社研修センター)
  • 2002年
    • ビナウォークの設備管理・警備・清掃業務受託
      汐留熱供給事業の運営管理業務受託
  • 2006年
    • 小田急ビルサービス黒川ビル竣工
  • 2006年
    • 鉄道警備業務開始
      成城コルティの総合管理業務受託
  • 2007年
    • ISO9001認証取得(ビル管理業に係わる建設業工事業務)
  • 2009年
    • 日本橋・東銀座・赤坂・広尾地域冷暖房センターの運転管理業務受託
      一級建築士事務所登録
  • 2011年
    • 経堂コルティの総合管理業務受託
  • 2014年
    • ビナフロント総合管理業務受託
  • 2016年
    • 創立50周年
      小田急線全駅コインロッカー運営管理事業開始
  • 2017年
    • 明治大学生田キャンパス設備管理業務受託
      早稲田大学早稲田キャンパス清掃業務受託
      りんかい線各駅夜間警備業務受託
      品川地域冷暖房センター運転管理業務受託
  • 2020年
    • 小田急デパートサービス(株)を吸収合併
      (株)小田急ハウジング ビル管理事業を吸収

働き方データ

  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 16.4日
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり

■新入社員研修
自社の研修センターで約2週間、集合研修を行い、報告・連絡・相談の方法や電話応対など、社会人としての基礎を学びます。これから一緒に働き、ともに成長していく同期同士の親睦を深める意味でも大切な研修です。

■OJT教育
配属先の教育計画に従って、上司や先輩が直接、業務をレクチャーします。最初は、先輩社員とペアで業務を行い、徐々に一人でできる業務を増やしていきます。丁寧に指導しますので、安心してご入社ください。

■職種別研修
(設備)ビル管理全般、電気・空調・給排水・防災等の訓練
(警備)警備業全般、異常時対応処置、警備員現任教育
(清掃)清掃業全般、各種清掃器具の取り扱い
~その他~
・部門ごとに職種別の社内技能競技会の実施
・研修カリキュラムと訓練機器が厚生労働省の定める基準に適合しているため、当社の研修センターは神奈川県から「職業訓練校」として認定されています。所定の訓練を修了し、効果測定に合格すると、神奈川県知事より「修了証書」が発行されます。

■各種スキルアップ研修
・接遇サービス研修
・ビジネスコミュニケーション研修(仕事の教わり方・教え方)
・フォロワーシップ研修(上司の補佐・後輩へのリーダーシップの両立)
・インストラクター研修(社内講師の育成)
・クレーム対応研修
・コンプライアンス研修
・メンタルヘルス研修(セルフケア、ラインケア)

■資格取得に向けた研修
第2種電気工事士、ビルクリーニング技能士(1級・2級・3級)等
自己啓発支援制度 制度あり

■通信教育費用補助制度
会社が指定する通信教育または従業員から申請のあった外部セミナーについて、指定期間内に修了が認められた場合、一定金額を支援しています。
■資格取得費用補助
資格を取得する際にかかった費用は会社が負担します。(受験料、交通費など)
■資格取得報奨金(お祝い金)
対象の資格を取得した際に報奨金(1万~10万円)がもらえます。
■資格手当
対象の資格取得で毎月の給与に手当がつきます(1万~3万円)。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
青山学院大学、桜美林大学、大妻女子大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関東学院大学、工学院大学、高知大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、相模女子大学、作新学院大学、産業能率大学、滋賀大学、芝浦工業大学、首都大学東京、湘南工科大学、成城大学、専修大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、大東文化大学、中央大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北芸術工科大学、東洋大学、日本大学、日本工業大学、日本文化大学、法政大学、明治大学、明星大学、横浜国立大学、横浜商科大学、立正大学、早稲田大学、和洋女子大学、慶應義塾大学、獨協大学、ものつくり大学、武蔵野大学、東京工科大学、豊橋技術科学大学、日本女子大学
<短大・高専・専門学校>
東京工学院専門学校、東京電子専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、専門学校東京ホスピタリティ・アカデミー、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、中央情報大学校、東京ビジネス・アカデミー

採用実績(人数)          2019年 2020年 2021年 2022年 2023年
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【総合職】大卒    3名   3名   1名   3名   3名
【専門職】大卒    17名   26名  10名   8名   13名
     専門卒   1名   13名    2名   1名   5名
     高校卒   ―    8名   2名   2名    3名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 21 3 24
    2022年 12 2 14
    2021年 13 2 15
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 24
    2022年 14
    2021年 15

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