最終更新日:2024/10/15

(株)日立システムズ

  • 正社員
  • 既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 情報処理
  • ソフトウエア
  • 受託開発
  • セキュリティ

基本情報

本社
東京都
資本金
191億6200万円
売上高
4245億9700万円 (2023年3月、単独) 5232億6600万円 (2023年3月、連結)
従業員
9,998名(2023年4月1日現在 単独) 19,307名(2023年4月1日現在 連結)

《Human*IT》 人とITのチカラで、驚きと感動のサービスを。

【追加募集開始!10/15〆】コンサルティング営業職の追加募集!エントリー受付は終了しました (2024/10/15更新)

PHOTO

《Human*IT》 人とITのチカラで、驚きと感動のサービスを。

どんなITシステムも、それだけでは十分に機能しません。
人の知恵や情熱と融合することで、はじめて性能が引き出されます。
多彩な「人財」と、先進の情報技術を組み合わせた
独自のサービスによって、新たな価値を創造していく。
このような思いを「Human*IT」に込め
日立システムズは、国内外を問わず幅広いニーズに応えていきます。

会社紹介記事

PHOTO
SEの地徳さん。「官公庁など公共系システムのインフラまわりの構築に取り組んでいます。国が関係する大型案件に取り組める点に、仕事の醍醐味を感じています」
PHOTO
「営業の魅力は、会社の顔としてお客さまと接し、仕事の全体像を見ながら動いていけるところ。難しい案件を完遂したときの喜びはひとしおです」と立入さん。

販売分析から業務分析、生産管理の分野へ。多様な分野のデータ分析に取り組む面白さ

PHOTO

機械学習システムを作り上げる面白さは「現場の方々の職人感覚を数式に落とし込むところ」と語る馬渕さん。前例のない領域の仕事に、大きな手ごたえを感じている。

日立システムズは、これまで幅広い業種にまたがる企業の経営、業務改革をITでサポートしてきました。その強みは、多種多様なシステムを構築し、運用・保守に取り組むことで得られた蓄積技術。さらに、それを支えるデータセンターやセキュリティ、ネットワークの監視センター、コンタクトセンター、全国に設置したサービス拠点などのサービスインフラにあります。

■馬渕 未央さん(2012年入社/理学研究科地球惑星科学専攻修了)
産業・流通情報サービス第二事業部 第四システム本部

学生時代は、日本にもたらす寒波の研究に取り組んでいました。過去約50年間にわたり蓄積された気象データを取り扱っていたのですが、それによりデータ分析、プログラミングの技術を身に付けることができました。当社を選んだ理由は、こうした技術を生かせる土壌があったからです。

入社後、現在の部署に配属され、ECサイトを運営しているお客さまを担当することになりました。まず取り組んだのは、納品されたデータをお客さまのサーバにアップロードする作業。その後、サイトの改修作業などにも関わるようになり、4年目くらいまではさまざまなシステムの開発作業に携わっていました。その後、5年目からはパートナー企業に研修員として出向。ドラッグストアの購買履歴データからマーケティング分析を行うためのツールを作成したり、お客さまに提出する報告書を作成したりなど、幅広い業務を行いました。そして入社6年目になると、日立製作所の「AIビジネス推進部」という部署に出向。ここでは、お客様の業務改善を目的に従業員の行動データ等の分析に取り組みました。

その後、7年目にはウェブサイトリニューアルプロジェクトで要件定義を担当、現在は製造業向けの開発プロジェクトに携わっています。このプロジェクトは、機械学習を用いて熟練した生産計画者の知見を抽出、システムへ組み込むことで、生産計画の立案を自動化するというもの。これまで不可能とされていた領域の業務を、機械学習によって可能にしようという試みです。入社以来、さまざまな開発案件やデータ分析に携わってきましたが、こうした前例のないモノづくりに取り組めることに大きなやりがいを感じています。一つひとつ困難を克服しながら、理想のアウトプットが得られるモノに仕上げていきたいと思います。

会社データ

プロフィール

日立システムズは日本のIT黎明期から業界をリードしてきた技術、ノウハウを結集して環境の変化にスピーディーに対応し、人とITを組み合わせた独自のサービスにより、お客さまのビジネスの発展を支えます。
また、日立グループにおける情報・通信システム事業の中核企業として、幅広い業種・規模のお客さまに、ITライフサイクルすべてを安心してお任せいただける真のワンストップサービスを提供します。
常にお客さまに一番近い存在として、日立システムズはご満足と感動をもたらす新たな価値創造に取り組んでまいります。そして、豊かな社会の実現に貢献するグローバルサービスカンパニーを目指し、挑戦を続けていきます。

事業内容
  • 受託開発
◆システム構築事業
◆システム運用・監視・保守事業
◆ネットワークサービス事業
◆情報関連機器・ソフトウェアの販売と開発

○ビジネスサービス
 公共、金融、製造、流通など幅広い業種のお客さまに
 ITサービスを提供してきた経験をもとに、
 多彩な「人財」と高品質・高信頼のITインフラを駆使したBPOサービスを提供し、
 お客さまの業務の効率化や事業の拡大をトータルに支えます。

○クラウドサービス
 多種多様なクラウドメニューからお客さまのビジネススタイルに合わせ、
 さらに可用性の高いシステムを提供します。
 また企業のビジネスプロセスに精通した営業・SE担当者が、コンサルティングから
 導入・運用までトータルにサポートします。

○グローバルソリューション
 海外の現地パートナーと連携を図りながら、法人の設立、事業所の開設、
 ビジネスのグローバル展開などを強力に支援します。
 世界に広がる日立グループの事業基盤を活用し、
 ワンストップサービスで提供します。

○業種別ソリューション
 企業を取り巻く環境やビジネススタイルは、
 クラウド化やグローバル対応など日々進化を続けています。
 これまで培ってきた経験とノウハウを生かし、お客さまが業界の競争に
 勝ち抜くための、各業種にフィットした先進のITシステムを提供します。

○業務別ソリューション
 企業の経営プラットフォームの中核を担う管理部門のさまざまな悩みを、
 ITシステムで解決します。
 また管理部門内の業務連携を図ることにより経営資源や
 課題の見える化を推進し、成長に欠かせない意思決定をサポートします。

○マネージドサービス
 全国のデータセンターとサービス拠点を基盤とする、高品質な
 アウトソーシングソリューションで、企業をITシステムの運用から解放し
 ビジネスに専念できる環境を提供します。

○ICT基盤ソリューション
 サーバー導入、LAN・WAN構築、セキュリティ強化、災害・環境対策、
 機器移設など幅広いニーズに対応。
 お客さまごとに最適化したプランを提案し、課題を解決に導きます。

PHOTO

本社郵便番号 141-8672
本社所在地 東京都品川区大崎1-2-1
本社電話番号 03-5435-7777
設立 1962年10月1日
資本金 191億6200万円
従業員 9,998名(2023年4月1日現在 単独)
19,307名(2023年4月1日現在 連結)
売上高 4245億9700万円 (2023年3月、単独)
5232億6600万円 (2023年3月、連結)
平均年齢 45.7歳(2023年3月時点)
事業所 ●本社(東京都品川区)
●各支社・支店・営業所(仙台、秋田、さいたま、千葉、水戸、
   横浜、名古屋、金沢、大阪、広島、岡山、山口 等)
●サービス拠点/全国300カ所以上、海外12拠点
業績推移 決算期      売上高   経常利益 (百万円)
─────────────────
2018年3月期 393,294  39,615
2019年3月期 403,271  44,024
2020年3月期 431,784  44,757
2021年3月期 430,869  46,819
2022年3月期 422,100  49,208
2023年3月期 424,597  48,000
関連会社 【国内グループ会社】
 (株)北海道日立システムズ
 (株)四国日立システムズ
 (株)九州日立システムズ
 (株)日立システムズエンジニアリングサービス
 (株)日立システムズフィールドサービス
 (株)日立システムズパワーサービス
 (株)セキュアブレイン

【海外グループ会社】
 Hitachi Systems Trusted Cyber Management Inc.
 Cumulus Systems Private Ltd.
 Hitachi Sunway Information Systems Sdn. Bhd.
 Hitachi Sunway Information Systems (Singapore), Pte. Ltd.
 Hitachi Sunway Information Systems (Thailand), Ltd.
 PT. Hitachi Sunway Information Systems Indonesia
 Hitachi Systems Vietnam Company Ltd.
 Hitachi Sunway Data Centre Services Sdn. Bhd.
 Hitachi Systems Network Technologies, Pte. Ltd.
 Hitachi Systems Security Inc.
 Hitachi Systems India Pvt. Ltd.
 Hitachi Systems Security Europe SA
許可・認可 ●ISO9001 認証取得
●ISO14001 認証取得
●ISO/IEC20000 認証取得
●ISO/IEC27001 認証取得
●ISO/IEC27017 認証取得
●IEC62443-2-1(CSMS認証)
●プライバシーマーク
●COPC CSP規格
●建設業許可
●電気工事業届出(一般用電気工作物)
●電気工事業届出(自家用電気工作物)
●建築士事務所登録
●第一種貨物利用運送事業登録
●倉庫業登録
●電気通信事業届出
●労働者派遣事業許可
●高度管理医療機器等販売許可
●古物営業許可
●産業廃棄物広域認定

※認証の範囲については、当社ホームページをご覧ください。
www.hitachi-systems.com
平均給与 287,500円(30歳 大卒総合職平均)
沿革
  • 1959年
    • ・(株)日本ビジネスコンサルタント(NBC)設立
  • 1962年
    • ・通信機、電子計算機の据付工事・保守を主業務として、
       日立電子サービス(株)設立
  • 1973年
    • ・オンライン業務の第1号となる、自動車税オンラインサービスを開始
  • 1982年、1983年
    • ・自治体窓口オンラインシステム「CITY」の第1号サービスを開始
      ・ASSISTシステム(遠隔保守支援システム)運用開始
      ・日立アメリカと日立ヨーロッパへ保守支援を開始
  • 1986年
    • ・アウトソーシングサービスの中核拠点を開設
  • 1989年
    • ・(株)日本ビジネスコンサルタントから
       (株)日立情報システムズに社名を変更
  • 1990年
    • ・マルチベンダー対応の障害窓口サービスを開始
  • 1992年
    • ・東京に「ロジスティクスセンタ」を開設
  • 1995年、1996年
    • ・C/S型住民情報システムの第1号サービスを開始
      ・システム障害監視サービスのリモート運用を開始
  • 2000年
    • ・ASPの第1号サービスを開始
  • 2001年
    • ・(株)日立情報システムズは、(株)日立情報ネットワークと合併
  • 2002年
    • ・5つのサポートセンターを統合し、
       東京に「日立ソリューションサポートセンタ」を開設
  • 2004年
    • ・(株)日立情報システムズは、日立ネットビジネス(株)と合併
  • 2005年
    • ・日立電子サービス(株)は、
       (株)日立オープンプラットフォームソリューションズと合併
  • 2007年
    • ・名古屋・広島にBCM対応「ロジスティクスセンタ」を開設
      ・「統括コントロールセンタ」を新設し、全国複数センターの一元監視・運用を開始
      ・「環境データセンタ構想」に着手
  • 2009年
    • ・仮想化ソリューション「Vsolution」を提供開始
      ・地域密着型データセンター「LCSセンタ」を開設
      ・日立製作所の横浜第3センタ内に「日立統合管制センタ」を開設
      ・日立電子サービス(株)は、(株)日立エイチ・ビー・エムと合併
  • 2010年
    • ・日立グループの仮想化ソリューション体感スペース「仮想化工房」を全国5拠点に開設
  • 2011年
    • ・「コンテナ型データセンタ」を活用したシステム運用サービスを開始
      ・中国・広州市にシステム運用の合弁会社を設立

      【2011年10月1日】
      日立電子サービス(株)と(株)日立情報システムズが合併
      (株)日立システムズとして新たにスタート
  • 2012年
    • ・福島県郡山市にコンタクトセンターを開設
      ・米国のソフトウェア会社 Cumulus Systems Inc.をグループ会社化
  • 2013年
    • ・マレーシアのITソリューションプロバイダーとITサービスの合弁会社
       Hitachi Sunway Information Systems Sdn. Bhd.を設立
      ・福島県郡山市に「郡山第二コンタクトセンター」を開設
  • 2014年
    • ・(株)日立システムズパワーサービスを設立
      ・インドのHitachi Systems Micro Clinic Pvt. Ltd.をグループ会社化
      ・(株)日立システムズネットワークスをグループ会社化
      ・中国の日立系統(広州)有限公司をグループ会社化
      ・(株)セキュアブレインをグループ会社化
  • 2015年
    • ・イタリアのHitachi Systems CBT S.p.A.をグループ会社化
      ・カナダのAbove Security Inc.をグループ会社化
  • 2017年
    • ・(株)日立システムズファシリティサービスの全事業を
       日立システムズ・テクノサービス(株)に譲渡し、
       社名を(株)日立システムズフィールドサービスに変更
      ・Hitachi Sunway Network Solutions (S) Pte. Ltd.を
       日立システムズの100%子会社化
  • 2021年
    • ・(株)日立システムズフィールドサービス(存続会社)と(株)日立システムズネットワークスが合併
  • 2022年
    • ・Hitachi Systems Micro Clinic Pvt. Ltd.の社名をHitachi Systems India Pvt. Ltd.に変更
      ・Cumulus Systems Inc.が社名をHitachi Systems Trusted Cyber Management Inc.に変更し、カナダのHitachi Systems Security Inc.を子会社化

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 22.4年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 23.3時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 18.1日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 37名 147名 184名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 37名 51名 88名
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
・階層別研修(新人研修・若年層研修・新任研修他)
・職種共通研修(ビジネス・ヒューマンスキル研修他)
・職種別研修(営業研修・SE研修・CE研修他)
・グローバル研修(海外研修・語学・グローバルリテラシー研修他)


自己啓発支援制度 制度あり
・資格取得支援制度
・日立社内英語検定制度
・中国語検定制度
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度あり
・キャリア面談制度
社内検定制度 制度あり
・高度ITプロフェッショナル認定制度
・日立社内英語検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、岩手県立大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、北九州市立大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、熊本大学、群馬大学、神戸大学、公立はこだて未来大学、埼玉大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、信州大学、上智大学、専修大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京工科大学、東京工業大学、東京情報大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、同志社大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、奈良女子大学、奈良先端科学技術大学院大学、新潟大学、日本大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、広島市立大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、明治大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学
<大学>
早稲田大学、愛知大学、慶應義塾大学、一橋大学、上智大学、茨城大学、青森大学、九州大学、秋田大学、岩手大学、お茶の水女子大学、宇都宮大学、東京大学、横浜国立大学、大分大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、北九州市立大学、九州工業大学、京都大学、京都外国語大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都女子大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、神戸大学、公立はこだて未来大学、國學院大學、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、産業能率大学、滋賀県立大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、信州大学、椙山女学園大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、専修大学、創価大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、都留文科大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京家政大学、東京外国語大学、東京工科大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、獨協大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、奈良女子大学、南山大学、新潟大学、日本大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、広島工業大学、広島市立大学、福井大学、福岡大学、福島大学、法政大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、龍谷大学、和歌山大学
<短大・高専・専門学校>
宇部工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、仙台高等専門学校、津山工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、米子工業高等専門学校

採用実績(人数) 2018年4月入社 174名
2019年4月入社 187名
2020年4月入社 213名
2021年4月入社 209名
2022年4月入社 214名
2023年4月入社 307名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 225 82 307
    2022年 141 73 214
    2021年 136 73 209
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 214
    2021年 209
    2020年 213
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 1
    2021年 0
    2020年 3

取材情報

QRコード

QRコード

https://job.mynavi.jp/25/pc/search/corp60422/outline.html
外出先やちょっとした空き時間に、スマートフォンでマイナビを見てみよう!
※QRコードの商標はデンソーウェーブの登録商標です。

(株)日立システムズと業種や本社が同じ企業を探す。
【有力企業グループ特集】日立グループ

トップへ

  1. トップ
  2. (株)日立システムズの会社概要