(株)ミロク情報サービス【東証プライム市場上場】の新卒採用・会社概要

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【学んだ数だけ、頼られる仕事】会計事務所や企業が抱える様々な課題解決に貢献していきます。

財務・経営システムのリーディングカンパニー_会計×ITのMJS （2024/06/24更新）

はじめまして！
数多くの企業の中から当社にアクセスいただき、ありがとうございます。

当社は、会計事務所および企業へのソフトウェアの提供をはじめ、
ハードウェアの提供、ITインフラや企業内システムの構築、アフターサポートまで、
幅広いサービスを展開し、お客様の経営支援をおこなっています。

財務会計とITの専門知識は、入社後に学んで習得していただきますが、その際に大事となるのは「学び続けていく力」。お客様とは経営の根幹に携わる話を交わしていくため、自ら学んだ数だけお客様に頼りにしていただける…そんな仕事です。当社の仕事を通してお客様の「働き方改革」を実現しませんか。

まずはエントリーをお待ちしております。
専用マイページ内でご案内いたします。

MJSが提供しているのは、会計事務所と企業の経営を効率化するシステムの数々。会計事務所8,400、中堅・中小企業約10万社への提供実績は業界トップクラスを誇ります。全国各地に営業拠点を構え、「豊かな生活の実現」「文化活動への参加」「社会的人格の錬成」との企業理念のもと、着実に業績を伸ばしている。

: MJSが提供しているのは、会計事務所と企業の経営を効率化するシステムの数々。会計事務所8,400、中堅・中小企業約10万社への提供実績は業界トップクラスを誇ります。

: 全国各地に営業拠点を構え、「豊かな生活の実現」「文化活動への参加」「社会的人格の錬成」との企業理念のもと、着実に業績を伸ばしている。

会計事務所と中小企業の経営課題解決を支援し、日本経済の発展に貢献します。

創業から時代に応じてビジネスモデルを進化・変革し続けてきました。学び続けることができる主体性を持った社員こそが、MJSの成長を支える大きな柱になっています。	当社は全国約8,400会計事務所に財務会計・税務を中心としたシステムを提供して、シェア25％を誇ります。また、中堅・中小企業約10万社に対しても、当社の経営情報システムを提供しています。会計事務所および企業へのソフトウエアの提供をはじめ、それに関連するハードウエアの提供、ITインフラや企業内ネットワークシステムの構築、製品のアフターサポートまで、お客様のビジネスに寄り添うトータルソリューションを提供しています。現在推進している「中期経営計画Vision2025」ではデジタル・トランスフォーメーション（DX）をキーワードに、会計事務所とのさらなる関係性の強化に加え、中小企業への総合コンサルティングとDXソリューションの創出に取り組んでいます。日本企業の9割を占める中小企業のDX化を促進し、「日本経済の発展に貢献すること」を常に目標とし、会計事務所や中小企業のお客様の経営課題の解決をサポートします。お客様には高度な専門知識を有している方が多いこと、多岐にわたるサービスを展開していることなどから、敷居が高いと感じる方もいるかもしれません。しかし意欲があれば、しっかりと学べる環境を整えていますので、ご安心ください。成長できる環境に加えて、サステナビリティ経営基本方針に基づいて「多様なプロフェッショナル人材が活躍する働きがいのある職場づくり」を推進しており、腰を据えて働くことができる環境を整備しています。当社の仕事は、自分一人で完結できるものではありません。当社には、それを実践できる組織・体制、そして仲間がいます。【代表取締役社長　是枝　周樹】

創業から時代に応じてビジネスモデルを進化・変革し続けてきました。学び続けることができる主体性を持った社員こそが、MJSの成長を支える大きな柱になっています。

当社は全国約8,400会計事務所に財務会計・税務を中心としたシステムを提供して、シェア25％を誇ります。また、中堅・中小企業約10万社に対しても、当社の経営情報システムを提供しています。会計事務所および企業へのソフトウエアの提供をはじめ、それに関連するハードウエアの提供、ITインフラや企業内ネットワークシステムの構築、製品のアフターサポートまで、お客様のビジネスに寄り添うトータルソリューションを提供しています。

現在推進している「中期経営計画Vision2025」ではデジタル・トランスフォーメーション（DX）をキーワードに、会計事務所とのさらなる関係性の強化に加え、中小企業への総合コンサルティングとDXソリューションの創出に取り組んでいます。
日本企業の9割を占める中小企業のDX化を促進し、「日本経済の発展に貢献すること」を常に目標とし、会計事務所や中小企業のお客様の経営課題の解決をサポートします。

お客様には高度な専門知識を有している方が多いこと、多岐にわたるサービスを展開していることなどから、敷居が高いと感じる方もいるかもしれません。しかし意欲があれば、しっかりと学べる環境を整えていますので、ご安心ください。
成長できる環境に加えて、サステナビリティ経営基本方針に基づいて「多様なプロフェッショナル人材が活躍する働きがいのある職場づくり」を推進しており、腰を据えて働くことができる環境を整備しています。

当社の仕事は、自分一人で完結できるものではありません。当社には、それを実践できる組織・体制、そして仲間がいます。
【代表取締役社長　是枝　周樹】

会社データ

プロフィール	【総合的な経営支援サービスを提供】会社を経営する上で大事な要素の一つがお金＝財務・会計。 MJSはその財務・会計領域をサポートすることで企業経営の課題解決を行っています。さらに、当社のマーケットは会計事務所と一般企業の2つ。この両方を支援することでより円滑な事業経営のサポートを目指しています！メインは業務システムの開発と販売ですが、私たちの事業はお客様へのシステムの提供だけにとどまりません。企業経営全般に及ぶ、より広範囲なニーズに応えるため、お客様の経営基盤の強化を支援しています。会計業務のサポートから企業の経営システムの構築、さらには人・モノ・金・情報、これら経営資源にまつわる課題への独自のソリューションを総合的な経営支援サービスとして提供しています。つまり、お客様の「経営」そのものに関わることができます。それぞれが、それぞれのプロフェッショナルとしての能力を発揮しながら、トータルでより満足度の高いサービスを提供しています。
正式社名	株式会社ミロク情報サービス
正式社名フリガナ	カブシキガイシャミロクジョウホウサービス
事業内容	・税理士・公認会計士事務所およびその顧問先企業向けの　業務用アプリケーションソフトウェアの開発および販売・中堅・中小企業向けERPシステム開発・販売および業務効率化を支援する　クラウドサービスの提供・汎用サーバ・パソコンの販売、サプライ用品の販売や保守サービスの提供・経営情報サービス、育成・研修サービス、コンサルティングサービスの提供 40年余培ったノウハウをもとに、様々な商品ラインアップを展開している。

本社郵便番号	160-0004
本社所在地	東京都新宿区四谷4-29-1　MJSビル
本社電話番号	03-5361-6369
設立	1977（昭和52）年11月2日
資本金	31億9,838万円　（2023年3月末現在）
従業員	1,547名(2023年3月末/単体） 2,028名(2023年3月末/連結)
売上高	414億6,100万円(2023年3月期実績/連結)
代表	代表取締役社長　是枝　周樹（これえだ　ひろき）
事業所	■本社／新宿 ■開発拠点／中野、長岡 ■営業拠点／札幌、北見、仙台、盛岡、さいたま、前橋、長野、新潟、千葉、新宿、大手町、八王子、横浜、静岡、名古屋、金沢、京都、大阪、神戸、姫路、岡山、高松、松山、広島、北九州、福岡、長崎、大分、熊本、鹿児島、那覇
関連会社	(株)エヌ・テー・シー (株)エム・エス・アイリード(株) (株)MJS M&Aパートナーズ (株)MJS Finance & Technology Miroku Webcash International(株) (株)トランストラクチャスパイス(株) トライベック(株) DX Tokyo(株) (株)BizMagic
平均年齢	38.5歳
沿革	1977年 (株)ミロク情報サービス設立 1978年新財務計算システム「MS-1」を開発・発売オンライン方式の端末機「MJS800」を開発・発売、オンラインサービスを開始 1980年計算センタービジネスからオフコンの開発・販売ビジネスへ会計事務所専用オフコン「ミロクエース・モデルシリーズ」を開発・発売 1983年会計事務所の顧問先企業マーケットに参入顧問先企業向け専用オフコン「プロオフコン〈経理〉」を開発・発売 1990年パソコンに搭載できるパッケージソフト「SI・財務大将」「SI・販売大将」「SI・給与大将」を開発・発売 1992年社団法人日本証券業協会に店頭登録 1997年東京証券取引所市場第二部に上場 1999年 MJSのシンクタンクであるMJS税経システム研究所を設立 2001年会計事務所向けネットワーク・ソリューションシステム「ACELINKシリーズ」を発売 2002年中小企業向け業務・情報統合システム「MJSLINKシリーズ」を発売品質マネジメント規格「ISO9001：2000」認証取得 2004年中小・ベンチャー企業のビジネスパーソンを対象としたビジネス情報サイト「bizocean」を開設 2005年会計事務所向けネットワーク・ソリューションシステム「ACELINK Naviシリーズ」を開発・発売中堅企業向けERPパッケージシステム「Galileopt」を開発・発売 2007年中小企業向けERPパッケージシステム「MJSLINKシリーズ」を開発・発売 2008年 Jリーグの「東京ヴェルディ」とメインパートナー契約を締結 2009年情報セキュリティマネジメントシステム「ISMS」を全社で認証取得 2011年会計事務所向けERPシステム「ACELINK NX-Pro」を発売 2012年東京証券取引所市場第一部に上場中堅企業向けERPシステム「Galileopt NX-I」を開発・発売 2013年中小企業向けERPシステム「MJSLINK NX-I」を開発・販売個人向け無料お金管理アプリ「マネトラ」シリーズを開発・提供 2014年中小企業の事業承継、事業再生を支援する子会社「(株)MJS M&Aパートナーズ」を設立韓国「Webcash」社と資本業務提携 2015年「MJSマイナンバー」ソリューションを開発・提供「Miroku Webcash International(株)」を子会社化「クラウドインボイス(株)」を子会社化 2017年中小企業向けERPシステム「MJSLINK NX-Plus」を開発・販売中堅企業向けERPシステム「Galileopt NX-Plus」を開発・提供従業員向けクラウドサービス「Edge Tracker」を提供開始 2018年小規模事業者向けクラウドサービス「MJSお金の管理」を開発・提供中小企業・小規模企業向けクラウドサービス「かんたんクラウド」シリーズを開発・提供 2020年各金融機関と会計サービス等のAPI接続を順次開始「(株)トランストラクチャ」を子会社化財務会計・税務アプリケーションを「Microsoft Azure」上で利用できるクラウドサービス「MJS DX Cloud」を開発・提供「トライベック株式会社」を子会社化 2021年中堅・中小企業向けクラウド型ERPシステム「MJSLINK DX」を開発・提供「トライベック株式会社」と「株式会社ビズオーシャン」を合併 2022年中堅企業向けクラウド型ERPシステム「Galileopt DX」を開発・提供東京証券取引所新市場区分「プライム市場」へ移行

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 11.6年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 22.8時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10.1日
2022年度

社内制度

研修制度	制度あり ●新卒社員研修（会社、業務内容の基礎知識、ビジネスマナー等の習得） ●職種別研修（各職種、業務知識等の習得） ●階層別研修（入社半年、1年後研修。管理職、マネジメント等の習得） ●選抜型研修（管理職候補、マネージャー育成等）
自己啓発支援制度	制度あり eラーニング、外部研修の受講案内、資格取得お祝い金制度
メンター制度	制度あり教育担当者制度（新卒入社社員1名毎に教育担当者1名を設定）
キャリアコンサルティング制度	制度あり入社直後、入社半年後、入社1年半後にキャリア面談を実施
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知県立大学、愛知淑徳大学、青森公立大学、青山学院大学、秋田大学、足利大学、亜細亜大学、岩手大学、宇都宮大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪体育大学、岡山大学、岡山理科大学、香川大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、北九州市立大学、九州大学、九州国際大学、京都産業大学、近畿大学、岐阜協立大学、熊本大学、熊本学園大学、慶應義塾大学、県立広島大学、甲南大学、神戸学院大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、産業能率大学、芝浦工業大学、白百合女子大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、中京学院大学、帝京大学、帝京平成大学、東海大学、東京経済大学、東京女子大学、東京農業大学、東京理科大学、東北学院大学、東洋大学、豊橋創造大学、同志社大学、獨協大学、長岡大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋学院大学、名古屋経済大学、名古屋商科大学、南山大学、新潟大学、新潟医療福祉大学、新潟国際情報大学、日本大学、阪南大学、広島大学、広島経済大学、広島修道大学、フェリス女学院大学、福岡大学、文教大学、法政大学、北海道情報大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、桃山学院大学、安田女子大学、山形大学、山口大学、山口県立大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、和歌山大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原法律専門学校、大原法律公務員専門学校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、長岡公務員・情報ビジネス専門学校、新潟会計ビジネス専門学校、ＨＡＬ大阪、ＨＡＬ東京、ＨＡＬ名古屋
採用実績（人数）	◆2024年：54名　◆2023年：65名　◆2022年：70名

採用実績（学校）

＜大学＞
愛知大学、愛知学院大学、愛知県立大学、愛知淑徳大学、青森公立大学、青山学院大学、秋田大学、足利大学、亜細亜大学、岩手大学、宇都宮大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪体育大学、岡山大学、岡山理科大学、香川大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、北九州市立大学、九州大学、九州国際大学、京都産業大学、近畿大学、岐阜協立大学、熊本大学、熊本学園大学、慶應義塾大学、県立広島大学、甲南大学、神戸学院大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、産業能率大学、芝浦工業大学、白百合女子大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、中京学院大学、帝京大学、帝京平成大学、東海大学、東京経済大学、東京女子大学、東京農業大学、東京理科大学、東北学院大学、東洋大学、豊橋創造大学、同志社大学、獨協大学、長岡大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋学院大学、名古屋経済大学、名古屋商科大学、南山大学、新潟大学、新潟医療福祉大学、新潟国際情報大学、日本大学、阪南大学、広島大学、広島経済大学、広島修道大学、フェリス女学院大学、福岡大学、文教大学、法政大学、北海道情報大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、桃山学院大学、安田女子大学、山形大学、山口大学、山口県立大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、和歌山大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原法律専門学校、大原法律公務員専門学校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、長岡公務員・情報ビジネス専門学校、新潟会計ビジネス専門学校、ＨＡＬ大阪、ＨＡＬ東京、ＨＡＬ名古屋

採用実績（人数）

◆2024年：54名　◆2023年：65名　◆2022年：70名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）