最終更新日:2024/8/29

さくら情報システム(株)【 Daigasグループ(旧 大阪ガスグループ) / SMBCグループ】

  • 正社員

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 情報処理
  • 専門コンサルティング
  • ソフトウエア
  • 通信・インフラ
  • コンサルティングファーム

基本情報

本社
東京都
資本金
6億円
売上高
226億円(2024年3月期)
従業員
1,170名

大阪ガス・SMBCグループとして、50年にわたるセキュリティに優れたシステム提供力を強みに、最適な解決策をご提案し、お客様の企業価値向上に貢献。

\締め切り間近!一次選考は8/18(日)締め切り、8/19(月)合否出しとなります/ (2024/08/29更新)

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◆◇◆25卒採用エントリー受付中◆◇◆

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弊社のページにお越しいただき誠にありがとうございます。
皆さんが持っている知らないものを知ろうとする好奇心・探求心・粘り強さは、さくら情報システムで活かせる能力です。金融機関の実績をはじめとした“安定基盤”を活用し、掛け合わせることを面白がる。そんなマインドを持った方とともに成長していきたいと考えています。皆さんとお会いできることを楽しみにしております。

ご興味をお持ちいただけましたら是非エントリーをお待ちしております!

※内々定まで最短2週間 (面接等の都合により3週間の場合もあります)

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会社紹介記事

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長年培ったセキュアなシステム構築力を活かし、クラウド・AI・IoTをはじめとする技術開発に挑み続けていきます。
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お客さまと緊密なコミュニケーションを図りながら業務を理解し、最適なシステムを提案できる、お客さまとの「共創」パートナーを目指しています。

会社データ

プロフィール

さくら情報システムは、1972年の設立以来、三井住友銀行およびグループ各社の基幹システムを支えるとともに、金融をはじめ、製造、エネルギー、流通といった各分野のお客様にハイグレードなサービスを提供し、高い評価と信頼をいただいてまいりました。
また、2008年から大阪ガスグループのオージス総研との資本業務提携により、両社のノウハウを生かした共同開発を行い、下記の強みを軸に充実したソリューションでお客様の経営をサポートしています。データの正確性・安全性はもちろん、お客様の事業そのものを変化させるような新しい提案にも日々取り組んでおります。

事業内容
◎システムコンサルティング事業
経営戦略の立案、サポート及び経営戦略を実現するためのシステム化導入計画の立案・決定を行います。

◎システムインテグレーション事業
金融・会計・HR(人事)などの業務アプリケーションの設計・開発/財務会計、給与計算を提供するASPのアプリケーション設計・開発を行います。


【さくら情報システムの「強み」とは】

・人事給与
人事給与業務の効率化・コスト削減を実現し、「人事コア業務に集中できる環境」を構築することにより、お客様の成長のお手伝いを行います。

・会計
財務会計・管理会計・連結会計に至るまで、代表的なERPソリューションのご提供を通じて、会計業務の高度化・可視化をサポートし、企業価値向上に貢献します。

・金融
銀行から、証券会社、保険会社、ノンバンク、特殊な業務まで、幅広い金融機関様のITニーズをサポートしてきた知識・ノウハウを活かし、最適なソリューションをご提供します。

・BPO(Business Process Outsourcing)
業務の流れを整理しながら、お客様の大切な「紙」データに関する大量で煩雑な事務作業と業務の流れを一気に効率化し、お客様のコア業務への集中をご支援します。

・セキュリティ
銀行系のSIerとして培ってきたセキュリティに関するノウハウを活用し、最適なセキュリティガバナンスの確立をご支援します。

・システム運用
金融関連業務を中心とした豊富なノウハウ、ITILをベースとした運用フレームワーク、堅牢なデータセンターで、「IT」が持つ力を最大限に活用して最適に確実にトータルで課題を解決します。
本社郵便番号 108-8650
本社所在地 東京都港区白金1-17-3 NBFプラチナタワー
本社電話番号 03-6757-7404
設立 1972年 11月
資本金 6億円
従業員 1,170名
売上高 226億円(2024年3月期)
事業所 目黒事業所(東京都品川区)
深川事業所(東京都江東区)
大阪支店(大阪府大阪市)
大阪支店野田オフィス(大阪府大阪市)
主な取引先 (株)三井住友銀行、大阪ガス(株)、三井不動産(株)、ネオファースト生命保険(株)、第一生命ホールディングス(株)、日本製紙(株)、(株)日比谷花壇、関西テレビ放送(株)、三井住友海上火災保険(株)、清水建設(株)、ブラザー工業(株)、楽天グループ(株) 等
取引銀行 (株)新生銀行、PayPay銀行(株) 等
関係会社 (株)三井住友銀行、(株)オージス総研、大阪ガス(株)
株主構成 ■(株)オージス総研(51%)
■(株)三井住友銀行(49%)
関連会社 ■エスアイエス・テクノサービス(株)
■(株)JOE
■SAKURA SYSTEM SERVICE PTE.LTD.(シンガポール)
平均年齢 44歳
休日休暇 年間休日125日
完全週休2日制(土日)
祝日、年末・年始
年次有給休暇(16~20日)
ホリデーナイン休暇(前後土日含み9連休を有給休暇使用にて取得可)
スマイル休暇(2ヶ月に1日以上の有休取得を推奨)
慶弔休暇
特別休暇
健診休暇
健康サポート 三井住友銀行健康保険組合加入
電話健康相談
定期健康診断・人間ドック
婦人科検診補助
治療と仕事の両立短時間勤務制度
災害等補償制度
メンタルヘルス・カウンセリング
社内健康セミナー
受動喫煙防止の取り組み
 └屋内禁煙
育児サポート 育児休業制度
育児短時間勤務制度
短期育児休業
母性健康管理の措置
託児補給金
育休者SNS(育休者の為に会社や育児に関する情報を共有するサービス)
育休復帰セミナー(育児から復帰した女性社員を対象に年1回開催)
イクメン休暇(小学校6年生までの子供のいる男性社員が年2回取得可能)
孫イク休暇(小学6年生までの孫がいる社員が年1回取得可能)
子の看護休暇

【「くるみん」取得】
「くるみん」とは、次世代育成支援対策推進法に基づき
一定の基準を満たした企業を「子育てサポート企業」として
厚生労働大臣の認定を付与(くるみん認定)する制度。
当社は2019年10月31日付で認定されました。

【「えるぼし」最高ランク】
「えるぼし」とは、女性活躍推進法(2016年4月1日施行)
に基づき、女性活躍・推進の取り組みに関して
優良な企業を3段階で認定する制度。当社は全ての
項目・水準を満たしたため、2016年11月21日付で
最高位となる「段階3」の認定を受けました。
介護サポート 介護休業制度
介護短時間勤務制度
介護セミナー
介護のための看護休暇

【「トモニン」取得】
「トモニン」とは介護離職防止に向けて
仕事と介護の両立を促進する企業に付与される
シンボルマークの愛称です。
当社は2017年2月6日付で認定されました。
沿革
  • 1972年 3月
    • 太陽コンピューターサービス(株)設立
      (1992年4月さくらコンピューターサービス(株)に社名変更)
  • 1972年 11月
    • 三井銀ソフトウェアサービス(株)設立
      (1992年4月さくらソフトウェアサービス(株)に社名変更)
  • 1975年 12月
    • 日本情報センター協会(現(社)情報サービス産業協会(JISA))に加入
  • 1994年 4月
    • さくらソフトウェアサービス(株)とさくらコンピューターサービス(株)が合併しさくら情報システム(株)発足
  • 2003年 3月
    • ISMS認証基準(Ver2.0)取得
  • 2004年 6月
    • 「プライバシーマーク制度」に基づく認証取得(以後、認証継続)
  • 2006年 10月
    • ISMS認証基準Ver2.0からISO/IEC 27001:2005へ移行
  • 2008年 4月
    • (株)オージス総研との業務・資本提携拡大
  • 2008年 6月
    • 東京都「地球温暖化対策計画書制度」において目黒区事業所が表彰受賞
  • 2008年 11月
    • 「ASP・SaaS安全・信頼性に係る情報開示認定制度」に基づく認定(HRAサービス)
  • 2015年 3月
    • ISMS認証基準ISO/IEC 27001:2005からISO/IEC 27001:2013へ移行
  • 2020年 1月
    • 総務省関東総合通信局 代理店届出番号(電気通信事業所):第C1917179号を取得
  • 2023年 4月
    • ISMS認証範囲に川崎データセンターを追加
      認証登録範囲を「データセンターにおけるサーバハウジングサービスの提供」に改定
  • 2023年 7月
    • 経済産業省「DX認定事業者」の認定取得

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.4年
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 11.9時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14.2日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 11名 12名 23名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 11名 4名 15名
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
◆システムエンジニアとしての第一歩が踏み出せる、持続的な成長をご支援します◆
1.内定者研修、キャリア支援(※内定期間中も含みます)
・ITスキルの基本をeラーニングで学ぶ(主に基本情報技術者資格取得、アルゴリズムの理解、プログラミング言語(Java)の理解へ向けたカリキュラム)
・入社後になりたい姿を定期的に考えるため、内定者同士・先輩社員との交流会があります

2.新人研修教育(4月~6月末まで)
(1)社会人としてのビジネススキル、キャリアデザインを研修で学ぶ
(2)基礎的なITスキル、実践的なシステム開発技術を講義形式で学ぶ

3.OJT制度
配属後、先輩社員の指導のもと必要な知識・技術・行動を身につけていきます。

4.入社2~3年目以降のサポートも充実!
新卒社員向けの研修はもちろん、社員の各ステージに合わせて研修や講義をはじめとする60種類以上もの多様な学習環境を用意。社員全員が安心して学び、成長できるよう全力でバックアップします。

(1)階層別研修:内定者研修、新人研修、管理職セミナー、新任管理職研修など
(2)社員共通研修:メンター制度、ロジカルシンキング基礎・実践研修など
(3)スペシャリスト強化育成:IT基礎技術強化、要求分析力強化研修、デザイン思考開発実践講座など
(4)マネジメント強化育成:マネジメント研修、アジャイル改善塾、モチベーションリーダーシップ研修など
自己啓発支援制度 制度あり
・情報処理技術者試験対策
・Eラーニング(技術基盤研修、ビジネス)
・社外セミナー
・グループ企業主催研修

※情報処理安全確保支援士試験へ合格した方の「情報処理安全確保支援士」登録に対して、登録費用とその後の更新費用を負担します。
また、旧資格「情報セキュリティスペシャリスト試験」「テクニカルエンジニア試験」合格者についても、登録・更新費用を負担します。
メンター制度 制度あり
さくら情報システムでは、OJTトレーナーとは別に、豊富な知識と職業経験を有した他部署の先輩社員(メンター)が、入社1~3年目の新人(メンティ)に対して個別支援活動を行っています。『人対人』の関りや対話を通じて、当社社員・社会人としての自立的な成長を他部署の先輩社員が中心となりサポート。コミュニケーションはもちろん、業務上のちょっとした不満や不安、悩みを相談できる場を設けています。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
■キャリアプラン制度
組織・上司・個人が合意した中長期のキャリアプランを可視化し、本人による自己研鑽、上司・組織のサポートによりキャリアを実現していきます。

 1.本人が「将来のキャリア」について目標を立て
 2.上司との面談による話し合いを通じて相互のコミットメントを明確にし
 3.個人の目指す方向性に対し中長期の実現プランを策定し実践していく

★PDCAサイクルを実現するものであり、これにより個人の能力と管理者の能力を共に高めていきます。

■チャレンジ制度
自身の成長と組織の成長に関心があり新たな分野にチャレンジしたいとう社員が応募できる社内公募制度を設けています。各事業部から職務内容と求める人材像が公開されて、条件を満たしている社員は応募が可能です。
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
京都情報大学院大学、千葉大学、東京工業大学、同志社大学、日本大学、早稲田大学、島根大学
<大学>
青山学院大学、秋田県立大学、大阪経済大学、大妻女子大学、学習院大学、学習院女子大学、関西学院大学、共立女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、高知工科大学、甲南女子大学、國學院大學、芝浦工業大学、十文字学園女子大学、上智大学、昭和女子大学、成蹊大学、専修大学、大東文化大学、中央大学、東海大学、東京経済大学、東京工業大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都立大学、東京理科大学、東洋大学、徳島大学、長崎県立大学、新潟大学、二松学舎大学、日本大学、日本女子大学、福岡大学、法政大学、武蔵野大学、明治学院大学、明治大学、立教大学、早稲田大学、清泉女子大学

採用実績(人数)      2023年 2022年 2021年
-------------------------------------------------
大卒   40名  23名   20名
院卒    1名   5名   3名  
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 25 16 41
    2022年 13 15 28
    2021年 10 13 23
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 41
    2022年 28
    2021年 23
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 0
    2021年 3

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