最終更新日:2024/4/30

(株)トップ

  • 正社員

業種

  • 医療用機器・医療関連
  • 精密機器
  • 半導体・電子・電気機器
  • ソフトウエア
  • 商社(精密・医療機器)

基本情報

本社
東京都
資本金
9,000万円
売上高
304億円(2023年11月期)
従業員
国内800名 海外2,200名
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

総合医療機器メーカー ~多くの命と健康をお守りしています~【創業84年/長期連続成長/社員を大切にする経営/シェアNo.1製品多数/自社一貫生産体制/ボーナス年3回】

  • エントリー者へ限定案内中 のコースあり
  • My Career Box利用中

採用担当者からの連絡 (2024/03/13更新)

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☆★☆★トップとは??★☆★☆

◆製品数6,000点以上を誇る総合医療機器メーカー!
◆自社一貫生産体制による高品質&圧倒的スピード感!
◆市場シェアNo.1製品を多数保有!
◆30年以上黒字経営!安定成長を続けています。
◆チームワーク重視で風通しが良く、働きやすい職場です。
◆ボーナスは年3回!充実した福利厚生が整っています。

☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★


みなさんこんにちは!(株)トップの新卒採用担当です。

弊社の新卒採用に関する詳しい情報は、エントリー者専用の会員制ページ(My Page)よりお知らせしています。
⇒https://job.axol.jp/hy/s/top-tokyo_25/mypage/

『かけがえのない命と健康を守る』
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専門知識は一切不要です。エントリーをお待ちしています!

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会社紹介記事

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かけがえのない生命を守るために最高品質「The TOP in Quality」を追求したモノづくりを行う総合医療機器メーカーです。
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今や製品数は6,000点以上!シェアNo.1製品も多数!医療現場に最先端の医療と安心をお届けしています。

医療の未来に 、安心と新たな価値を創出するモノづくりを

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創業は1940年。昨今の医療技術の発達を支えてきた医療機器メーカーです。いまは100年企業必達を目指して、各種大きなプロジェクトを推進中です。

トップは、検査・予防から治療に至るまで、幅広く多様な医療ニーズに対応した医療機器を製造販売する【総合医療機器メーカー】です。
医療現場に寄り添い、現場の課題を解決できる商品の創出を通じて、医療の未来に新たな一歩を刻むモノづくりを実践しています。


◆患者様だけでなく医療従事者の皆様にもやさしい医療を
当社では【すべての人に安心な医療をお届けする】ことを使命とし、患者様と医療従事者様の双方に配慮した安全性の高い医療機器づくりを行っています。
すべての方が安心な医療を享受できるように、医療現場の声に正面から向き合い想いをカタチにする - 私たちは、開発・生産に携わる者はもとより、営業や管理部門も含めて全社員が同じ想い・情熱を持って、より良い医療の実現を追求しています。


◆当社独自の一貫生産体制
高品質な製品化 を実現し、医療現場の新しい課題を迅速に解決する鍵となっているのは、自社一貫体制のモノづくりです。設計から加工・組立・検査・出荷まで一貫して取組み、日常的に見直しと研鑚を行うことで生産レベルを引き上げ、高い次元の品質を確保した製品の誕生に結びついています。


◆グローバル展開
トップは「病気で苦しむ患者様を一人でも多く救いたい」という強い想いのもと、製品の多角化に加え、海外展開にも積極的に取り組んできました。海外への工場進出は、1983年に台湾工場を設立したことを皮切りに 、その後はマレーシアに複数の生産拠点を設け、東南アジアを中心とした公衆衛生上の課題を抱える国や地域の医療インフラを整備拡充する役目を果たしています。私たちが生み出す「人にやさしい」医療機器は世界80カ国以上へ輸出され、人々の健康的な生活を確保し、福祉を促進することに貢献しています。


◆新型感染症への取組み
当社は政府より「指定公共機関」として任命を受け、新型感染症から皆様の命と健康を守るための製品開発並びに安定供給にも努めています。
ワクチン接種用の注射器をはじめ、入院患者様向けの治療製品、医療従事者様の身を護るための手袋やマスク、ガウン等の感染対策品など、多岐に渡る商品を提供し、新型感染症(コロナウイルスやインフルエンザ等)の感染拡大防止に貢献しています。

会社データ

プロフィール

(株)トップは、「より良い医療機器を創造し、健康と福祉に貢献する」を企業理念のもと、最高品質を追求したガラス注射筒を製造・販売することからスタートし、現在では総合医療機器メーカーとして、検査・予防から治療に至る幅広い領域で活躍する製品を6,000品種以上取り扱っています。

当社は、国内指折りの老舗医療機器メーカーとして、そして、世界有数の総合医療機器メーカーとして、医療現場ひいては患者様へ安全、安心を提供すべく、最高品質の製品づくり「The TOP in Quality」を目指しています。
創業以来培った技術を、信頼される医療機器として実現するため、そして、常に医療の現場のそばで、医師、看護師をはじめとする医療従事者の方々の想いをカタチにするため、トップは挑戦を続けています。

事業内容
■医療機器の開発・製造・販売・輸出入
(治療用機器、処置用機器、手術・診療用機器、製薬企業向け製品、動物用機器等)

当社は、検査・予防から治療に至るまで、多岐にわたる領域の製品を取り扱う総合医療機器メーカーです。いまや製品数は6,000点を越え、世界中多くの患者様の命・健康をお守りしています。

なかでも、検査や治療によって患者様に生じる苦痛や身体的負担を軽減することのできる「低侵襲」な医療機器開発は当社の強みです。患者様の生命の質「Quality of Life」の向上に貢献できる当社の製品は、超高齢化社会を迎えている日本だけでなく、世界的にも高い注目と評価を受けています。
当社は低侵襲治療分野のマーケットリーダーとして、目の前の課題を着実に解決しながら社会的インパクトの大きい次世代医療機器の開発にも注力し、事業の拡大を目指していきます。

人生100年時代を誰もが健康的で豊かに生きられるよう、今後も『The TOP in Quality』を追求したモノづくりを続け、医療の発展と成長を支えていきます。

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内視鏡分野を中心とした“低侵襲”な医療機器の実現により、患者様のQOLの向上と健康寿命の延伸に貢献しています。

本社郵便番号 120-0035
本社所在地 東京都足立区千住中居町19-10
本社電話番号 03-3882-3102
ホームページ https://www.top-tokyo.co.jp/
創業 1940年2月(昭和15年2月)
設立 1953年3月(昭和28年3月)
資本金 9,000万円
従業員 国内800名 海外2,200名
売上高 304億円(2023年11月期)
売上高推移 ★30年以上連続黒字★
304億円(2023年11月期)
293億円(2022年11月期)
281億円(2021年11月期)
276億円(2020年11月期)
263億円(2019年11月期)
初任給 2024年4月予定
※詳細は採用データをご覧ください。

■大卒者給与
《国内営業職》
 修士了:月給310,700円
 学部卒:月給300,000円

《その他の総合職》
 修士了:月給295,700円
 学部卒:月給285,000円

■高専卒者給与
 高専専攻科卒:月給277,780円
 高専本科卒 :月給253,860円
賞与 年2回(7・12月)
別途、業績配分賞与あり(9 月)
★2023年度賞与実績:7.2カ月平均★
社宅 ★借上げ社宅制度あり(対象:総合職)★
社員が働きやすい環境をつくり、ワークライフバランスを実現できるよう、トップでは社宅の提供が必要な総合職社員へ「借上社宅制度」を導入しています。会社が賃貸契約した物件を社宅として社員に提供する制度で、社歴・勤務地域・家族構成等に応じて定めた自己負担率で入居することができます。
休日休暇 ★年間休日127日(2023年実績)★
完全週休二日制(土・日)、祝日、GW休暇、夏期休暇、年末年始休暇 ほか
事業所 ■本社
 東京都足立区千住中居町19-10

■国内工場
 越谷工場(埼玉)
 下妻工場(茨城)
 岩瀬工場(茨城)
 大増工場(茨城)

■国内販売拠点(本社含め31拠点)
 <支店>
  東京、名古屋、大阪、福岡
 <営業所>
  札幌、盛岡、仙台、北関東(さいたま)、千葉、横浜、新潟、静岡、
  金沢、京都、神戸、高松、広島、鹿児島
 <エリア営業所>
  前橋、茨城、多摩、松本、岡山、宇部、熊本
 <出張所>
  松山、福山、山陰(鳥取)、宮崎、沖縄
関連会社 【国内関連会社(製造工場)】
 ・トップ化成株式会社

【関連会社(海外製造工場)】
 ・台湾特浦股分有限公司(台湾工場)
 ・MEDITOP CORPORATION ( M ) SDN. BHD.(マレーシア工場)
 ・MEDIJOY INTERNATIONAL SDN. BHD.(マレーシア工場)

【関連会社(海外営業拠点)】
 ・MEDICALNET International PTE.LTD.(シンガポール)
 ・台湾特浦分有限公司 台北分公司(台湾)
 ・MEDITOP CORPORATION ( M ) SDN.BHD.(マレーシア)
 ※上記拠点以外では、販売代理店を活用して世界各国への販路を広めています。
平均年齢 42.8歳(2023年度)
平均勤続年数 18.2年(2023年度)
認証 ・ISO13485認証 全社取得済 (国際規格:医療機器のための品質マネジメントシステム)
・ISO14001認証 マレーシア工場取得済 (国際規格:環境マネジメントシステム)
沿革
  • 1940(昭和15年)
    • 渡辺製作所(注射筒製造)を創業
  • 1953(昭和28年)
    • 「(株)渡辺製作所」を設立
      日本工業規格表示許可工場に指定
  • 1956(昭和31年)
    • 本社屋を足立区千住宮元町に新設
  • 1961(昭和36年)
    • 硝子注射筒オートメーション製造工場を埼玉県越谷市に新設(越谷工場)
  • 1962(昭和37年)
    • 越谷第2工場を増設
      硝子注射筒の生産販売高全国一位を占める
  • 1963(昭和38年)
    • 商号を「(株)トップ」と変更
      文京区本郷に東京営業所を開設
  • 1965(昭和40年)
    • ディスポーザブル医療器工場を茨城県下妻市に新設(下妻工場)
  • 1970(昭和45年)
    • 茨城県桜川市(旧岩瀬町)に硝子注射筒製造工場を新設
      ディスポーザブル製品及び医療器の製造販売を目的とするトップ化成(株)を茨城県坂東市(旧岩井市)に設立
  • 1971(昭和46年)
    • 大増工場新設(注射筒製造工場)
  • 1972(昭和47年)
    • 本社屋を足立区千住龍田町に新設
  • 1983(昭和58年)
    • 台湾にディスポーザブル製品の製造を目的として台湾特浦股分有限公司を設立
  • 1985(昭和60年)
    • 本社屋を足立区千住中居町に新設
  • 1990(平成 2年)
    • マレーシアにディスポーザブル製品の製造を目的として MEDITOP CORPORATION(Plant-1)を設立
  • 1991(平成 3年)
    • 岩瀬工場にプレフィルシリンジ専用製造棟を増設
  • 1995(平成 7年)
    • 下妻工場敷地内に物流センターを新設(下妻物流センター)
  • 1998(平成10年)
    • ISO9002及びEN46002認証を取得
  • 2001(平成13年)
    • MEDITOP CORPORATION(Plant-1)
      ISO14001認証を取得
  • 2002(平成14年)
    • ISO9001及びISO13485認証を取得
  • 2003(平成15年)
    • MEDITOP CORPORATION(Plant-2)を新設
  • 2004(平成16年)
    • MEDITOP CORPORATIONに電子線滅菌設備を導入
  • 2011(平成23年)
    • MEDITOP CORPORATION(Plant-2)を増設
  • 2013(平成25年)
    • 九州方面への物流拠点として、福岡物流センターを開設
      化学試験等の研究・試験施設として、つくばラボラトリを開設
  • 2015(平成27年)
    • 岩瀬工場に第2プレフィル棟を増設
  • 2017(平成29年)
    • 物流拠点として、新下妻物流センターを開設
  • 2020(令和 2年)
    • マレーシアにMEDIJOY INTERNATIONALを新設
      創業80周年を迎える

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.2年
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 20.0時間
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 3名 16名 19名
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 3名 9名 12名
    2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
入社直後の導入研修のほか、全新入社員に対して入社3カ月後にビジネス研修あり。
その他、OJT 研修、職能・階層別研修、通信教育研修、各種外部研修 等 あり。
自己啓発支援制度 制度あり
希望者に対し、自己啓発の一環として各種通信講座の受講が可能(講座修了の際は、会社より受講料の半額補助あり)
メンター制度 制度あり
OJTを中心として新入社員をサポートしています。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
上司と相談しながら半期ごとに目標を設定し、又、成果の振り返りを行います。
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
茨城大学、岩手大学、岡山理科大学、香川大学、北里大学、近畿大学、群馬大学、慶應義塾大学、佐賀大学、自治医科大学、芝浦工業大学、島根大学、城西大学、信州大学、千葉大学、千葉工業大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都立大学、東京農工大学、東京薬科大学、東京理科大学、東邦大学、東洋大学、徳島大学、富山大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、北海道大学、前橋工科大学、室蘭工業大学、明治大学、明治薬科大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、早稲田大学
<大学>
愛知大学、愛知学院大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、会津大学、青山学院大学、麻布大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、石巻専修大学、茨城大学、桜美林大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、大手前大学、岡山理科大学、沖縄国際大学、小樽商科大学、香川大学、鹿児島国際大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、川村学園女子大学、関西大学、神田外語大学、関東学院大学、関東学園大学、北里大学、北見工業大学、岐阜経済大学、九州国際大学、九州産業大学、京都学園大学、京都産業大学、京都女子大学、共立女子大学、近畿大学、金城学院大学、釧路公立大学、久留米大学、群馬大学、敬愛大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲子園大学、甲南大学、神戸学院大学、神戸国際大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、佐賀大学、札幌大学、札幌学院大学、志學館大学、静岡大学、実践女子大学、芝浦工業大学、下関市立大学、城西大学、湘南工科大学、女子美術大学、駿河台大学、聖学院大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、西南女学院大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大正大学、大東文化大学、高崎経済大学、高松大学、拓殖大学、玉川大学、多摩美術大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、中部大学、帝京大学、帝京科学大学(東京)、帝京平成大学、帝塚山大学、帝塚山学院大学、東海大学、東京海洋大学、東京家政学院大学、東京経済大学、東京工科大学、東京女子大学、東京成徳大学、東京電機大学、東京都立大学、東京農業大学、東京農工大学、東京福祉大学、東京薬科大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東北福祉大学、東北文化学園大学、東洋大学、東洋学園大学、常葉大学、獨協大学、富山大学、長崎県立大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、名古屋商科大学、奈良大学、奈良学園大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本経済大学(東京渋谷)、日本工業大学、日本獣医生命科学大学、日本体育大学、日本福祉大学、日本文化大学、人間環境大学、白鴎大学、函館大学、比治山大学、広島経済大学、広島工業大学、広島修道大学、福岡大学、福岡国際医療福祉大学、福山大学、富士大学、佛教大学、別府大学、法政大学、北星学園大学、北陸大学、北海学園大学、北海道科学大学、北海道教育大学、北海道情報大学、前橋工科大学、松山大学、三重大学、南九州大学、宮崎公立大学、宮崎産業経営大学、武蔵大学、武蔵野大学、室蘭工業大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明治薬科大学、名城大学、明星大学、桃山学院大学、安田女子大学、山形大学、山口大学、山梨学院大学、横浜商科大学、酪農学園大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通経済大学(茨城)、流通経済大学(千葉)、麗澤大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
小山工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、長野工業高等専門学校

採用実績(人数)      2022年 2023年 2024年
-------------------------------------------------
大卒    11名  14名   15名
高専卒   0名   2名   2名
高卒    3名   6名   5名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 21 1 22
    2022年 10 4 14
    2021年 11 4 15
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 22
    2022年 14
    2021年 15
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 0
    2021年 1

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