最終更新日:2024/7/31

日本ニューホランド(株)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 商社(機械・プラント・環境)
  • 商社(自動車関連・輸送用機器)
  • 機械

基本情報

本社
北海道
資本金
2億4,000万円
売上高
309億円(2024年3月実績)
従業員
592名(男性:524名、女性:68名)
募集人数
36~40名

高性能農業機械の輸入・販売・アフターサービスを通して、日本の「農業」と「食」を支える北海道本社の企業です!

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【説明会実施中!】「農業・機械・食べること・話すこと」この中で1つでも興味ある方お待ちしています!! (2024/07/12更新)

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こんにちは!日本ニューホランド 採用担当です。
当社の採用情報をご覧いただきありがとうございます!

当社は、農業機械の輸入販売・アフターサービスを通して
進化する日本の農業と食を支えています。

一次産業に興味がある方だけではなく
最先端の農業技術や農業機械に興味がある方
お客さまに寄り添うことのできる仕事に就きたい方
ぜひ、当社の会社説明会にご参加下さい!

学部学科・専攻・文系理系は一切問いません。
皆さまとお会いできることを楽しみにしています☆

《《説明会について重要なお知らせ》》
単独企業説明会は「対面」「ZOOM」での開催をしております。
参加しやすい日程でエントリーをして下さい!

※対面での説明会につきましては、
 日程や開催方法が変更となる可能性がありますので
 ご了承下さい。
 
個別対応もいたしますのでお気軽にご連絡下さい。

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日本ニューホランド(株)
管理本部 総務部 採用担当 三橋・森山・鈴木
E-mail : jinji-info@nh-hft.co.jp
TEL : 011-221-2130
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会社紹介記事

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ニューホランドトラクターほか、世界各国から作業機械も輸入し、様々なお客様の要望にお応えできるよう、幅広いラインナップの商品を取り扱っています!
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私達の販売する商品は、海外で開催される展示会に自ら足を運び、本当にお客様のニーズに合っているか見極め自社農場で幾度もテストをし、初めてお客様の元へ届けられます。

日本の食・農業を支えるため、農家さんにとって一番のパートナーであり続けたい。

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確かなスキルを身につけて、日本の農業を支える!

当社は、北海道札幌市に本社を置き1970年の設立以降、農業機械の輸入販売・アフターサービスを通して進化する日本の農業と食を支えています。

【皆さんに共感してほしい想い。日本の食を、農業を支える使命】
私たちの仕事は日本の農業、ひいては日本の食を支えている農家さんを支えることです。つまり、私たちの仕事は「日本の食を支えている」と言っても過言ではありません。社是である「農業に奉仕する者は人類に尽くすものである」というヘンリー・フォード1世の言葉のもと、日本農業を支えている農家さんに、日本ニューホランドの商品とサービスを提供することを通じて、食を支える企業であり続けることを目指しています。農家さんは日々難しい環境下で事業を営んでいます。それを支える私たちの仕事も大変な面がたくさんあります。しかし、それを日々やり遂げた先には、大きなやりがいが待っていることを皆さんにお伝えしたいです。

【農家さんと二人三脚で仕事をし、信頼されるということ】
私たちが扱う商品は農業機械ではありますが、一番大切なことは、農家さんが日々考えていらっしゃること・悩んでいらっしゃることに耳を傾け、良き相談相手となり、二人三脚で進んでいくことです。その中で農家さんのお困りごとや、お悩みを解決するために、私たちの取り扱っている農業機械や作業機のご提案・アフターサービスの提供をさせていただきます。そのような日々の信頼関係の積み重ねが、農家さんからの深い信頼と感謝のお言葉につながり、私たちの大きなやりがいになっていると感じています。

【これからのビジョン。農家さんの「近未来農業への進化」をサポート】
数年前まで夢だった「近未来農業」は、今や日本でも現実のものとなっています。GPSを用いた精密農業(PLM)を導入された農家さんからは「元の作業には戻れないほど仕事が楽になった」「これまで手が回らなかった他の仕事に時間を割けるようになった」などの喜びの言葉をいただいております。当社では全国の農家さんに常に世界最先端の精密農業の情報や手法、商品や技術をお届けできるよう「PLM営業推進部」という専門部署の立ち上げや、研修やトレーニングを通して全国の所員のレベルアップを図っています。私たちは、このような最先端技術への理解と、アフターフォローを強みとして農家さんから選ばれ続けることを、これからも目指します。

会社データ

プロフィール

当社は、世界的な産業機械メーカー「CNHインダストリアル社」の
取扱いブランドの一つである「ニューホランド アグリカルチャー」の
日本総代理店です。

トラクターをはじめとする、高性能農業機械を海外から直接輸入し、
全国49の営業拠点で販売、そしてアフターサービスまでを担っています。

事業内容
■カスタマーアドバイザー(営業職)
 農家さんへ訪問し、トラクターや作業機の提案・販売
 その後の納品から納品指導を担っています。
 自分が提案した機械を購入していただき、
 お客様の悩みが解消し、より快適に農作業ができるようになり、
 「この機械を購入してよかった」「提案してくれてありがとう」など、
 お客様から直接、感謝の言葉を聞くことができるのも
 この仕事の魅力です。

■テクニカルアドバイザー(整備職)
 トラクターや作業機の点検・整備業務を担っています。
 整備の仕事は、故障した機械を直すだけではありません。
 その機械の性能を最大限に発揮できるように
 故障する前にメンテナンスを行うのも大切な仕事です。
 また、お客様に購入した機械を末永く使用していただくため
 保守管理のアドバイスも行います。

■パーツアドバイザー(部品営業職)
 トラクターや作業機にはたくさんの部品が使用されています。
 何かひとつでも部品が無くなってしまったり、
 壊れてしまっては、その機械は止まってしまいます。
 パーツアドバイザーはお客様に部品を供給する業務を担っています。
 また、テクニカルアドバイザーが使用する
 修理部品を準備することも大切な業務の一つです。

■スタッフ(札幌本社・苫小牧デポ・東京支店)
 全国にある営業拠点を支えているのがスタッフです。
 農家さんと関わることは少ないですが、
 営業推進・物流管理・輸入業務・総務人事関連・財務・経理関連等
 営業現場で得た知識や経験を活かし、
 営業所の日々の業務をサポートをしています。
 

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海外メーカーに発注したトラクターが苫小牧港に到着!検査を経て、全国のお客様のもとへ出荷されます。

本社郵便番号 060-0001
本社所在地 北海道札幌市中央区北1条西13丁目4番地 FWDビル6階
本社電話番号 011-221-2130
創業 1934年
設立 1970年
資本金 2億4,000万円
従業員 592名(男性:524名、女性:68名)
売上高 309億円(2024年3月実績)
事業所 国内52カ所
(北海道全域、東北、関東、中部、山陽、九州)
平均年齢 40.4歳
沿革
  • 1934年
    • 現日本ニューホランドの前身、北海自動車工業創業。
      米国フォード社の北海道総代理店として外国製乗用車の販売と修理の業務を開始。
  • 1952年
    • フォードトラクターの日本総代理店となり、農業機械の取り扱いを本格的に開始する。
      英国フォード社からフォードソンメージャートラクター(42馬力)6台が初めて輸入される。
  • 1970年
    • 北海自動車工業から農業機械部門を独立させ、米国フォード社との間に北海道で初めての外資系合弁企業『北海フォードトラクター(HFT)』が設立される。
  • 1972年
    • 北海道地域において寒冷地の稲作に強い「みのる田植機」の販売を開始する。
  • 1980年
    • コミュニケーション誌『ファーミング』創刊。「お客様の身近な存在」を目指し、部署を越えた社員が集まって企画している季刊誌。お客様インタビューやメンテナンス講座など、多彩な記事を掲載しており、2018年現在では90号目を迎える。
  • 1985年
    • フォード社がコンバイン等のメーカーである米国のスペリー・ニューホランド社を吸収合併し、農機生産専業の子会社として「フォードニューホランド社」を設立する。
  • 1988年
    • 出張修理専門車両として活躍する『動く工場』第1号車導入。修理用機材や部品はもちろん、故障診断用のコンピュータ等も搭載し、お客様の要望に応じた迅速な対応を可能にした。
  • 1991年
    • フォードニューホランド社とフィアットジオテック社が合併し、世界最大規模の農機メーカー「ニューホランド社」が誕生し、当社も日本の総代理店となる。
      この年、日本側の株主が、北海自動車工業(株)から芝本産業(株)へと変更された。
  • 1995年
    • 北海フォードトラクター(HFT)設立25周年を迎える。
      社名を『日本ニューホランド(株)』へ変更。
  • 2011年
    • 新社長に芝本政明氏が就任。
      東日本大震災後、復興支援のため動く工場6台とサービスマンを東北に派遣。更に、社員をボランティアスタッフとして岩手県に5週間派遣。
  • 2015年
    • 農場「Farm HFT」が苫小牧市美沢に開設。
      また、12月、苫小牧デポに苫小牧ビジターセンター新設。
  • 2020年
    • 日本ニューホランド設立50周年を迎える。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13.9年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 7.4時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10.2日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 1名 3名 4名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 1名 3名 4名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0.0%
      (66名中0名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
◇ 新入社員研修(例年3月末から4月中旬迄実施)
◇ 新入社員フォローアップ研修(2-3日間)
◇ 職種別研修(営業・整備・部品営業)
◇ 外部研修(ビジネスマナー他)
◇ 海外研修
◇ 海外農機展視察
◇ 新商品プロダクトトレーニング
◇ PLM研修
◇ 管理者コーチング研修
◇ 新任所長・工場長研修
自己啓発支援制度 制度あり
業務に資するとして会社が認めた資格について取得費用の一部補助
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度あり
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
室蘭工業大学、北海道大学、京都大学
<大学>
秋田県立大学、旭川大学、茨城大学、小樽商科大学、帯広畜産大学、鹿児島大学、北里大学、北見工業大学、京都産業大学、近畿大学、釧路公立大学、久留米工業大学、工学院大学、駒澤大学、札幌大学、札幌学院大学、札幌国際大学、札幌市立大学、修文大学、成蹊大学、専修大学、拓殖大学、千葉商科大学、中央大学、津田塾大学、東亜大学、東海大学、東京農業大学、東洋大学、徳島大学、苫小牧駒澤大学、同志社大学、日本大学、函館大学、弘前大学、広島市立大学、藤女子大学、北星学園大学、北海学園大学、北海商科大学、北海道大学、北海道科学大学、北海道教育大学、北海道情報大学、北海道文教大学、南九州大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、桃山学院大学、酪農学園大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、順天堂大学、広島経済大学
<短大・高専・専門学校>
愛知県立農業大学校、茨城県立農業大学校、岩手県立農業大学校、大原法律公務員専門学校、大原簿記情報専門学校札幌校、鹿児島県立農業大学校(専門課程)、熊本県立農業大学校、専門学校群馬自動車大学校、埼玉県農業大学校、千葉県立農業大学校、東京工科自動車大学校中野校、栃木県農業大学校、奈良県立なら食と農の魅力創造国際大学校、日本工学院北海道専門学校、福島県農業総合センター農業短期大学校、北星学園大学短期大学部、北海道科学大学短期大学部、専門学校北海道自動車整備大学校、北海道農業専門学校、北海道武蔵女子短期大学、北海道立農業大学校、宮城県農業大学校、八ヶ岳中央農業実践大学校、専門学校つくば自動車大学校、拓殖大学北海道短期大学、専門学校東京自動車大学校

採用実績(人数) 2019.4月実績 20名
2020.4月実績 13名
2021.4月実績 27名
2022.4月実績 25名
2023.4月実績 26名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 26 3 29
    2021年 38 3 41
    2020年 21 4 25
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 29
    2021年 41
    2020年 25
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 5
    2021年 7
    2020年 8

先輩情報

北海道のお米作り協力隊!
T.T
2014年入社
札幌大学
経済学部 経済学科
特需部 田植機担当 岩見沢営業所駐在
北海道のお米作りに欠かせない「みのる田植機」を取扱っています
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取材情報

お客様に寄り添った提案や手厚いアフターサービスが、選ばれ続ける理由です。
GPSなどを活用した精密農業にも取り組んでいます。
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