最終更新日:2024/6/14

いすゞ自動車(株)

  • 正社員
  • 上場企業

業種

  • 自動車・自動車部品
  • 輸送用機器(船舶・航空・宇宙関連など)

基本情報

本社
神奈川県
資本金
406億4,400万円(2023年3月末現在)
売上高
連結:3兆1955億3700万円 単独:1兆3067億6800万円 (2022年4月~2023年3月)
従業員
連結:44,495人 単独:8,056人(2023年3月31日現在)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

150カ国以上の「運ぶ」を支える商用車メーカー。信頼されるトラック・バス・ディーゼルエンジン、最先端技術でISUZUは世界の「運ぶ」を支えます。

  • 追加募集開始

◇◆◇ 採用担当者からの伝言板 ◇◆◇ (2024/02/13更新)

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いすゞ自動車(株)採用担当です。
2025年度卒の新卒採用を開始いたしました。
エントリーお待ちしております!

  • モーダルウィンドウを開きます

会社紹介記事

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二大事業の1つであるディーゼルエンジンの分野において、燃費向上技術だけでなく、EVやクリーンエネルギーへの対応技術にも取り組む。
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【海外】150カ国以上で製品を展開。世界中の市場ごとで異なる顧客ニーズに応える技術力が評価されている。

活躍のフィールドは無限大。いすゞ自動車には、チャレンジする風土があります!

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横浜の本社を拠点とし、日本の国内関連会社はもちろん、海外でも25カ国55拠点を展開。

いすゞ自動車は、今年5月に新経営理念体系「ISUZU ID」を策定、‐ESG視点経営による企業カルチャー変革-をすすめていきます。 100年に1度の変革期において、さまざまな社会課題を解決し、商用車業界をリードする存在になるべく挑戦したいと考えています。 いすゞグループ従業員一人ひとりが高い視座に立ち、同じ価値観を共有しながら、一丸となって社会課題の解決に取り組むことが必要と考え、その指針となる新たな経営理念体系「ISUZU ID」を策定しました。
~地球の「運ぶ」を創造する~ をPURPOSE(使命)とし、従来の企業理念の枠を超え、お客様、そしてパートナーの皆さまと地球上のすべてのモノ・ヒトの「運ぶ」を主体的に創造するとともに、カーボンニュートラルへの対応や、進化する物流への貢献など、新たな「運ぶ」の価値を提供し、社会を豊かにしていきたい、という決意を表しています。

これまで以上に、商用車(トラック・バス)とディーゼルエンジン事業において世界に挑戦していく企業です。

現在、世界150カ国以上の国々でビジネスを展開しており、49ヵ国でトップシェアを獲得。-30度を下回る寒冷地や50度を上回る熱帯地域、4000m級の高地等、世界中の様々なフィールドでいすゞ製品が活躍しています。

また、商用車・ディーゼルエンジンなどのハードのビジネスに留まらず、近年ではサービスやサポート等のソフトビジネスにも積極的に推進。IoT技術による運行診断システムや車両予防整備のシステムも手掛けます。さらに、先進安全技術や自動運転の開発にも取り組む等、新次代の商用車メーカーの道を切り開いています。これからも歴史や伝統に縛られることなく、常に革新的な技術を積極的に取り入れ、挑戦し続けます。

世界を舞台に商用車とディーゼルエンジンの二大事業を展開し、最先端の技術に挑戦し続けるいすゞ自動車の特徴を一言で表すと、“少数精鋭”。入社間もない新入社員からキャリア豊富なベテラン社員まで、誰もがやりがいをもって仕事に取り組んでいます。

会社データ

プロフィール

私たちISUZUは、先進的なディーゼルエンジン技術を最大限に活かしながら、得意分野である商用車とパワートレインの2事業に力を結集し、150カ国以上でグローバルに展開しています。

国内においては、商用車のハード・ソフト両面からお客様のサポートに全力で取り組んでおります。海外では、成長著しい中国、ASEANをはじめ、北米、中南米、アフリカなどにおいても戦略展開を積極的に推進し、海外での販売台数は全体の7割を超えるまでになっています。

これからもISUZUは、培った実績と信頼を基盤に、先進安全技術やIoT技術、自動運転等、さらに価値ある技術・商品・サービスの開発と提案によって、豊かで快適な社会づくりに貢献してまいります。新しい時代に向かうISUZUにご期待ください。

事業内容
自動車、輸送用機械機具、原動機等の製品、およびその部品、ならびに関連する資材・用品の製造・販売

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世界中で走るトラックを開発・製造する。さらに、未来の物流を支える次世代燃料車両やコネクテッドトラックの開発にも積極的に取り組む。

本社郵便番号 220-8720
本社所在地 神奈川県横浜市西区高島1-2-5 横濱ゲートタワー
設立 1937年4月
創立 1916年
資本金 406億4,400万円(2023年3月末現在)
従業員 連結:44,495人
単独:8,056人(2023年3月31日現在)
売上高 連結:3兆1955億3700万円
単独:1兆3067億6800万円 (2022年4月~2023年3月)
代表者 代表取締役社長  南 真介
株主構成 大株主(上位10社)
株主名 / 持株数(千株) / 持株比率(%)
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) / 109,087 / 14.03
三菱商事株式会社 / 63,633 / 8.19
株式会社日本カストディ銀行(信託口) / 53,074 / 6.83
伊藤忠自動車投資合同会社 / 52,938 / 6.81
トヨタ自動車株式会社 / 39,000 / 5.02
株式会社みずほ銀行 / 15,965 / 2.05
JOHN HANCOCK FUNDS III INTERNATIONAL GROUTH FUND / 10,788 / 1.39
全国共済農業協同組合連合 / 10,000 / 1.29
STATE STREET BANK WEST CLIENT - TREATY 505234 / 9,952/1.28
JP MORGAN CHASE BANK 385781 / 9,073 / 1.17
事業所 本社:神奈川県(横浜市)
工場:神奈川県(藤沢市)、栃木県(栃木市)
関連会社 いすゞ自働車販売(株)各社、いすゞリーシングサービス(株)、(株)いすゞ中央研究所、いすゞエンジン製造北海道(株)、(株)いすゞ北海道試験場、UDトラックス(株)、ジェイ・バス(株)、日本フルハーフ(株)、いすゞ車体(株)、(株)IJTT、いすゞA&S(株)、いすゞロジスティック(株)、いすゞエステート(株)、(株)湘南ユニテック
売上高推移 【単独】
決算期    売上高   
――――――――――――
2019年3月期 1兆1,308億円
2020年3月期 1兆749億円
2021年3月期 9226億円
2022年3月期 1兆1118億9100万円
2023年3月期 1兆3067億6800万円

【連結】
決算期    売上高
――――――――――――
2019年3月期 2兆1,492億円
2020年3月期 2兆799億円
2021年3月期 1兆9082億円
2022年3月期 2兆5142億9100万円
2023年3月期 3兆1955億3700万円
企業理念 ■PURPOSE(使命) ~地球の「運ぶ」を創造する~
 地球上のすべてのモノ・ヒトの「運ぶ」を主体的に創造するとともに、カーボンニュートラルへの対応や、進化する物流への貢献など、新たな「運ぶ」の価値を提供し、社会を豊かにしていきます
■VISION(将来像) ~「安心×斬新」で世界を進化させるイノベーションリーダー~
 あらゆる社会課題の解決に貢献していくために、従来大切にしてきた「安心」に、「斬新」を掛け合わせ、「イノベーションリーダー」を目指します

私たち「いすゞ自動車」は、CVとディーゼルエンジン事業のプロフェッショナルとして、ハード・ソフト両ビジネスを主軸に、社会・環境との調和を求め、お客様から信頼していただける良きパートナーとして共に発展することを目指します。
環境負荷低減への取り組み いすゞ自動車では、原材料の調達からリサイクル、廃棄にいたるクルマの一生(ライフサイクル)の環境負荷を把握し、環境負荷の大きいところから優先してその低減を進めています。
クルマから発生する環境負荷のほとんどは使用時のもので、環境負荷の中心は排出ガス(PM、NOx)とCO2です。
このため、いすゞ自動車では排出ガスの低減、燃費向上(CO2の低減)に全力をあげて、ハード及びソフトの両面から改善しています。
主要商品 【商用車】
  トラック:エルフ(小型)、フォワード(中型)、ギガ(大型)、トラガ(軽型)(インドネシア)
  バス:ガーラ(観光)、エルガデュオ・エルガ(路線)

【コンポーネント(エンジン)】
  産業用エンジン、建設機械用エンジン、乗用車用エンジン

【ピックアップトラック】
  D-MAX(タイ)、MU-X(タイ)
  PANTHER(インドネシア)
沿革
  • 1930年代
    • 東京自動車工業(株)[※いすゞ自動車(株)の前身]設立(1937)
  • 1940年代
    • 商号を現在の「いすゞ自動車(株)」に変更(1949)
  • 1950年代
    • 小型トラック『エルフ』発表(1959)
  • 1960年代
    • 藤沢製造所(現藤沢工場)開所(1961)
  • 1970年代
    • 中型トラック『フォワード』発表(1970)
      栃木製造所(現栃木工場)開所(1972)
      北海道試験場(現ワーカム北海道)第1期工事完成(1979)
  • 1980年代
    • 北海道工場(現いすゞエンジン製造北海道)開所(1984)
  • 1990年代
    • いすゞ中央研究所設立(1990)
      大型トラックを『ギガ』シリーズとして発表(1994)
      北米にディーゼルエンジン生産会社「DMAX」を設立(1998)
  • 2000-2004年
    • ディーゼルエンジン生産累計1,500万基を達成(2001)
      小型トラック『エルフ』に「スムーサーE」を追加設定(2003)
      大型トラック『ギガ』に「スムーサーG」を追加設定(2003)
      商用車用テレマティクス「みまもりくんオンラインサービス」の発売(2004)
  • 2005-2009年
    • エルフディーゼルハイブリッド車を発売(2005)
      小型トラック『エルフ』をフルモデルチェンジ(2006)
      中型トラック『フォワード』をフルモデルチェンジ(2007)
      ロシアにおける新工場の開所(2008)
      エルフ重量車燃費基準達成車型を拡大 - いすゞecoシリーズを展開 (2009)
  • 2010-2014年
    • タイでピックアップトラック(世界戦略車)をフルモデルチェンジ(2011)
      大型路線バス「エルガハイブリッド」を発表(2012)
      インドにLCV生産販売会社を設立(2012)
      タイでピックアップトラック新工場開所(2012)
      タイに新興国向けトラック開発統括会社を設立(2014)
  • 2015-2017年
    • 大型路線バス「エルガ」をフルモデルチェンジ(2015)
      大型トラック「ギガ」をフルモデルチェンジ(2015)
      商用車テレマティクス「MIMAMORI」のフルモデルチェンジ(2017)
      「いすゞプラザ」を開館(2017)
      ドバイに「いすゞ自動車インターナショナル」を設立(2017)
  • 2018年
    • 大型路線バス「エルガ ハイブリッド」をフルモデルチェンジ
      新興国向け軽量トラック「TRAGA」を発表
  • 2019年
    • カミンズとパワートレイン事業に関する包括契約を締結
      国産初のハイブリッド連節バス「エルガデュオ」を発売
      ピックアップ・トラック「D-MAX」をフルモデルチェンジ
  • 2020年
    • Hondaと燃料電池(FC)大型トラックの共同研究契約を締結「いすゞ環境長期ビジョン2050」策定
      PPV「MU-X」をフルモデルチェンジ
      タイで車両生産台数累計500万台を達成
      ボルボ・グループと戦略的提携に関する基本契約を締結
  • 2021年
    • トヨタ・日野とCASEの社会実装・普及に向けた新会社「Commercial Japan Partnership Technologies」を設立
      ボルボ・グループとの戦略的提携を本格的に開始、UDトラックスをグループ会社化
      大型LNGトラック「ギガLNG車」を発表
  • 2022年
    • 本社を横浜みなとみらい地区に移転
      「2030環境ロードマップ」を策定
      いすゞ・トランストロン・富士通、商用車情報基盤「GATEX」の運用を開始
      商用車テレマティクス「MIMAMORI」のフルモデルチェンジ
      リマニユニットを活用した大型トラックのメンテナンスリースの取り扱いを開始
  • 2023年
    • 小型トラック『エルフ』中型トラック『フォワード』をフルモデルチェンジ
      初の量産バッテリーEVの「ELF EV」を展開
      トータルソリューションプログラム「EVision」を開始
      いすゞとUDトラックス、共同開発した新型トラクタヘッドを発表
      新たな経営理念体系「ISUZU ID」を策定

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.3年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 25.3時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 17.9日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 32名 56名 88名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 32名 49名 81名
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、フォローアップ研修、部門別研修、OJT研修、海外赴任者研修、階層別研修、自己啓発型研修 など
自己啓発支援制度 制度あり
通信講座 など
メンター制度 制度あり
配属後、部署内の先輩によるマンツーマンのサポート体制
キャリアコンサルティング制度 制度あり
上長とのキャリア面談

採用実績

採用実績(学校)

全国の四年制大学・大学院

採用実績(人数) 2022年度:165名
2021年度:156名
2020年度:165名
2019年度:155名
2018年度:142名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 145 20 165
    2022年 139 17 156
    2021年 142 7 149
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 165
    2022年 156
    2021年 149

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