最終更新日:2024/5/10

日本調理機(株)【東証スタンダード上場】

  • 正社員
  • 上場企業

業種

  • 機械
  • 商社(機械・プラント・環境)
  • 設備工事
  • 機械設計
  • 給食・デリカ・フードビジネス

基本情報

本社
東京都
資本金
7億9,900万円
売上高
154億6,700万円(2022年9月期実績)
従業員
539名(男431名、女108名)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

業務用厨房機器メーカー。70年以上の実績と経験があります。

  • My Career Box利用中

【年間休日125日】厨房機器を通じて「食」を支える会社 (2024/05/09更新)

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みなさん、こんにちは 日本調理機です。

【会社概要】
当社は学校給食(大学を含む)の厨房をつくっています。学校給食は児童の健康を守る重要な社会インフラとも言えます。ですので、コロナにも非常に強い会社で直近10年以上黒字経営となっております。(リーマンショック時も黒字でした。)
また、病院やホテルのレストランも手掛けているので、既に当社製品に出会っているかもしれません。

「食」に興味のある! 飲食店でアルバイト経験がある! 食べることが好きだ!と言う方、エントリーをお待ちしています!!

☆説明会のご案内☆
5月より夏前採用をスタート!
企業説明会は5月27日、6月3日に開催します!
ご参加お待ちしております!

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会社紹介記事

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大量の食品を調理する能力と、衛生面での細心の配慮が求められる調理機器。お客さまのご要望に応えながら、幾重もの安全・品質確認を経て世に送り出されていく。
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各部署が連携して、若手が事業の最前線を牽引している同社。一体感ある社風も自慢の一つで、社員同士で趣味や旅行を楽しむなど、オフタイムの交流もさかんだ。

知恵や技術を統合し、調理の流れを変えていく。それが、厨房プロデュースの醍醐味!

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営業の増田さん(右)と設計の白石さん(左)。それぞれ職種は異なるが、良い厨房を提供したい想いは同じ。食事をする方たちの笑顔が、仕事への原動力となっている。

当社は1947(昭和22)年の設立以来、学校や病院、企業や大学の食堂、福祉施設やホテル・レストランなどを中心とした厨房施設の提案に取り組んできました。私どもが取り扱う洗浄機、調理機器などの製品は1,000種類以上に及びます。また製品提供のみならず、コンサルティングから設計、開発、製造販売、アフターサービスまで、トータルに手がける厨房施設をプロデュースしています。

■増田 寛之(2018年入社/法学部政治学科卒)本社営業部
当社とのご縁は、大学の企業説明会でした。母校の学食を作った会社だと聞き、興味を持ったのがきっかけとなりました。現在、小中学校に向けた給食調理設備の提案を行っています。商談にあたっては調理員の方にもヒアリングをし、その中でお聞きした実際の作業の流れを技術担当者に伝え、使い勝手の良い設備づくりをご提案しています。
業務に必要な知識は入社後に、着実に習得できるようになっています。社内講習会では、製品知識をはじめコンサルティングの進め方、調理現場における仕事の流れについても詳しく学ぶことができました。また、厨房設備士(業界団体資格)や厨房設備施工技能士(国家資格)などの資格取得についても通信教育、受験費用負担などの支援制度が用意されています。とてもまとまりの良い会社で、みんなで集まってスポーツなどを楽しむ機会も多くあります。そのためか、社員の定着率も高いようです。

■白石 雅人(2016年入社/工学部機械工学科卒)設計一部
当社に興味を持ったのは、その製品の存在が身近に感じられたからです。小中学校で給食を食べてきた経験から、子どもの日常に密着したやりがいのある仕事だと思いました。
現在取り組んでいるのは、新製品の設計業務です。仕事の流れは、まず図面を描き上げると栃木にある工場で試作品を製作します。さらに、本社の開発室で各種試験を繰り返し、製品としての完成度を高めていきます。こうして、手塩にかけて作り上げた製品が新製品として発売された時には、それまでの苦労も忘れるくらい大きなやりがいを感じることができます。最も忘れられない思い出は入社2年目での体験で、450kgものお米を一時間で炊きあげる連続炊飯システムを完成させ、現場に導入したこと。給食センターで稼働開始したシーンを見た時、心からこの仕事やっていて良かったと実感しました。

会社データ

プロフィール

■Business Field!≪学校から、ホテル・レストランまで、厨房機器のトータルサプライヤーとしてフードサービス産業をサポートしています≫

学校給食、オフィス、病院、ホテル、レストラン、空港、機内食、テーマパーク、TVドラマ・料理番組など、あらゆる“食”の分野で「厨房づくり」を手掛けてきた日本調理機は、そのノウハウとテクノロジーのすべてを集結して総合的なキッチンコンサルティングサービスを提供しています。


■Consulting!≪コンサルティングの成否を決めるのは「人間力」。
キッチンのスペシャリストがフードビジネスを成功へと導きます≫

わたしたちのコンサルティングの基本理念は「常に消費者の視点に立って考える」と「顧客満足への貢献」です。この2つの理念を胸にマネジメント計画に基づき、
 1)経営
 2)メニュー
 3)衛生
 4)厨房設計
 5)厨房機器仕様
 6)計画の検証
 7)現状分析
 8)調理テスト
の8項目に沿って、ソフトとハードの両面からコンサルティングを行っています。


■Design&Development!≪革新的な製品とお客様のニーズに応えるセミオーダー製品。2つの柱で“人のためのキッチン”を提案しています≫

各機器の特性に応じてプロジェクトチームを立ち上げ、全社から必要な人材をピックアップ。コンサルティングセクションや栄養士ともコラボレーションしチームで製品開発を行っています。またコンサルティングセクションとも連携し、お客様の運営目標に合わせた合理的で人にやさしい作業環境を構築するお手伝いをします。


■Maintenance&Network!≪職人の技と先進のテクノロジーの融合により、耐久性と機能性にすぐれた製品を実現。NITCHOブランドは信頼と高品質の証です≫

わたしたちは、技術力に絶対的な自信をもっています。長期間の使用に耐え常に安定した機能を発揮できるように、また安全・省エネ・環境性能、コストダウンなどさまざまなお客様のニーズにお応えするために職人の技と最先端のテクノロジーの融合により高品質で機能性にすぐれた製品を送り出しています。


■いつまでも長く使っていただくために。全国に広がる日調グループのネットワークで迅速なアフターサービスをお届けしています。

事業内容
■業務用厨房機器の設計・開発・製造・販売・アフターサービス

■厨房設備のコンサルティング・レイアウト設計・施工・監理

■業務フロー(プロジェクトの場合)

  コンサルティング
      ▼
    調  査
      ▼
  レイアウト設計
      ▼
  機器設計・カスタマイズ
      ▼
    製  造
      ▼ 
    設置工事
      ▼
    納  品
      ▼
 機器接続・試運転調整
      ▼
     引渡し
      ▼
  アフターサービス

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回転釜などの最新設備が整った小学校の給食室。「安心・安全・おいしい」をテーマに、子どもの笑顔と健康を守るための厨房づくりを行っています。

本社郵便番号 144-8513
本社所在地 東京都大田区東六郷3-15-8
本社電話番号 03-3738-8259
設立 1947年7月21日
資本金 7億9,900万円
従業員 539名(男431名、女108名)
売上高 154億6,700万円(2022年9月期実績)
事業所 ■本社/東京都大田区
■営業所/横浜、立川、千葉、茨城、埼玉、栃木、群馬、新潟、長野
■支店/北海道、東北、中部、関西、中四国、九州
■支店営業所/北見、釧路、帯広、旭川、青森、秋田、盛岡、山形、郡山、三島、浜松、京都、神戸、岡山、高松、松山、徳島、福岡、大分、熊本、鹿児島、沖縄
■工場/栃木、大分
■物流センター/栃木
主な納入先 学校給食センター、小学校、保育所、社員食堂、大学学生食堂、病院、老健施設、ホテル、レストラン、レジャー施設、テーマパーク、刑務所、空港、ケータリング施設、デパート、食品工場、他
平均年齢 全社員平均 44歳9ヶ月 ※2023年9月30日現在
平均勤続勤務年数 全社員平均 17年3ヶ月 ※2023年9月30日現在
新卒者定着率 入社3年目までの新卒者定着率 95.2% ※2023年4月1日現在
沿革
  • 設立
    • 1947年 業務用厨房機器メーカーとして、日本調理機製造(株)を設立
  • 販売拡大
    • 1957年 サービス網の充実と販売拡大のため、日本調理機商事(株)を設立
  • 合併
    • 1979年 製造・商事会社を合併し、日本調理機(株)と社名を改める
  • 高度情報化社会に対応
    • 1983年 業界に先駆けて、CAD/CAMを導入
  • ISO認証
    • 2001年 栃木工場、ISO9001の認証を取得
      2003年 本社・支店・栃木工場・大分工場、ISO9001:2000の認証を取得
  • 新本社ビル竣工
    • 2015年 R&D(研究開発)を備えた新本社ビル竣工
  • 東証2部上場
    • 2021年11月 東京証券取引所2部上場
  • 東証スタンダード上場
    • 2022年4月 東京証券取引所の新上場区分再編にあたり、「市場第二部」より「スタンダード市場」に移行

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17年
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11日
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、ステップアップ研修(入社3~5年目)、修理技術者研修、業務担当者研修
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育支援…会社指定の通信講座の受講料を会社が負担します。
資格取得支援…会社指定の資格取得費用を会社が負担します。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
東京都市大学、東京農業大学
<大学>
愛知大学、青山学院大学、足利工業大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、石巻専修大学、江戸川大学、愛媛大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪産業大学、大阪府立大学、大谷大学、大妻女子大学、岡山理科大学、香川大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、川村学園女子大学、関西大学、関西外国語大学、関西国際大学、関東学院大学、九州共立大学、九州国際大学、九州産業大学、九州情報大学、京都大学、京都産業大学、京都女子大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、釧路公立大学、熊本学園大学、くらしき作陽大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉工業大学、佐賀大学、相模女子大学、作新学院大学、札幌大学、札幌学院大学、産業能率大学、滋賀大学、芝浦工業大学、淑徳大学、湘南工科大学、昭和女子大学、実践女子大学、城西大学、女子栄養大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、聖泉大学、清泉女子大学、聖徳大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、洗足学園音楽大学、創価大学、崇城大学、大正大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、鶴見大学、帝京大学、天理大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京大学、東京家政学院大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東北工業大学、東北福祉大学、東洋大学、常磐大学、徳島文理大学、富山大学、同志社女子大学、獨協大学、長崎県立大学、長崎総合科学大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋商科大学、名寄市立大学、奈良県立大学、新潟経営大学、新潟国際情報大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、日本体育大学、日本福祉大学、日本文理大学、白鴎大学、八戸工業大学、阪南大学、福岡大学、福岡工業大学、福岡女学院大学、福山大学、富士大学、文教大学、別府大学、法政大学、北海学園大学、北海道情報大学、前橋工科大学、武蔵大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、目白大学、ものつくり大学、山梨学院大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、流通経済大学(千葉)、和光大学、早稲田大学、和洋女子大学
<短大・高専・専門学校>
東京電子専門学校、名古屋未来工科専門学校、日本工学院専門学校、ユービック情報専門学校

採用実績(人数) 2018年4月  8名
2019年4月  7名
2020年4月  3名
2021年4月 17名
2022年4月 11名
2023年4月 14名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 7 7 14
    2022年 9 2 11
    2021年 10 7 17
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 14
    2022年 11
    2021年 17
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 0
    2021年 2

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