最終更新日：2023/9/25

(株)ホンダコムテック【本田技研工業(株)100％出資】

業種

広告
シンクタンク・マーケティング・調査
情報処理
自動車・自動車部品
広告制作・Web制作

基本情報

本社: 埼玉県

資本金: 1億2,000万円

売上高: 235億円（2023年3月期実績）

従業員: 236名 ※2023年4月1日現在

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

コミュニケーションで「Hondaファンを増やし、お客様を創造する」ことが私たちのミッション。自由闊達な社内コミュニケーションも特長です！

会社紹介記事

販売店で使われるカタログやモーターショーなどのイベントで使用する販促物なども制作している。社員の「やってみたい」が形になるチャンスがたくさんある会社だ。それぞれの部署で責任ある仕事が任されている。年次に関係なくチャレンジができる社風で、若手にも自ら考え動くことが求められる。

: 販売店で使われるカタログやモーターショーなどのイベントで使用する販促物なども制作している。社員の「やってみたい」が形になるチャンスがたくさんある会社だ。

: それぞれの部署で責任ある仕事が任されている。年次に関係なくチャレンジができる社風で、若手にも自ら考え動くことが求められる。

一人でも多くの人にHonda 車の魅力を伝えたい。年次にかかわらず挑戦できる環境がある

「伝えたいという強い意志のある方なら任せてもらえる社風のもとで、色々なことに挑戦できます」と杉戸さん。話題のスポットや他社の動向に常にアンテナを張り巡らす。	子どものころからクルマが好きでテレビっ子。目の前のお客様だけでなく、より多くの人に商品の魅力を伝えられる仕事に就きたいと考えていました。就職活動では、学生のうちに視野を広げておこうと、住宅設備関連や不動産、金融機関など業種問わず企業を訪問。車とメディアにかかわれる仕事が第一志望でしたが、自動車メーカーに就職しても希望の部署に行けるとは限らない。そこで、自分がやりたいことに一番近いことができる場所はないかと探して出合ったのが、Honda製品を専門に扱うハウスエージェンシーの当社でした。入社後は、Honda車のプロモーションを手がける部署に配属。ここでは、新製品が出るタイミングに市場にどう発信していくか、親会社の本田技研工業とマーケティング戦略を考え、その想いを販促ツールに落とし込んでいきます。そこで入社早々、上司から「勉強も兼ねてやってみろ」と任されたのが、Honda車のラインアップを紹介するパンフレットの担当でした。自分のミッションは、現状あるパンフレットを抜本的に見直し、更に良い中身へと進化させることでしたが、そもそもこういった販促ツールの企画経験も全く無い中、先輩方の助けを借りながら一つ一つ手探りで進めていきました。先ずはパンフレットの活用状況を知るために「販売店・お客様・競合」の視点で分析を行いました。分析結果から課題を見つけ、本田技研工業の担当者に改善提案を行い、基本計画への了承を得ることができました。その後は協力会社と共にデザインや構成を詰めていき、無事完成に至りました。出来上がったパンフレットに対して販売会社様からも「Hondaの魅力が伝わりやすそうな内容になった」、「Honda車の全体像が分かりやすくなった」というお声をいただくことができました。パンフレット改訂業務を通じて、モノ作り（企画～制作～評価）の基礎や一連の業務工程を学ぶことができました。現在は、パンフレットでの学びを活かし先輩と一緒に軽自動車のプロモーション業務に取り組んでいます。今後は経験を積み、いずれは一人で一つの車種の販売戦略の企画から制作までを手がけ、最前線でエンドユーザーと接している販売会社の皆様と一体になってHonda車のプロモーションを行っていきたいと思います。 (杉戸　拓希さん／2018年入社)

「伝えたいという強い意志のある方なら任せてもらえる社風のもとで、色々なことに挑戦できます」と杉戸さん。話題のスポットや他社の動向に常にアンテナを張り巡らす。

子どものころからクルマが好きでテレビっ子。目の前のお客様だけでなく、より多くの人に商品の魅力を伝えられる仕事に就きたいと考えていました。就職活動では、学生のうちに視野を広げておこうと、住宅設備関連や不動産、金融機関など業種問わず企業を訪問。車とメディアにかかわれる仕事が第一志望でしたが、自動車メーカーに就職しても希望の部署に行けるとは限らない。そこで、自分がやりたいことに一番近いことができる場所はないかと探して出合ったのが、Honda製品を専門に扱うハウスエージェンシーの当社でした。

入社後は、Honda車のプロモーションを手がける部署に配属。ここでは、新製品が出るタイミングに市場にどう発信していくか、親会社の本田技研工業とマーケティング戦略を考え、その想いを販促ツールに落とし込んでいきます。そこで入社早々、上司から「勉強も兼ねてやってみろ」と任されたのが、Honda車のラインアップを紹介するパンフレットの担当でした。自分のミッションは、現状あるパンフレットを抜本的に見直し、更に良い中身へと進化させることでしたが、そもそもこういった販促ツールの企画経験も全く無い中、先輩方の助けを借りながら一つ一つ手探りで進めていきました。先ずはパンフレットの活用状況を知るために「販売店・お客様・競合」の視点で分析を行いました。分析結果から課題を見つけ、本田技研工業の担当者に改善提案を行い、基本計画への了承を得ることができました。その後は協力会社と共にデザインや構成を詰めていき、無事完成に至りました。出来上がったパンフレットに対して販売会社様からも「Hondaの魅力が伝わりやすそうな内容になった」、「Honda車の全体像が分かりやすくなった」というお声をいただくことができました。パンフレット改訂業務を通じて、モノ作り（企画～制作～評価）の基礎や一連の業務工程を学ぶことができました。

現在は、パンフレットでの学びを活かし先輩と一緒に軽自動車のプロモーション業務に取り組んでいます。今後は経験を積み、いずれは一人で一つの車種の販売戦略の企画から制作までを手がけ、最前線でエンドユーザーと接している販売会社の皆様と一体になってHonda車のプロモーションを行っていきたいと思います。
(杉戸　拓希さん／2018年入社)

会社データ

事業内容	１．Hondaブランド・Honda車の宣伝販促における企画立案・実行・各種マーケティング調査、分析、戦略立案・カタログ、SPツール、Web、TVCM等の企画・制作、広告出稿管理・Hondaホームページのコンテンツ企画・Hondaブランドのウエア＆グッズ企画・販売・お客様向けイベントや　Honda内イベントの企画・運営２．全国8地区ネットワークを活用した販売会社のプロモーション企画・実行・各エリア毎、販売会社毎の販促プロモーション業務・スケールメリットを生かした全国キャンペーン企画・推進３．IT・デジタルを活用したプロモーション企画・システム開発・販売会社HPやWEB広告等を用いたディーラーへの送客企画・販売会社での商談ITツール、管理システムの企画・開発・運営店頭を彩る様々な商品は、Hondaファンの心をつかみ、Hondaブランドをより強くユーザーにアピールする大切な役割。

事業内容

１．Hondaブランド・Honda車の宣伝販促における企画立案・実行
・各種マーケティング調査、分析、戦略立案
・カタログ、SPツール、Web、TVCM等の企画・制作、広告出稿管理
・Hondaホームページのコンテンツ企画
・Hondaブランドのウエア＆グッズ企画・販売・お客様向けイベントや
　Honda内イベントの企画・運営

２．全国8地区ネットワークを活用した販売会社のプロモーション企画・実行
・各エリア毎、販売会社毎の販促プロモーション業務
・スケールメリットを生かした全国キャンペーン企画・推進

３．IT・デジタルを活用したプロモーション企画・システム開発
・販売会社HPやWEB広告等を用いたディーラーへの送客企画
・販売会社での商談ITツール、管理システムの企画・開発・運営

店頭を彩る様々な商品は、Hondaファンの心をつかみ、Hondaブランドをより強くユーザーにアピールする大切な役割。

本社郵便番号	351-0188
本社所在地	埼玉県和光市本町8-1（Honda和光ビル内）
本社電話番号	048-452-5900
設立	1989年9月1日
資本金	1億2,000万円
従業員	236名 ※2023年4月1日現在
売上高	235億円（2023年3月期実績）
事業所	計8拠点　●本社部門／南関東・北関東エリアプロモーション部　　　　　　　　　　　　　　　　　…　埼玉県和光市本町　●北海道エリアプロモーション部　…　北海道札幌市中央区北一条西　●東北エリアプロモーション部　　…　宮城県仙台市青葉区本町　●中部エリアプロモーション部　　…　愛知県名古屋市中区千代田　●近畿エリアプロモーション部　　…　大阪府大阪市北区南扇町　●中四国エリアプロモーション部　…　岡山県岡山市北区下石井　●九州エリアプロモーション部　　…　福岡県福岡市中央区赤坂　●イベント企画部ウエルカムプラザ運営Gr　…　東京都港区南青山
社風・風土	“若手も主役になれる。遠慮せずにどんどんチャレンジを” ホンダコムテックの原動力は、一人ひとりが主体性を持ち、年次や経験は関係なく、チャレンジし続けることです。若手社員も“自分らしさ”を生かして、活き活きと大きな仕事に取り組んでいます。フラットな組織で、役職・雇用形態に関係なく、皆がお互いに“○○さん”と呼び合うことや自由闊達なコミュニケーションの中から、積極的に自分の想いやアイデアを発信し、独創性と先進性に溢れたプロモーションが生まれています。新入社員でも、ベテラン社員でも、お互いを尊重する心、新しい視点や感性を持って、主体的にチャレンジして欲しいと考えています。成長のチャンスは沢山あります。自らの手で掴みとってください。ホームページに社員紹介ページがございます。弊社の雰囲気や仕事をイメージ頂けると思いますので、ぜひご覧ください！ https://global.honda/jp/HC/recruit/#interview
7つの自慢	●フラットな組織が自慢！社員同士の距離が非常に近いです。年齢や役職ではなく、個人を尊重してフラットに議論する「ワイガヤ」というHondaの文化を大事にしています。 ●総合力が自慢！仕事が1つの部門で完結することがなく、部門間でコミュニケーションを取り、うまく連携し、トータルプロモーションを創り上げています。 ●若手社員が自慢！若手社員の活躍フィールドも広く、意欲・能力次第で機種のプロモーション担当等、会社全体のプロジェクト活動の中心人物として活躍することができます。 ●創造力が自慢！日々変わる時代の空気を敏感にキャッチしながら、車に興味がないお客様や、すでにHonda車オーナーのお客様まで、あらゆるお客様に適切な方法でコミュニケーションを創造しています。 ●成長できる環境が自慢！プロモーションのプロになるため、中長期的な育成計画に基づいた研修体系を導入し、社員個々のスキルアップに役立てています。また、WEBからイベント、マス広告まで、多様な事業領域があるので、様々な経験をキャリアの中で積むことができます。 ●チャレンジできる環境が自慢！失敗から学ぶことが重要と考えており、失敗を恐れずチャレンジすることを大切にしています。アイデアを公募する制度や、チャレンジへの土台作りのためのスキルアップ研修等、チャレンジを支える環境を整えています。 ●安定性が自慢！本田技研工業が親会社である当社は、常に安定した成長を遂げてきています。
平均年齢	43.4歳
出資比率	本田技研工業(株)100％出資
主な取引先	本田技研工業(株)、Honda四輪販売会社、Hondaグループ関連会社、（株）電通、（株）東京グラフィックデザイナーズ、（株）原宿サン・アド、C.C.（株）レマン、凸版印刷（株）、那須印刷（株）、光村印刷（株）
沿革	1989年 9月資本金2,000万円で会社設立本田技研工業(株)新聞広告、全国三紙（毎日・日経・産経）掲載取り扱い業務開始 1990年 8月 (株)ホンダアクセス専門紙（二輪・四輪）広告取り扱い業務開始 1990年11月本田技研工業(株)専門紙（二輪・四輪）広告取り扱い業務開始 1994年 8月 SP部、地区営業部として4拠点設置（関東・中部・大阪・九州） 1996年 4月地区営業部として、北海道営業部を設置 1996年 6月地区営業部として、東北営業部を設置 1997年 3月本社を青山ビルヂング（東京都港区北青山）へ移転 1998年 4月地区営業所として、北関東営業所を設置 1998年 6月地区営業所として、中四国営業所を設置 1999年 7月二輪宣伝広告取り扱い開始 2000年 3月北関東営業所、中四国営業所を閉鎖 2001年10月販促用品ネットオーダー開始 2002年 7月二輪宣伝広告取り扱い業務を(株)ホンダモーターサイクルジャパンへ業務移管 2003年 7月受付業務、研修業務、ウエルカムプラザ運営業務を開始 2004年 4月本田技研工業(株)施策により媒体買付業務（マス宣伝＝TV・CM）を返還 2005年 9月研修業務を(株)ホンダコンサルティングへ業務移管 2005年10月本社を東京都港区北青山より埼玉県和光市へ移転 2006年 8月 (株)ホンダダイレクトマーケティングを合併、資本金1億2,000万円となる 2008年 8月関東営業部を東京都港区北青山より東京都文京区護国寺へ移転 2009年 4月本田技研工業(株)施策により媒体買付業務(マス宣伝＝TV・CM)の取り扱い業務開始 2009年10月本田技研工業(株)の青山ビルおよび和光ビルの受付業務を総合事務サービス(株)へ業務移管 2010年 2月関東営業部を東京都文京区より埼玉県和光市へ移転 2012年 4月地区営業部として、中四国営業所を設置。関東営業部を北関東営業部と南関東営業部に分離し設置。 2013年 4月本田技研工業(株)施策により研修業務を開始。地区営業部をエリアプロモーション部に名称変更。 2014年 10月本社をHonda和光ビル内に移転

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14.7年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 17.3時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	3名	6名	9名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	3名	4名	7名
	2022年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 2.9%
  （34名中1名）
- 2022年度

社内制度

研修制度	制度あり入社時研修、階層別研修、基本スキル研修、エントリー制研修、自己啓発研修制度　等
自己啓発支援制度	制度あり従業員の学びの支援として、資格取得・セミナー参加・各種研修受講の半額を補助（上限金額あり）
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度あり昇格アセスメント

採用実績

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2023年	1名	3名	4名
2022年	1名	3名	4名
2021年	3名	2名	5名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2023年	4名
2022年	4名
2021年	5名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2023年	0名
2022年	1名
2021年	0名

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)	＜大学＞青山学院大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、学習院大学、熊本県立大学、慶應義塾大学、駒澤大学、首都大学東京、上智大学、専修大学、多摩美術大学、千葉工業大学、中央大学、東京経済大学、東京造形大学、東京電機大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、日本大学、日本体育大学、文教大学、法政大学、武蔵野美術大学、明治大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学など（50音順）
前年度の採用実績(人数)	2021年卒　　　2022年卒　　　2023年卒(予定) ------------------------------------------------------ 大卒　　 5名　　　　　　4名　　　　　　4名

前年度の採用実績(学校)

＜大学＞
青山学院大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、学習院大学、熊本県立大学、慶應義塾大学、駒澤大学、首都大学東京、上智大学、専修大学、多摩美術大学、千葉工業大学、中央大学、東京経済大学、東京造形大学、東京電機大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、日本大学、日本体育大学、文教大学、法政大学、武蔵野美術大学、明治大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

など（50音順）

前年度の採用実績(人数)

　　2021年卒　　　2022年卒　　　2023年卒(予定)
------------------------------------------------------
大卒　　 5名　　　　　　4名　　　　　　4名