最終更新日:2024/6/6

イオンフィナンシャルサービス(株)、(株)イオン銀行、イオン保険サービス(株)[グループ募集]

  • 正社員
  • 上場企業

業種

  • 金融総合グループ
  • クレジット・信販
  • 銀行(ネットバンク・その他)
  • 損害保険

基本情報

本社
千葉県、東京都
資本金
456億9,800万円
営業収益
4,517億円(2023年2月期)
従業員
16,132名(2023年度)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

「あなたの気付きが、未来を創る」

2025年卒フレッシャーズ採用のエントリー受付を開始いたしました! (2024/02/13更新)

皆さまからのご応募をお待ちしております。

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会社紹介記事

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国内・海外で「お客さま第一」を基に生活に寄り添った総合金融サービス(クレジット・銀行・保険など)を提供しています。
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イオンカードは常に進化しています。コード決済AEON Payの強化、ポイントのグループ共通化等、イオン生活圏の構築にむけてお客さまの利便性向上に取り組んでいます。

アジア最大規模の企業集団・イオングループで、総合金融事業を行うということ

「イオンなのに金融?」と思ったあなたへ。
イオンだからこそ私たちにできることは、沢山あります。
イオングループは、世界14カ国に展開し、店舗数約18,000箇所、営業収益は9兆円超といった、大きな営業基盤を持っています。(2023年2月現在)また、私たちの強みとして、海外を含め、4,000万人以上のデータベース、すなわちさまざまなひとのライフスタイルやライフサイクルにまつわる行動、購買履歴等のデータを豊富に有していることが挙げられます。このビックデータを分析し活用することで、顧客ニーズを反映させた最適なサービスをお客さまの元に届け、個人や家族、街・社会のインフラとしての存在になることができます。
私たちの取り組みとして、お客さまのライフスタイルに合わせた複数の決済機能を有するイオンカードの発行をはじめ、全国のイオン店舗内にお買い物ついでに気軽に立ち寄れる銀行窓口や保険ショップの展開、イオングループ共通のポイントやお買い物特典を付したキャンペーンの実施等、営業基盤を最大限に活かし、これまでの金融機関が行うことができなかった、独自の金融サービスを展開しています。
こうした取り組みにより、私たちが担う総合金融事業は、イオングループ全体の約3分の1・約588億円もの営業利益であり(2023年2月現在)、まさにグループの中核事業といえるまでに成長しています。
今後も、お客さまへの限りない貢献を永遠(AEON)の使命と定め前進し続けます。

会社データ

プロフィール

「金融がくらしを彩るきっかけになる。そんな未来を創りたい」
年齢や国籍などのあらゆる違いにかかわらず、すべての人にとって「金融」が当たり前に近い存在になることで、まいにちのくらしが安心とよろこびで満たされる。「金融」がくらしを彩るきっかけになる。私たちが創りたいのはそんな未来です。

事業内容
【主な事業内容】
決済事業、銀行事業、保険事業、海外事業など
本社郵便番号 101-0054
本社所在地 東京都千代田区神田錦町3-22 テラススクエア
本社電話番号 0120-926-842
資本金 456億9,800万円
従業員 16,132名(2023年度)
営業収益 4,517億円(2023年2月期)
募集会社 イオンフィナンシャルサービス(株)
(株)イオン銀行
イオン保険サービス(株)
募集会社1 <イオンフィナンシャルサービス(株)>

イオンカードをはじめとするクレジットカードだけでなく、電子マネー「WAON」やデビットカード等、前払い・後払い・即時払い全てのキャッシュレス決済を提供しています。
幅広い世代からの支持により、国内最大規模の会員組織を保有しており、国内有効会員数は約3000万人以上となります。国内における年間クレジットカード取扱高は約7.0兆円、電子マネーの年間取扱高は2.2兆円と国内最大規模の決済データを保有しています。(2024年2月期時点)
加えて、小売と連携したサービスを提供することで、お客さま一人ひとりのニーズに合わせた革新的なサービスを展開しています。さらに近年では、スマートフォンアプリ「イオンウォレット」によるバーチャルカードの発行、「タッチ決済」の導入、コード決済「AEON Pay」の提供等、お客さまの利便性向上とともに、業界内でも最新のソリューションを創造し、日本のキャッシュレス社会を牽引しています。

■事業内容
決済事業 ほか

■設立
1981年6月20日

■資本金
456億9,800万円

■従業員数
16,132名(2023年2月時点)

■代表者
代表取締役社長 藤田 健二

■売上高
社内規定より非公開

■事業所
本社/東京都千代田区神田錦町三丁目22番地 テラススクエア
システム/東京
支社・支店/全国各地
センター/北海道・宮城・千葉・埼玉・愛知・三重・大阪・広島・福岡
募集会社2 <(株)イオン銀行>

ショッピングセンターの中にある約140店舗を中心としたリアル店舗と、利便性の高いアプリやインターネットバンキングなどのオンラインチャネルを融合し、デジタルバンクを実現していきます。
変化の激しい今だからこそ、既存の銀行の枠にとらわれない、「親しみやすく、便利で、わかりやすい」・「アイデアのある」銀行を、一緒に創っていきましょう!


■事業内容
銀行事業 ほか

■設立(開業)
2006年5月15日(2007年10月開業)

■資本金
512億5,000万円

■従業員数
2,132名(2023年3月時点) 

■代表者
代表取締役社長 小林 裕明

■売上高
社内規程により非公開

■事業所
本社/東京都千代田区神田錦町3-22
銀行店舗・営業所/全国各地
事務センター/千葉
法人営業部/北海道・東京・愛知・大阪・福岡
募集会社3 <イオン保険サービス(株)>

保険代理店として、「保険を通じてお客さまの日々の生活と未来に安心を提供し続け、社会の安定と発展に貢献する」ことをめざしてイオングループのショッピングセンター内の来店型保険ショップやWEBサイト「イオンのほけん相談 保険マーケット」、オンラインほけん相談などより身近で、親しみやすいサービスを展開しています。お客さまの生活スタイルやニーズにお応えすべく生命保険や自転車保険、さらにはペット保険まで取り揃えています。業務内容は、来店型保険ショップ(イオンのほけん相談)でのライフプランニング業務や店舗運営、企業向けの保険を扱う法人営業等、多岐にわたります。人と接するのが好き、自身の価値を高めて人の役に立ちたいと考える方にとっては、大きな喜びとやりがいが得られる仕事です。

■事業内容
生命保険の募集に関する業務、損害保険代理業

■設立
2008年2月21日(1990年1月16日創業)

■資本金
2億5,000万円

■従業員数
750名

■代表者
代表取締役社長 角谷 修一

■売上高
社内規定より非公開

■事業所
本社/千葉県千葉市美浜区中瀬一丁目4番地 イオンタワーAnnex
保険ショップ/全国各地
営業所/北海道・宮城・千葉・静岡・愛知・大阪・広島・福岡・沖縄
ネットワーク 連結有効会員数:4,824万人(国内・海外)
事業展開国数:11ヵ国(日本含む)
営業拠点:596拠点
勤務時間 1ヵ月単位の変形労働時間制(年間所定労働時間1,920時間)
※勤務時間帯は各事業所により異なる。
※業務の繁閑に応じて1日の勤務時間を4-10時間の間で設定。
勤務制度 フレックスタイム制、時間単位の有給休暇、時差勤務制度、勤務間インターバル、テレワーク制度あり

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 8.1年
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 25.4%
      (2338名中594名)
    • 2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
事業会社や業務の枠にとらわれることなく、お客さまの様々なニーズにお応えする「金融のプロ」として活躍できる人材の育成に取り組んでいます。

・新入社員研修
・フォローアップ研修
・昇格者セミナー
・キャリアデザイン研修
            など

また、意欲的な従業員の成長機会・挑戦機会を設けるための公募研修を実施しております。
※各社共通
自己啓発支援制度 制度あり
社内推奨資格取得時の助成金制度、業務必須資格等の受験料補助、通信教育講座費用の会社負担、各種資格に関する資格取得支援セミナー、セルフスタディガイド(FP資格、通信講座学習、語学(TOEIC)、業界専門誌購読)  ほか
※各社共通

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
名古屋大学、同志社大学、立命館大学
<大学>
愛知大学、青山学院大学、追手門学院大学、大阪大学、大阪経済大学、学習院大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、共栄大学、共立女子大学、近畿大学、神戸大学、神戸学院大学、國學院大學、駒澤大学、滋賀大学、上智大学、信州大学、駿河台大学、成蹊大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、大東文化大学、高崎経済大学、拓殖大学、中央大学、中京大学、帝京大学、東海大学、東京学芸大学、東京経済大学、東邦大学、東北学院大学、東洋大学、長崎純心大学、名古屋学院大学、名古屋商科大学、南山大学、新潟県立大学、日本大学、日本女子大学、広島修道大学、法政大学、宮城教育大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館アジア太平洋大学、流通科学大学

その他、全国国公私立の大学・大学院ならびに専門学校
※上記は昨年度実績となります。

採用実績(人数) 2023年 100名
2022年 129名
2021年 106名
※上記は、合同採用の合計人数

QRコード

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