最終更新日：2024/7/5

イオン北海道(株)(イオングループ)

正社員
既卒可
上場企業

業種

スーパーマーケット
専門店（複合）
専門店（食品・日用品）

基本情報

本社: 北海道

資本金: 61億43万円

売上高: 3,172億円（2023年2月期)

従業員: 18,693名（2023年2月末時点）うち、正社員2,999名

募集人数: 51～100名

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「イオンのある街に住みたい」そう思っていただけるように。

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【店舗運営業務（販売）】お客さまが便利に楽しくお買い物ができるよう運営をしています。【お買い物を通した北海道活性化】店舗があるからこそできる商品提供・サービスを中心に取り組んでいます。

: 【店舗運営業務（販売）】お客さまが便利に楽しくお買い物ができるよう運営をしています。

: 【お買い物を通した北海道活性化】店舗があるからこそできる商品提供・サービスを中心に取り組んでいます。

「イオンだからこそできること」を追求しております。

	【当社について】イオングループの一員として北海道に特化して事業を展開している企業です。北海道で「イオン」や「マックスバリュ」等の店舗を運営しております。日々の暮らしに欠かせない「食」を中心に衣料品・住居余暇品　またテナント（専門店）・フードコート等も兼ね備えた１日楽しむことができるショッピングモール等さまざまな店舗形態があります。小売業は「変化対応業」とも言われています。私たちは、これまでの歴史を大切に、これからの北海道の皆さまの「変化し続けるお客さまのニーズ」にお応えすべく今まで以上に北海道に貢献できる企業にさらに進化することを目指します。お仕事内容として「小売業＝販売のみ」と思っている方は是非、イメージを変えて頂きたいと思っています。大切なことは「マネジメント」です。先輩社員のインタビューはこちらでも閲覧可能です！ https://www.aeon-hokkaido.jp/recruit/interview/index.html （URLをコピー＆ペーストし、ご参照ください）

【当社について】
イオングループの一員として北海道に特化して
事業を展開している企業です。
北海道で「イオン」や「マックスバリュ」等の店舗を運営しております。
日々の暮らしに欠かせない「食」を中心に
衣料品・住居余暇品　またテナント（専門店）・フードコート等も兼ね備えた
１日楽しむことができるショッピングモール等
さまざまな店舗形態があります。

小売業は「変化対応業」とも言われています。
私たちは、これまでの歴史を大切に、これからの北海道の皆さまの
「変化し続けるお客さまのニーズ」にお応えすべく
今まで以上に北海道に貢献できる企業にさらに進化することを目指します。

お仕事内容として「小売業＝販売のみ」と思っている方は
是非、イメージを変えて頂きたいと思っています。
大切なことは「マネジメント」です。

先輩社員のインタビューはこちらでも閲覧可能です！
https://www.aeon-hokkaido.jp/recruit/interview/index.html
（URLをコピー＆ペーストし、ご参照ください）

会社データ

プロフィール	さまざまな小売業の形態がある、イオンだからできること。小売業を通じて、一緒に北海道をより元気にしていきませんか。
事業内容	イオングループの一員として北海道内にて「イオン」「イオンスーパーセンター」「マックスバリュ」「ザ・ビッグ」等を展開。売上高の約８割を占める「食」を中心に、「日用品」「衣料品」など日々の生活に欠かせない商品を扱う店舗を運営しています。お客さまの日々の生活を支える「インフラ」としての機能をメインに、さまざまな分野の商品の取り扱い、道内各地域で店舗を展開していること、そして小売業の中でもさまざまな業態（マルチフォーマット）に取り組んていること等を強みとし「リアル店舗だからこそできること」を追求しています。同時に、近年は「ネット販売」も大きく普及しています。当社は「リアル店舗×ネット販売」の融合で、お客さまがより便利に、より楽しくお買い物をしていただけるようなサービスづくりを実施しており、今後もより進化していく必要があると考えております。「お買い物」をキーワードに「北海道の活性化」に興味がある方、是非お待ちしております！【その他のキーワード】 #食　#インフラ　#店舗運営　#販売　#マネジメント　#チームコミュニケーション　#北海道の活性化さまざまな店舗形態を有し、「地域のインフラ」として、全道各地に事業を展開しています。

プロフィール

さまざまな小売業の形態がある、イオンだからできること。
小売業を通じて、一緒に北海道をより元気にしていきませんか。

事業内容

イオングループの一員として北海道内にて「イオン」「イオンスーパーセンター」「マックスバリュ」「ザ・ビッグ」等を展開。
売上高の約８割を占める「食」を中心に、「日用品」「衣料品」など日々の生活に欠かせない商品を扱う店舗を運営しています。

お客さまの日々の生活を支える「インフラ」としての機能をメインに、
さまざまな分野の商品の取り扱い、道内各地域で店舗を展開していること、そして小売業の中でもさまざまな業態（マルチフォーマット）に取り組んていること等を強みとし「リアル店舗だからこそできること」を追求しています。

同時に、近年は「ネット販売」も大きく普及しています。
当社は「リアル店舗×ネット販売」の融合で、お客さまがより便利に、より楽しくお買い物をしていただけるようなサービスづくりを実施しており、今後もより進化していく必要があると考えております。

「お買い物」をキーワードに「北海道の活性化」に興味がある方、是非お待ちしております！

【その他のキーワード】
#食　#インフラ　#店舗運営　#販売　#マネジメント　#チームコミュニケーション　#北海道の活性化

さまざまな店舗形態を有し、「地域のインフラ」として、全道各地に事業を展開しています。

郵便番号	003-8630
所在地	札幌市白石区本通21丁目南1-10
電話番号	011-865-2591
設立	1978年4月
代表取締役社長	青柳　英樹
資本金	61億43万円
従業員	18,693名（2023年2月末時点）うち、正社員2,999名
売上高	3,172億円（2023年2月期)
売上高推移	3,199億円（2021年2月期） 3,216億円（2022年2月期） 3,172億円（2023年2月期）
営業利益推移	93億円（2021年2月期） 66億円（2022年2月期） 83億円（2023年2月期）
事業所	計：169店舗イオン：36店舗（うち調剤併設店舗　12店舗）イオンスーパーセンター：3店舗まいばすけっと：42店舗イオンバイク：1店舗マックスバリュ：63店舗ザ・ビッグ：20店舗フードセンター：3店舗（2023年11月末現在）
沿革	1978年（株）北海道ニチイ設立 1号店　「ニチイ江別店」、「ニチイ千歳店」オープン 1992年（株）北海道ニチイ、（株）ホクホー2社の合併により（株）北海道ニチイ発足 1996年（株）マイカル北海道へ社名変更 2000年東京証券取引所第一部に指定 2002年（株）ポスフールに社名変更、店名をサティからポスフールへ変更 2007年イオン（株）とイオンの北海道総合小売業事業を承継する会社分割契約を締結イオン（株）のジャスコ11店舗を承継し、「イオン北海道株式会社」へ社名変更 2009年 ISO14001を全社認証取得 2009年北海道との包括連携協定を締結 2015年（株）ダイエーの9店舗を継承 2020年マックスバリュ北海道（株）と経営統合し、新生イオン北海道発足詳細その他詳細、旧マックスバリュ北海道の沿革については下記URLをご覧ください。 https://www.aeon-hokkaido.jp/corporation/profile/company/#history 働き方データ　備考＜下記データに関する備考です＞・育児休暇取得実績については正社員のみの実績を記載しております。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14.8年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 11.7時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10.8日
2023年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	18名	21名	39名
	2023年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	18名	1名	19名
	2023年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 13.7%
  （416名中57名）
- 2023年度
役員割合：15.4％（13名中2名）※社外役員含む管理職割合：13.7％ (416名中57名) 役職者割合：28.7％（1686名中484名）（2023年度実績）

社内制度

研修制度	制度あり【「自分のキャリアは自分で切り拓く」考え方のもと、キャリアアップを支援する充実の教育制度・資格制度がございます！】＜ここがポイント！＞・社会人として、小売業従事者として必要な考え方や部署に応じた専門技能訓練などを　しっかりと学ぶことができます。・新入社員や若年次のみだけではなく、中堅層、経営層になっても成長し続けることが可能な教育制度がございます。・国内外での公募制度やイオンビジネススクールなどイオングループ全体の教育制度にも参画できます。＊基礎教育/階層別教育/資格別教育/公募制研修＜新入社員研修・資格別登用研修・年次別研修（1年次～3年次）　新任研修（新規職務に就いた際の研修）・公募制研修（任意で手を挙げて参加する研修）他＞＊専門技能訓練＜基礎研修・技能訓練・販売強化訓練　他＞＊自己啓発制度＜セルフスタディ制度　他＞＊その他＜流通視察研修（国内・海外）・公募制度・イオンビジネススクール　他＞
自己啓発支援制度	制度あり会社が認めた資格の取得または講座を受講した場合、費用の全額または一部を補助。【イオンセルフスタディ　詳細は説明会等でご案内いたします】
メンター制度	制度あり新入社員１名につき同店舗・他部署の先輩が１名メンターとしてつき、定期的に面談等を実施いたします。直属の上司や先輩ではない方とコミュニケーションをとることで、視野を広げ、業務にも活かしていただきます。
キャリアコンサルティング制度	制度あり CDP（キャリア・ディベロップメント・プラン）制度年に１回、社員全員が自身のこれまでのキャリアの振り返りとこれからのキャリアについて記入、上司とのコミュニケーションをとる機会がございます。社内関係各所とも情報共有し、異動や配属に活かすツールでもあります。
社内検定制度	制度あり各種マスター資格（ホットデリカ、寿司、鮮魚士、農産）、アドバイザー資格（サイクル、ベビー、リカーなど）他

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞北海道大学＜大学＞青森公立大学、旭川大学、岩手大学、小樽商科大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、北見工業大学、京都産業大学、釧路公立大学、公立はこだて未来大学、埼玉大学、札幌大学、札幌大谷大学、札幌学院大学、札幌国際大学、札幌市立大学、滋賀大学、城西大学、星槎道都大学、専修大学、仙台白百合女子大学、高崎経済大学、玉川大学、大東文化大学、中央学院大学、東海大学、東京学芸大学、東京国際大学、東京農業大学、東北学院大学、東洋大学、富山大学、獨協大学、長野大学、名寄市立大学、函館大学、弘前大学、弘前学院大学、フェリス女学院大学、藤女子大学、文教大学、法政大学、北翔大学、北星学園大学、北海学園大学、北海商科大学、北海道大学、北海道医療大学、北海道科学大学、北海道教育大学、北海道情報大学、北海道文教大学、室蘭工業大学、山梨学院大学、山梨県立大学、酪農学園大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、流通科学大学、早稲田大学、稚内北星学園大学、公立千歳科学技術大学、常磐大学、中央大学＜短大・高専・専門学校＞大原法律公務員専門学校、大原簿記情報専門学校札幌校、光塩学園女子短期大学、國學院大學北海道短期大学部、札幌商工会議所付属専門学校、札幌大学女子短期大学部、北翔大学短期大学部、北星学園大学短期大学部、北海道情報専門学校、北海道武蔵女子短期大学、宮島学園北海道ファッション専門学校上記過去６年実績、他多数実績あり
採用実績（人数）	2024年４月実績：56名（大卒院了54名、短大専門卒2名）　　　　　　★うち、薬剤師3名 2023年４月実績：85名（大卒院了83名、短大専門卒2名）　　　　　　★うち、薬剤師4名 2022年４月実績:101名（大卒院了97名、短大専門卒4名）　　　　　　★うち、薬剤師4名 ※記載内容は大学・短大専門卒のみの実績です（高卒含まず） ※記載内容は４月入社者の実績です。秋入社については下記をご確認ください。
採用実績（学部・学科）	多数の学部・学科より入社実績あり
秋入社実績	【当社では春入社の他、秋入社も選択が可能です】 2023年10月実績：1名 2022年10月実績:1名 2021年10月実績：3名