最終更新日:2024/9/9

応研(株)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理
  • インターネット関連

基本情報

本社
東京都、福岡県
資本金
10億円
売上高
62億1,100万円(2023年12月期) 52億4,000万円(2022年12月期) ※大臣連動ソリューションの売上は総額表示による
従業員
340名(2023年4月)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

基幹業務システム「大臣シリーズ」の企画・開発から販売・サポートまでを行っている会社です【東証への上場審査に向けて準備中】 全学部OK! ITスキルは不問!

  • 積極的に受付中 のコースあり
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会社紹介記事

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開発本部である福岡本社と営業本部である東京本社の二本社制を導入し、日本一を目指して躍進中です!
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数多くの企業からの支持を集める『大臣シリーズ』の自社開発・販売・保守サポートを一貫して手がけられる当社では、自分の仕事に誇りを持って働けます。

お客様とともに喜びを追求し続ける創造企業<ソフトハウス>

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独自のノウハウと技術力を駆使して、オリジナリティ溢れる商品を生み出しています!

1980年の創業から現在まで、常に時代と、お客様と共に進化を続けてきた応研。
いつの時代も、”今”必要なものに、スピーディーに、そして柔軟に対応してきました。
開発コンセプトは、今すぐ最大限に使いこなせる、お客様にジャストフィットする製品であること。
どれほど最先端の機能でも、実際の業務にマッチしていなければ意味がありません。

そのため、お客様の環境とニーズに即応できる応研独自の戦略を展開しています。

現在、東証への上場審査に向けて準備中。

進化のテーマは常にその時代の中にあり、それを敏感に、確実にキャッチすることが重要です。
当社はいつも、お客様と対話しながら、現場の声を反映した製品開発に取り組んでいます。

会社データ

プロフィール

福岡から全国展開を果たし、基幹業務用パッケージシステム業界内では
ちょっと名前の知られた存在です。

応研では、開発部門・営業部門・サポート部門の3セクションの
パワーを統合して、近年注目されているAI(人工知能)やクラウドなどの
最新技術もいち早く研究し取り入れるなど、価値ある製品づくりに
全力を傾注しています。

お客様の笑顔を励みとし、あらゆるニーズに応えていきます!

事業内容
●パッケージシステム、クラウド・Webアプリの開発・販売・
 保守・サポート・導入指導等

■財務会計
 大蔵大臣、大蔵大臣個別原価版、建設大臣、福祉大臣、
 公益大臣、医療大臣
■販売管理
 販売大臣、販売大臣スマート
■給与・人事・就業管理
 給与大臣、人事大臣、就業大臣
■顧客管理
 顧客大臣
■スマート大臣
 証憑保管、経費精算、打刻、明細配信、年調申告、
 マイナンバー、フィンテック
■その他
 ERPシリーズ、中堅・大企業向け大臣エンタープライズ等

自社開発製品を、お客様の業種・業態・ご要望に合わせて
販売・導入・指導・サポートまで一貫して行っています。
本社郵便番号 810-0001
本社所在地 福岡市中央区天神4-2-34 応研ビル
本社電話番号 092-715-2789
第二本社郵便番号 151-0053
第二本社所在地 東京都渋谷区代々木2-27-12 応研新宿ビル
第二本社電話番号 03-3299-0789
創業 1980年11月
設立 1985年4月
資本金 10億円
従業員 340名(2023年4月)
売上高 62億1,100万円(2023年12月期)
52億4,000万円(2022年12月期)
※大臣連動ソリューションの売上は総額表示による
代表者 代表取締役社長 原田 明治
事業所 ●本社:福岡(開発本部)/東京(営業本部) ※二本社制
●支店.営業所:札幌、仙台、金沢、名古屋、大阪、広島、松山
格付 S&P Global Market Intelligence 日本SME格付け (2022年12月期決算)
最上位「aaa」19年連続取得!(2005~2023)
平均年齢 32歳
沿革
  • 創業~設立
    • 1980年 創業
      1981年 業務・業種分野のソフトウェア開発
      1983年 業務分野のソフトウェアのパッケージ化を目指す
      1985年 株式会社として設立
          東京支店を開設
          財務会計パッケージの開発に着手 
  • ~1990年
    • 1986年 福岡市中央区天神に本社移転
          『大蔵大臣』発売
      1988年 『給与大臣』発売
      1989年 大阪支店を開設
      1990年 『販売大臣』発売
  • ~2000年
    • 1991年 『建設大臣』発売
      1993年 『福祉大臣』発売
      1995年 『大臣シリーズ Super』開発に着手
      1996年 『大臣シリーズ』Microsoft Windows対応
  • 同上
    • 1997年 名古屋営業所を開設
          仙台営業所を開設
          四国営業所を開設
      1998年 Microsoft者とMCSP契約を開始
          広島営業所を開設
      2000年 『大臣シリーズ Super』『大臣ERPシリーズ』ラインナップ充実
  • ~2010年
    • 2001年 『大臣シリーズ』ネットワーク対応
      2002年 応研ビル完成
          『公益大臣』発売
      2003年 『顧客大臣』発売
      2004年 金沢営業所を開設
          『医療大臣』発売
      2005年 福岡本社・東京本社 2本社へ移行
  • 同上
    • 2006年 資本金を4億9千万円に増資
      東京本社を拡大移転
      2008年 『大臣NXシリーズ』発売
      2009年 『大蔵大臣 個別原価版NX』発売
          『人事大臣NX』発売
          『販売大臣NX DBアドバンスユニット』発売
  • ~2015年
    • 2011年 東京本社、仙台営業所を拡大移転
          『人事大臣NX 人事考課ユニット』発売
      2012年 大阪支店を拡大移転
          『販売大臣NX スマート』発売
      2013年 『就業大臣NX』発売
          『顧客大臣NX DBリンクユニット』発売
          カスタムパッケージ『大臣エンタープライズ』発売
  • 同上
    • 2014年 名古屋営業所、仙台営業所を支店へ拡大
          『就業大臣NX 介護・福祉帳票ユニット』発売
      2015年 札幌営業所を拡大移転
          『大臣マイナンバー収集・保管サービス』開始
  • ~2020年
    • 2016年 『福祉大臣クラウド』サービス開始
      2017年 『大臣フィンテックサービス』開始
          『大臣スマート打刻サービス』開始
  • 同上
    • 2018年 広島営業所を拡大移転
          『大臣NXクラウド』サービス開始
      2019年 『販売大臣 Limited Edition』発売
      2020年 『大臣スマート明細配信サービス』開始
          大阪支店を拡大移転
  • 2021年
    • 次世代製品『大臣AX』シリーズ発売
  • 2022年
    • 新ブランド『スマート大臣』シリーズ展開
      名古屋支店を拡大移転
  • 2023年
    • 資本金を10億円に増資
      福岡市中央区天神に新本社ビル着工

働き方データ

  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 10時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 7日
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 2名 1名 3名
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 2名 1名 3名
    2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
・新人研修
・部署別研修
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得支援:簿記検定や基本情報技術者試験などの資格試験に関わる費用の
       会社補助が受けられます。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
大分大学、鹿児島大学、北九州市立大学、九州大学、九州工業大学、熊本大学、佐賀大学、長崎大学、宮崎大学、琉球大学
<大学>
青森公立大学、青山学院大学、秋田県立大学、亜細亜大学、桜美林大学、大分大学、大阪経済大学、岡山理科大学、鹿児島大学、鹿児島国際大学、神奈川大学、関西学院大学、北九州市立大学、北里大学、九州大学、九州工業大学、九州国際大学、九州産業大学、九州情報大学、九州女子大学、京都先端科学大学、近畿大学、金城大学、熊本大学、熊本県立大学、久留米大学、久留米工業大学、甲南大学、神戸親和女子大学、国際基督教大学、駒澤大学、佐賀大学、札幌大谷大学、札幌学院大学、下関市立大学、西南学院大学、西南女学院大学、専修大学、拓殖大学、筑紫女学園大学、中央大学、中央学院大学、東海大学、東京経済大学、東北学院大学、東北福祉大学、長崎大学、長崎県立大学、中村学園大学、日本大学、日本経済大学(福岡)、比治山大学、広島大学、広島経済大学、広島修道大学、広島市立大学、福岡大学、福岡教育大学、福岡県立大学、福岡工業大学、福岡女学院大学、福岡女子大学、文教大学、法政大学、北海学園大学、北海道情報大学、松山大学、宮城学院女子大学、宮崎大学、桃山学院大学、安田女子大学、山口大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学

採用実績(人数) ○2024年:25名
(1)システムエンジニア(製品開発)
(2)研究・開発エンジニア(基礎開発) /(1)と(2)合わせて12名
(3)営業職 /8名【総合職6名/エリア限定職2名】
(4)カスタマーサポート /5名
(5)総務 /0名(募集なし)


○2023年:64名
(1)システムエンジニア(製品開発)
(2)研究・開発エンジニア(基礎開発) /(1)と(2)合わせて27名
(3)営業職 /24名【総合職19名/エリア限定職5名】               
(4)カスタマーサポート /11名
(5)総務 /2名


○2022年:34名
(1)システムエンジニア(製品開発)
(2)研究・開発エンジニア(基礎開発) /(1)と(2)合わせて19名
(3)営業職 /14名【総合職12名/エリア限定職2名】 
(4)カスタマーサポート /1名
(5)総務 /0名(募集なし)
採用実績(学部・学科) 応用情報学部、環境科学部、教育学部、教養学部、経営学部、経営情報学部、経済学部、経済科学部、芸術学部、現代教養学部、現代社会学部、現代ビジネス学部、工学部、国際環境工学部、国際情報学部、国際文化学部、産業理工学部、システム科学技術学部、社会学部、社会福祉学部、獣医学部、商学部、情報科学部、情報通信学部、人文学部、総合管理学部、総合福祉学部、情報工学部、人間関係学部、農学部、発達教育学部、文学部、法学部、理学部、理工学部、リベラルアーツ学部、流通科学部
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 43 21 64
    2022年 27 7 34
    2021年 6 3 9

先輩情報

沢山のお客様と関わり、沢山のありがとうを頂ける
H・T
2023年
福岡大学
法学部・法律学科
カスタマーサポート
全国のお客様のお困り事を、電話を通して解決へと導くお仕事
PHOTO

取材情報

一貫した自社開発体制で、「売りたいものをつくる」「つくりたいものを売る」が叶う。
先輩が語る『応研』の魅力、「大臣」の魅力、自社開発の魅力。
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