最終更新日：2024/8/23

住商建物(株)【住友商事グループ】

正社員

業種

不動産
不動産（管理）
住宅
住宅（リフォーム）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 4億円

売上高: 115億3,000万円（2024年3月期）

従業員: 600名（2024年4月時点)

募集人数: 若干名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

【追加募集／秋採用】住友商事(株)グループの総合不動産企業です。「住まい探しも、住んでからも」住まいに関して、あらゆるニーズにお応えします。

【総合職】追加募集・秋採用／説明会について（2024/08/23更新）

若干名の追加募集のため、説明会を開催することとなりました。
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皆さまのご参加をお待ちしております。

不動産の販売から運営・管理まで一貫して手がけている住商建物。お客様が「住まい」に求めるニーズに総合的に応えられる体制だ。お客様をモデルルームにご案内。お客様が住まいに求めるものは、ライフスタイルなどによって様々。対話によって、そのニーズをしっかりと把握することが求められる。

: 不動産の販売から運営・管理まで一貫して手がけている住商建物。お客様が「住まい」に求めるニーズに総合的に応えられる体制だ。

: お客様をモデルルームにご案内。お客様が住まいに求めるものは、ライフスタイルなどによって様々。対話によって、そのニーズをしっかりと把握することが求められる。

住友商事グループの不動産会社として、販売から管理・運営まで一貫したサービスを提供

住商建物が扱う高級マンションの一つ「クラッシイハウス尾山台」。クオリティにこだわった物件を扱っているため、誇りを持ってお客様にご案内することができる。	■住商建物の事業の特徴当社は住友商事の100％出資による不動産会社として、同社が開発したマンションを中心に、クオリティの高い住宅を提供しています。当社の大きな特徴は住宅の販売・マンション管理をはじめ、売買仲介・賃貸運営・リフォームに至るまで、住まいを求め、そこで暮らす人々の様々なニーズに、自社で一貫して対応している点にあります。当社はこうした総合性をもち、各部門が連携することでより高いレベルのサービスを提供しています。住まいは多くの人にとって、「一生に一度の大きな買物」であると共に、様々な人生のシーンを育む場でもあります。時代の変遷とともに、お客様が住宅に求めるものは従来の快適設備や間取りといった側面に留まらず、耐震性や高齢者対応・環境性能など多様化していきますが、当社はお客様の声に真摯に耳を傾け、安全・快適な住環境の創造や維持を目指しています。また、販売や管理の現場でお客様と直接触れ合うことで得られた「生の声」や長年にわたる建物の維持管理によって蓄積されたノウハウは、デベロッパーである住友商事にフィードバックされ、魅力あるマンションの企画開発に活かされています。 ■働く場としての住商建物の特徴当社は、自社の目先の利益のみを追い求めるのではなく、住友商事グループを貫く理念でもある「信用・信頼」を大切にしています。だからこそ、自らの仕事に誇りが持てる―そんなフィールドだと自負しています。当社の営業分野では個人の達成目標はあるものの、所謂「個人のノルマ」はありません。仕事の成果は「チーム」で成し遂げるものであり、メンバー同士が互いに認め合い、情報を共有することで、お客様に提供する価値を最大限にすることができると考えています。自身の仕事に誇りを持ち、協働の喜びを感じながら仲間と共に成長していく―。 ■無借金・堅実経営の安定した会社です。住友商事グループでは、大きな資金が必要となる住宅の開発業務は住友商事が担当し、当社は住宅の販売やマンション管理、流通といったサービス分野に特化した事業を行っているため、事業資金等の借入れの無い安定した経営状況にあります。お客様を第一に良好なサービスを将来にわたり提供し続けるためには、経営の安定は不可欠です。

住商建物が扱う高級マンションの一つ「クラッシイハウス尾山台」。クオリティにこだわった物件を扱っているため、誇りを持ってお客様にご案内することができる。

■住商建物の事業の特徴
当社は住友商事の100％出資による不動産会社として、同社が開発したマンションを中心に、クオリティの高い住宅を提供しています。当社の大きな特徴は住宅の販売・マンション管理をはじめ、売買仲介・賃貸運営・リフォームに至るまで、住まいを求め、そこで暮らす人々の様々なニーズに、自社で一貫して対応している点にあります。
当社はこうした総合性をもち、各部門が連携することでより高いレベルのサービスを提供しています。

住まいは多くの人にとって、「一生に一度の大きな買物」であると共に、様々な人生のシーンを育む場でもあります。
時代の変遷とともに、お客様が住宅に求めるものは従来の快適設備や間取りといった側面に留まらず、耐震性や高齢者対応・環境性能など多様化していきますが、当社はお客様の声に真摯に耳を傾け、安全・快適な住環境の創造や維持を目指しています。

また、販売や管理の現場でお客様と直接触れ合うことで得られた「生の声」や長年にわたる建物の維持管理によって蓄積されたノウハウは、デベロッパーである住友商事にフィードバックされ、魅力あるマンションの企画開発に活かされています。

■働く場としての住商建物の特徴
当社は、自社の目先の利益のみを追い求めるのではなく、住友商事グループを貫く理念でもある「信用・信頼」を大切にしています。だからこそ、自らの仕事に誇りが持てる―そんなフィールドだと自負しています。当社の営業分野では個人の達成目標はあるものの、所謂「個人のノルマ」はありません。仕事の成果は「チーム」で成し遂げるものであり、メンバー同士が互いに認め合い、情報を共有することで、お客様に提供する価値を最大限にすることができると考えています。自身の仕事に誇りを持ち、協働の喜びを感じながら仲間と共に成長していく―。

■無借金・堅実経営の安定した会社です。
住友商事グループでは、大きな資金が必要となる住宅の開発業務は住友商事が担当し、当社は住宅の販売やマンション管理、流通といったサービス分野に特化した事業を行っているため、事業資金等の借入れの無い安定した経営状況にあります。お客様を第一に良好なサービスを将来にわたり提供し続けるためには、経営の安定は不可欠です。

会社データ

プロフィール	【追加募集／秋採用】一般的には、マンションの「販売」「管理」「売買仲介」」「賃貸運営」「修繕・リフォーム」等は、それぞれが独立して事業を行なっている会社が多いです。そのような業界の中で住商建物は、マンションの「販売」から始まり、「建物完成・入居開始後の管理」「売買仲介」「賃貸運営」「修繕・リフォーム」まで、マンションに関する様々な業務を一社で行っています。当社は、1964（昭和39）年の創立以来、50年にわたり一貫してこのマンション事業に関わっており、長い経験によって培われたノウハウは、マンションの管理や大規模修繕のコンサルティング等の分野で発揮されています。また、販売・管理の現場で得たお客様からの『生の声』は、マンションの売主となる住友商事等へフィードバックされ、新しいマンションの開発にも活かされています。
事業内容	・住宅販売事業・マンション管理事業・不動産売買仲介事業・賃貸管理事業・賃貸マンション共同開発事業・不動産ソリューション事業・建築コンサルタント、リフォーム、アフターサービス事業当社が販売し、現在も管理・賃貸・流通で関わっている「THE　TOKYO　TOWERS」

プロフィール

【追加募集／秋採用】
一般的には、マンションの「販売」「管理」「売買仲介」」「賃貸運営」「修繕・リフォーム」等は、それぞれが独立して事業を行なっている会社が多いです。
そのような業界の中で住商建物は、マンションの「販売」から始まり、「建物完成・入居開始後の管理」「売買仲介」「賃貸運営」「修繕・リフォーム」まで、マンションに関する様々な業務を一社で行っています。

当社は、1964（昭和39）年の創立以来、50年にわたり一貫してこのマンション事業に関わっており、長い経験によって培われたノウハウは、マンションの管理や大規模修繕のコンサルティング等の分野で発揮されています。
また、販売・管理の現場で得たお客様からの『生の声』は、マンションの売主となる住友商事等へフィードバックされ、新しいマンションの開発にも活かされています。

事業内容

・住宅販売事業
・マンション管理事業
・不動産売買仲介事業
・賃貸管理事業
・賃貸マンション共同開発事業
・不動産ソリューション事業
・建築コンサルタント、リフォーム、アフターサービス事業

当社が販売し、現在も管理・賃貸・流通で関わっている「THE　TOKYO　TOWERS」

本社郵便番号	101-0053
本社所在地	東京都千代田区神田美土代町1番地 WORK VILLA MITOSHIRO 6階 ※2024年5月27日に神田錦町から移転
本社電話番号	03-5217-1017
大阪支社郵便番号	541-0041
大阪支社所在地	大阪府大阪市中央区北浜4-7-28 住友ビル2号館
大阪支社電話番号	06-6220-9550
創立	1964年12月
設立	1973年2月
資本金	4億円
従業員	600名（2024年4月時点)
売上高	115億3,000万円（2024年3月期）
事業所	東京本社、大阪支社、仙台支店、首都圏営業センター（東京）、城西営業センター（東京）
株主構成	住友商事(株) 100%
関連会社	住友商事(株)
主要取引銀行	三井住友銀行
加盟団体	一般社団法人不動産協会一般社団法人不動産流通経営協会一般社団法人マンション管理業協会公益社団法人首都圏不動産公正取引協議会
平均年齢	41.2歳（2023年度実績）
沿革	1964年当社の前身、美土代建物(株)を資本金5,000万円（住友商事全額出資）で設立しビルの保有・管理業務をスタート 1968年住友商事が開発したマンションの管理業務と販売業務をスタート 1970年住商建物(株)に商号を変更 1973年ビル管理業務を分離・独立（現住商ビルマネージメント）するとともに住宅関連業務を専業とする会社として独立資本金1億円 1974年本社を千代田区神田美土代町から新宿区西新宿に移転 1974年仙台支店開設 1990年資本金を4億円に増資 1991年マンション管理業務を分離・独立（住商ハウジングメイト） 1993年本社を千代田区西神田に移転 1997年本社を千代田区神田小川町に移転 1999年仙台支店を分離・独立（住商エステート） 2000年住商ハウジングメイトと合併 2001年本社を中央区晴海トリトンスクエアに移転 2003年住商エステートからの営業譲渡により仙台支店を開設 2005年住商エステム・住商エステートと合併大阪支社を開設 2008年勝どき住宅センターを開設 2013年勝どき住宅センターを首都圏営業センターへ名称変更 2014年城西営業センター開設 2014年創立50周年 2015年賃貸事業部を設立 2018年本社を千代田区神田錦町に移転 2019年開発事業部を設立 2024年本社を千代田区神田美土代町に移転

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 11年
2023年度
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 3.3%
  （123名中4名）
- 2023年度
常勤役員及び管理職総数に占める女性の割合（2024年3月1日時点）

社内制度

研修制度	制度あり・新入社員研修・住友商事グループ階層別研修・全社研修等
自己啓発支援制度	制度あり・資格取得奨励制度　費用会社負担による資格予備校講座受講、資格取得時の報奨金支給等
メンター制度	制度あり・入社後は比較的年次の近い先輩社員が　指導員としてあらゆる面でサポートします。
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青山学院大学、亜細亜大学、大阪学院大学、学習院大学、学習院女子大学、関西学院大学、京都女子大学、共立女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、甲南大学、神戸女学院大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉工業大学、実践女子大学、下関市立大学、昭和女子大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、大正大学、玉川大学、中央大学、東海大学、東京都市大学、同志社大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、日本大学、日本女子大学、佛教大学、法政大学、武庫川女子大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、立教大学、立正大学、早稲田大学
採用実績（人数）	2024年度（実績）総合職：10名　　事務職：1名 2023年度（実績）総合職：9名　　　事務職：2名 2022年度（実績）総合職：6名　　　事務職：4名 2021年度（実績）総合職：3名　　　事務職：2名 2020年度（実績）総合職：6名 2019年度（実績）総合職：5名　　　事務職：3名 2018年度（実績）総合職：4名 2017年度（実績）総合職：6名　　　事務職：2名 2016年度（実績）総合職：2名　　　事務職：4名 2015年度（実績）総合職：3名　　　事務職：3名 2014年度（実績）総合職：4名 2013年度（実績）総合職：3名 2012年度（実績）総合職：2名　　　事務職：1名 2011年度（実績）総合職：2名　　　 2010年度（実績）総合職：4名　　　事務職：2名
採用実績（学部・学科）	法学部法学科、法学部政治学科、商学部会計学科、経済学部経済学科、経済学部経営学科、総合政策学部都市政策学科、都市生活学部都市生活学科、経営学部会計学科、家政学部住居学科、経営学部ホスピタリティ・マネジメント学科、社会学部メディア社会学科、理工学部建築学科など

採用実績（学校）

＜大学＞
青山学院大学、亜細亜大学、大阪学院大学、学習院大学、学習院女子大学、関西学院大学、京都女子大学、共立女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、甲南大学、神戸女学院大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉工業大学、実践女子大学、下関市立大学、昭和女子大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、大正大学、玉川大学、中央大学、東海大学、東京都市大学、同志社大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、日本大学、日本女子大学、佛教大学、法政大学、武庫川女子大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、立教大学、立正大学、早稲田大学

採用実績（人数）

2024年度（実績）総合職：10名　　事務職：1名
2023年度（実績）総合職：9名　　　事務職：2名
2022年度（実績）総合職：6名　　　事務職：4名
2021年度（実績）総合職：3名　　　事務職：2名
2020年度（実績）総合職：6名
2019年度（実績）総合職：5名　　　事務職：3名
2018年度（実績）総合職：4名
2017年度（実績）総合職：6名　　　事務職：2名
2016年度（実績）総合職：2名　　　事務職：4名
2015年度（実績）総合職：3名　　　事務職：3名
2014年度（実績）総合職：4名
2013年度（実績）総合職：3名
2012年度（実績）総合職：2名　　　事務職：1名
2011年度（実績）総合職：2名　　　
2010年度（実績）総合職：4名　　　事務職：2名　

採用実績（学部・学科）

法学部法学科、法学部政治学科、商学部会計学科、経済学部経済学科、経済学部経営学科、総合政策学部都市政策学科、都市生活学部都市生活学科、経営学部会計学科、家政学部住居学科、経営学部ホスピタリティ・マネジメント学科、社会学部メディア社会学科、理工学部建築学科など

過去3年間の新卒採用者数（男女別）