京セラコミュニケーションシステム(株)の新卒採用・会社概要

お知らせ・イベント	【E-BOOK】女性のキャリアを考える本　取材

会社紹介記事

私たちは、お客様の期待を超える挑戦者の集合体として、新たなソリューションを創造し、さらなる飛躍を目指して挑戦し続けています。テレワークを実施している一方、オフィス環境も整っています。

: 私たちは、お客様の期待を超える挑戦者の集合体として、新たなソリューションを創造し、さらなる飛躍を目指して挑戦し続けています。

: テレワークを実施している一方、オフィス環境も整っています。

トップメッセージ：思い描く未来の実現を目指して

	KCCSでは、ともに働く仲間を大切にし、社員一人ひとりが将来なりたい姿や思い描くキャリアの実現を支援しています。皆さんには、働くうえで目指したい目標や叶えたい思いなどがあると思います。そういった未来を実現できるよう、KCCSでは資格取得やスキルアップに向けた教育を充実させ、個人の成長を支えています。仕事で身に付けた技術や経験を活かし、新たな業務に挑戦する社内公募や社内インターン、あるいはいわばFAのように自ら手を挙げて次の道へ踏みだせる制度もあります。また、やる気やストレスなどの目に見えない要素を可視化するツールを取り入れ、よりよい職場づくりに活かしています。さまざまな取り組みを通じて、誰もが働きやすく働きがいのある会社をつくり、社員一人ひとりが「思い描く未来」の実現を支援することが、会社の役割であると考えています。熱意溢れる皆さんの応募をお待ちしています。代表取締役社長黒瀬善仁

KCCSでは、ともに働く仲間を大切にし、社員一人ひとりが将来なりたい姿や思い描くキャリアの実現を支援しています。
皆さんには、働くうえで目指したい目標や叶えたい思いなどがあると思います。
そういった未来を実現できるよう、KCCSでは資格取得やスキルアップに向けた教育を充実させ、個人の成長を支えています。
仕事で身に付けた技術や経験を活かし、新たな業務に挑戦する社内公募や社内インターン、あるいはいわばFAのように自ら手を挙げて次の道へ踏みだせる制度もあります。
また、やる気やストレスなどの目に見えない要素を可視化するツールを取り入れ、よりよい職場づくりに活かしています。
さまざまな取り組みを通じて、誰もが働きやすく働きがいのある会社をつくり、社員一人ひとりが「思い描く未来」の実現を支援することが、会社の役割であると考えています。

熱意溢れる皆さんの応募をお待ちしています。

代表取締役社長黒瀬善仁

会社データ

プロフィール	◆経営理念全従業員の物心両面の幸福を追求すると同時に、人類、社会の進歩発展に貢献すること。京セラコミュニケーションシステム（以下、KCCS）は、京セラの社内ベンチャーとして発足したシステム部門が分離・独立し、1995年にスタートしました。その後、ITソリューションの開発や通信インフラの構築により事業の拡大を続け、今ではKCCSグループとして、国内6社、海外5社、売上は1300億円を超える規模に成長しました。 KCCSグループには、成長を続ける4つの事業があります。企業活動の情報基盤を支える「ICT事業」、社会の通信基盤を支える「通信エンジニアリング事業」、環境との共生基盤を支える「環境エネルギーエンジニアリング事業」、企業の経営基盤を支える「経営コンサルティング事業」です。私たちKCCSグループが持つICT技術、通信・環境エンジニアリング技術、アメーバ経営手法を基盤にした事業展開により、次の3点の実現を目指しています。　・コミュニケーションの明日を切り拓く　・社会の課題を解決する　・働く仲間が幸せになる会社この実現に向けて、KCCSでは現在、AI、5G、IoT、そして再生可能エネルギーを注力技術と位置づけ、各分野において技術的優位性を確立し、それを武器に総合力で勝負していく方針を掲げています。そして最終的には、SDGs（Sustainable Development Goals）の実現を通して、人類、社会の進歩発展に貢献することが私たちのビジョンです。
事業内容	KCCSグループのシナジーで、人と情報、企業、社会のコミュニケーションを支援。 ◇ICT事業お客様の経営の武器となる経営システムを構築することに加え、「AI」「IoT」「クラウド」などの新たな技術を用いてビジネスを転換し、お客様・社会の課題解決に貢献するITソリューションを提供します。 ◇通信エンジニアリング事業無線通信インフラの構築から、稼働後の運用・保守、電波を測定・解析して高品質の電波を届けるテクノロジー、人材の育成まで、ワンストップで提供しています。 ◇環境エネルギーエンジニアリング事業自然エネルギーを活用した、環境と共生する社会づくりを目指し、太陽光・風力・バイオマス発電所建設を推進。また蓄電、EMSなどのシステムを用いて、エネルギー使用効率向上に貢献します。 ◇経営コンサルティング事業航空・食品・不動産等、幅広い業種業態の企業様に、京セラ独自の経営手法・「アメーバ経営」を導入しています。「人の心をベースとした全員参加経営を実践する経営基盤づくり」をテーマに、これからの社会を支える優良企業の創出に貢献します。

プロフィール

◆経営理念
全従業員の物心両面の幸福を追求すると同時に、人類、社会の進歩発展に貢献すること。

京セラコミュニケーションシステム（以下、KCCS）は、京セラの社内ベンチャーとして発足したシステム部門が分離・独立し、1995年にスタートしました。
その後、ITソリューションの開発や通信インフラの構築により事業の拡大を続け、今ではKCCSグループとして、国内6社、海外5社、売上は1300億円を超える規模に成長しました。

KCCSグループには、成長を続ける4つの事業があります。
企業活動の情報基盤を支える「ICT事業」、社会の通信基盤を支える「通信エンジニアリング事業」、環境との共生基盤を支える「環境エネルギーエンジニアリング事業」、企業の経営基盤を支える「経営コンサルティング事業」です。
私たちKCCSグループが持つICT技術、通信・環境エンジニアリング技術、アメーバ経営手法を基盤にした事業展開により、次の3点の実現を目指しています。

　・コミュニケーションの明日を切り拓く
　・社会の課題を解決する
　・働く仲間が幸せになる会社

この実現に向けて、KCCSでは現在、AI、5G、IoT、そして再生可能エネルギーを注力技術と位置づけ、各分野において技術的優位性を確立し、それを武器に総合力で勝負していく方針を掲げています。そして最終的には、SDGs（Sustainable Development Goals）の実現を通して、人類、社会の進歩発展に貢献することが私たちのビジョンです。

事業内容

KCCSグループのシナジーで、人と情報、企業、社会のコミュニケーションを支援。

◇ICT事業
お客様の経営の武器となる経営システムを構築することに加え、「AI」「IoT」「クラウド」などの新たな技術を用いてビジネスを転換し、お客様・社会の課題解決に貢献するITソリューションを提供します。

◇通信エンジニアリング事業
無線通信インフラの構築から、稼働後の運用・保守、電波を測定・解析して高品質の電波を届けるテクノロジー、人材の育成まで、ワンストップで提供しています。

◇環境エネルギーエンジニアリング事業
自然エネルギーを活用した、環境と共生する社会づくりを目指し、太陽光・風力・バイオマス発電所建設を推進。また蓄電、EMSなどのシステムを用いて、エネルギー使用効率向上に貢献します。

◇経営コンサルティング事業
航空・食品・不動産等、幅広い業種業態の企業様に、京セラ独自の経営手法・「アメーバ経営」を導入しています。「人の心をベースとした全員参加経営を実践する経営基盤づくり」をテーマに、これからの社会を支える優良企業の創出に貢献します。

本社郵便番号	612-8450
本社所在地	京都府京都市伏見区竹田鳥羽殿町6（京セラ本社ビル内）
本社電話番号	0800-0808123
設立	1995年9月22日
資本金	29億8,594万6,900円
従業員	4,291名（2023年3月末現在）
売上高	1,379億63百万円（2023年3月期）
代表	代表取締役会長　　山口悟郎代表取締役社長　　黒瀬善仁
株主構成	京セラ株式会社　　76.6% KDDI株式会社　　 23.4%
関連会社	エムオーテックス株式会社（MOTEX）　京セラみらいエンビジョン株式会社（KCME）　KCCSキャリアテック株式会社（KCCT）　株式会社AltX（AltX）　株式会社Rist（Rist）　KCCSコネクトエンジニアリング株式会社（KCCE）　京瓷信息系統（上海）有限公司（KCSS）　KYOCERA Communication Systems Vietnam Co., Ltd.（KCVN）　KYOCERA Communication Systems Kinetic Myanmar Co., Ltd. （KCKM）　KYOCERA PROPEL NETWORK SDN. BHD.（KCPN）　KYOCERA Communication Systems Singapore Pte. Ltd.（KCSG）
沿革	1995年10月京セラ株式会社の経営情報システム事業部が分離独立し、京セラコミュニケーションシステム株式会社として事業開始（資本金5,000万円） 1995年12月京セラ電子機器株式会社と合併 2001年1月京瓷信息系統（上海）有限公司を設立 2001年4月ディーディーアイエンジニアリング株式会社と合併 2003年5月株式会社システム・ランドに資本参加 2004年10月丸善システムインテグレーション株式会社に資本参加し、京セラ丸善システムインテグレーション株式会社に社名変更 2005年10月 KCCSキャリアテック株式会社に資本参加 2006年4月経営コンサルティング事業を分社し、KCCSマネジメントコンサルティング株式会社を設立 2011年2月 KCCS モバイルエンジニアリング株式会社を設立 2011年4月 KCCS モバイルエンジニアリング株式会社、株式会社弘栄およびネットイットワークス株式会社を統合 2012年11月エムオーテックス株式会社に資本参加 2013年4月京セラ丸善システムインテグレーション株式会社と株式会社システム・ランドを統合 KYOCERA Communication Systems Singapore Pte. Ltd.を設立 2013年8月 KYOCERA Communication Systems Vietnam Co., Ltd.を設立 2014年10月 Propel Network Sdn. Bhd.に資本参加 2016年3月 KCCSマネジメントコンサルティング株式会社と合併 2016年12月京セラ丸善システムインテグレーション株式会社と合併 2018年9月 KYOCERA Communication Systems Kinetic Myanmar Co., Ltd.を設立 2018年12月株式会社Ristに資本参加 2020年4月株式会社京セラソーラーコーポレーションと合併 2021年2月進和第一通信建設株式会社に資本参加 2021年4月 Propel Network Sdn. Bhd.がKYOCERA PROPEL NETWORK SDN. BHD.へ社名変更 2021年10月進和第一通信建設株式会社がKCCSコネクトエンジニアリング株式会社へ社名変更し、子会社である株式会社日昭、進和ネクスト株式会社を統合 2022年4月 KCCSモバイルエンジニアリング株式会社が京セラみらいエンビジョン株式会社へ社名変更株式会社Altを設立 2023年8月 KCCSキャリアテック株式会社と株式会社Altが合併し、社名を株式会社AltXに変更 2023年10月 ASEAN地域のグループ会社を再編し、KYOCERA PROPEL NETWORK SDN. BHD.が、KYOCERA Communication Systems Kinetic Myanmar Co., Ltd. 、KYOCERA Communication Systems Vietnam Co., Ltd.、KYOCERA Communication Systems Singapore Pte. Ltd.の3社を統括する体制へ変更

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 11.8年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 21.8時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	33名	56名	89名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	33名	31名	64名
	2022年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 6.6%
  （483名中32名）
- 2021年度

社内制度

研修制度	制度あり ●新入社員研修 ●専門職（職種別）研修（対象：１年目社員）　・システムエンジニア教育研修　・通信・環境エンジニア教育研修　・経営コンサルタント教育研修 ●２年次研修（対象：２年目社員） ●研究レポート（対象：４年目社員） ●経営理念教育（対象：全社員）　・京セラフィロソフィ研修　・京セラアメーバ経営研修
自己啓発支援制度	制度あり ●キャリア支援(全社共通) 　　・資格取得支援制度　　　・キャリアアップ支援制度 ●グローバル人材育成(全社共通) 　　・海外語学研修　　　・TOEIC団体受験
メンター制度	制度あり新入社員1名に対し、先輩社員が1名つき、業務上の相談に留まらず、プライベートを含めて今抱えている悩みについて広く相談に乗り、時には助言をするなどして、良き理解者になります。また、新入社員の人的ネットワークを広げるパイプ役としてもフォローしています。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞会津大学、青山学院大学、岩手県立大学、愛媛大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪府立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、鹿児島大学、神奈川工科大学、金沢大学、関西大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都府立大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、神戸大学、埼玉大学、埼玉医科大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、上智大学、摂南大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京都市大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、獨協大学、長岡技術科学大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、広島大学、福井大学、福岡大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、前橋工科大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学＜大学＞会津大学、青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、岩手県立大学、宇都宮大学、愛媛大学、追手門学院大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山理科大学、小樽商科大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、北九州市立大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都産業大学、京都府立大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、神戸女子大学、國學院大學、国際教養大学、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、産業能率大学、滋賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、白百合女子大学、信州大学、順天堂大学、上智大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、高崎経済大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、筑波技術大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京学芸大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京女子大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、徳島文理大学、鳥取大学、富山大学、富山県立大学、同志社大学、同志社女子大学、長岡技術科学大学、長崎大学、長崎県立大学、名古屋大学、奈良女子大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、日本文理大学、函館大学、八戸工業大学、阪南大学、一橋大学、兵庫県立大学、広島大学、広島工業大学、フェリス女学院大学、福井大学、福井工業大学、福岡大学、福島大学、法政大学、北陸大学、北海道大学、松山大学、三重大学、宮崎大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞阿南工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、大島商船高等専門学校、沖縄工業高等専門学校、香川高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校、熊本高等専門学校、久留米工業高等専門学校、国際高等専門学校、高知工業高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、サレジオ工業高等専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、仙台高等専門学校、津山工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、徳山工業高等専門学校、鳥羽商船高等専門学校、長岡工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、奈良工業高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、広島商船高等専門学校、福井工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、弓削商船高等専門学校、米子工業高等専門学校
採用実績（人数）	2021年　2022年　2023年 ------------------------------------------------- 大学院修了　　　17名　　24名　　26名学部卒　　　　　50名　　75名　　78名高専・専門卒　　14名　　19名　　28名 ※各年4月新卒入社者の実績数になります。通年入社者等は含めておりません。

採用実績（学校）

＜大学院＞
会津大学、青山学院大学、岩手県立大学、愛媛大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪府立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、鹿児島大学、神奈川工科大学、金沢大学、関西大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都府立大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、神戸大学、埼玉大学、埼玉医科大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、上智大学、摂南大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京都市大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、獨協大学、長岡技術科学大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、広島大学、福井大学、福岡大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、前橋工科大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学
＜大学＞
会津大学、青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、岩手県立大学、宇都宮大学、愛媛大学、追手門学院大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山理科大学、小樽商科大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、北九州市立大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都産業大学、京都府立大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、神戸女子大学、國學院大學、国際教養大学、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、産業能率大学、滋賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、白百合女子大学、信州大学、順天堂大学、上智大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、高崎経済大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、筑波技術大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京学芸大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京女子大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、徳島文理大学、鳥取大学、富山大学、富山県立大学、同志社大学、同志社女子大学、長岡技術科学大学、長崎大学、長崎県立大学、名古屋大学、奈良女子大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、日本文理大学、函館大学、八戸工業大学、阪南大学、一橋大学、兵庫県立大学、広島大学、広島工業大学、フェリス女学院大学、福井大学、福井工業大学、福岡大学、福島大学、法政大学、北陸大学、北海道大学、松山大学、三重大学、宮崎大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
阿南工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、大島商船高等専門学校、沖縄工業高等専門学校、香川高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校、熊本高等専門学校、久留米工業高等専門学校、国際高等専門学校、高知工業高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、サレジオ工業高等専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、仙台高等専門学校、津山工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、徳山工業高等専門学校、鳥羽商船高等専門学校、長岡工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、奈良工業高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、広島商船高等専門学校、福井工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、弓削商船高等専門学校、米子工業高等専門学校

採用実績（人数）

　　　　　　　2021年　2022年　2023年
-------------------------------------------------
大学院修了　　　17名　　24名　　26名
学部卒　　　　　50名　　75名　　78名
高専・専門卒　　14名　　19名　　28名

※各年4月新卒入社者の実績数になります。通年入社者等は含めておりません。

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2023年	99名	33名	132名
2022年	93名	26名	119名
2021年	61名	20名	81名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2023年	132名
2022年	119名
2021年	81名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2023年	0名
2022年	1名
2021年	2名

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京セラコミュニケーションシステム(株)

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基本情報

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