最終更新日:2024/10/30

日本エス・エイチ・エル(株)

  • 正社員

業種

  • 専門コンサルティング
  • シンクタンク・マーケティング・調査
  • インターネット関連
  • 教育
  • サービス(その他)

基本情報

本社
東京都
資本金
5億1,560万円(2023年12月31日現在)
売上高
34億6,393万円(2022年9月期)
従業員
103名(2023年12月31日現在)
募集人数
1~5名

玉手箱・GAB・CAB…、世の中の就職活動に深く関わっている企業がここにあります!

説明会の開催が決まりましたらお知らせします! (2024/04/09更新)

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★☆★会社説明会のご案内━━━━━━━
開催日程が決まりましたら
エントリーいただいた方にご案内をいたします!

━━━━━━━━━━━━━━━━━★☆★

日本エス・エイチ・エル…社名は聞いたことがなくても、「玉手箱」や「GAB」「CAB」適性検査、見たり聞いたり、受検したことはあるのでは?
8,500以上もの企業と取引がある当社のサービスにきっと皆さんも就職活動中に出会うはずです。

そんな多くの企業に支持されるサービス・ノウハウを持つ人事専門コンサルティング会社が当社です。

「企業の経営資源はヒト・モノ・カネ」と言われています。
競争力の高い企業になるために重要な要素のひとつ、「ヒト」の力を高めるお手伝いをすることで、クライアント企業の成長・発展を陰から支えることが当社のミッション。
私たちは、企業にとって、そしてそこで働く「ヒト」にとって、ベストな環境を作り出すための支援に日々励んでいます。

そのためには、当社にとっても、当社で働く「ヒト」は大切な武器のひとつ。
自分の可能性を信じて、自ら道を創り出していく。そんなあなたと是非一緒に働きたいと思っています。


日本エス・エイチ・エル(株) 採用担当

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会社紹介記事

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拠点は東京・名古屋・大阪の3か所。どのオフィスも駅からほど近く、お客様先へ伺う際も便利です。
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人の能力や適性を扱う当社では、互いの個性を認め尊重し合う風土があります。年次に関係なく意見を言い合えるのも魅力の一つ。

適性検査を売って終わり…ではない!企業・組織の発展に貢献する人材コンサルタント

「玉手箱」や「GAB」と呼ばれる適性検査をご存じですか?
日本エス・エイチ・エルは、適性検査などのアセスメント(評価・測定)ツールを開発・販売している企業です。

皆さんには馴染みのない社名かもしれませんが、企業の人事・採用担当者様には有名な企業です。
業種、企業規模を問わず数多くのお客様にご利用いただいており、取引社数は現在8,500社以上。
多くの大手企業ともお取引をさせていただいております。

多くの企業でご利用いただいている適性検査、そのご利用にあたっては当社コンサルタントが人材アセスメントのプロとして、経営者や人事担当者が抱える課題を解決するためにご提案をさせていただきます。

企業の抱える人材に関する課題は、採用や配置・配属、昇進・昇格など様々な領域で多種多様。
それぞれに企業の課題に合致したサービスをご利用いただけるようコンサルティングを行います。

「人と仕事と組織のマッチング」を通して企業・組織の発展の条件である「人材と戦略」についてその重要な資産である「人材」の側面から支援するのが当社の使命です。

会社データ

プロフィール

企業にとって「人材」はとても重要な構成要素です。
人材、つまり社員が十分に活躍できていない環境は本人と企業、双方にメリットがありません。

日本エス・エイチ・エルは、お客様となる企業の人事課題を解決し、人・仕事・組織の最適化をはかる専門コンサルティング企業です。

そのために活用されるのが、適性検査をはじめとする「アセスメントサービス」です。
アセスメントとは「評価」「測定」という意味で当社の事業とは切っても切り離せない言葉。
人や組織の適性を測定し、そこから得られるデータの分析・評価を通して【適材適所】を実現させることが私たちの仕事です。

仕事相手は企業の人事担当者。
若いうちからコンサルタントとして様々な企業の人事のプロと仕事ができます。

常に高い専門性と積極性が求められる環境で、私たちは挑戦と成長を続けています。

事業内容
▼人材アセスメント業
(適性検査等のアセスメントツール開発・販売)

■アセスメント・サービス
一般に「適性検査」と呼ばれている、職務遂行に関連した能力、性格・意欲を測定するツールを提供。受検のためのシステムの開発も当社で行っています。
売れ筋商品には「玉手箱」「GAB」などがあります。

■コンサルティング・サービス
個々の企業ごとに、求める人材の能力要件や評価基準、その要件に合わせた測定手法を提案・提供します。
具体的には、いわゆる「求める人物像」を作成する分析サービスや、企業ごとの要望に合わせたオリジナル適性テストの開発などがあります。

■トレーニング・サービス
面接やグループ討議における評価技術の取得を目指したトレーニングを、企業の面接官など評価担当者を対象に実施しています。
本社郵便番号 164-0011
本社所在地 東京都中野区中央5-38-16 STNビル
本社電話番号 03-5385-8781
設立 1987年12月22日
資本金 5億1,560万円(2023年12月31日現在)
従業員 103名(2023年12月31日現在)
売上高 34億6,393万円(2022年9月期)
事業所 (本社)
東京都中野区中央五丁目38番16号 STNビル

(新宿オフィス)
東京都新宿区西新宿一丁目6番1号 新宿エルタワー24階/6階

(大阪オフィス)
大阪府大阪市北区曽根崎二丁目12番7号 清和梅田ビル14階

(名古屋オフィス)
愛知県名古屋市中村区名駅南ニ丁目14番19号 住友生命名古屋ビル19階
取引銀行 株式会社三菱UFJ銀行、株式会社みずほ銀行、株式会社三井住友銀行
平均年齢 35.0歳(2023年12月31日現在)
役員 代表取締役 奈良 学
取締役 三條 正樹
取締役 中村 直浩
監査役 神田 貴彦
監査役 朝日 義明
監査役 岡太 彬訓
関連キーワード 人材評価/人材可視化/人材データ分析/人材要件定義/新卒採用/就活/インターンシップ/人材育成/人材選抜/配置配属/昇進昇格/能力開発/キャリア開発/組織開発/組織変革/人事戦略/パフォーマンスマネジメント/グローバルタレントマネジメント/ダイバーシティマネジメント/オンボーディング/リーダーシップ/フィードバック/グループディスカッション(GD)/グループワーク(GW)/筆記試験/Webテスト/面接関連サービス/ロジカルシンキング(論理的思考力)/インセンティブ/モチベーション/人事/教育研修/データサイエンス/マーケティング/コンサルティングファーム/戦略立案/経営コンサルタント/自己分析/産業組織心理学/計量心理学/統計/外資
沿革
  • 1987年
    • Saville & Holdsworth Ltd.(当時)と株式会社文化放送ブレーン(当時)との合弁契約に基づき、両者の折半出資により設立(設立時社名:エス・エイチ・エルジャパン株式会社)
  • 1993年
    • 日本エス・エイチ・エル株式会社に商号変更
      東京都中野区に本社移転
  • 1994年
    • 販売代理店制度開始
  • 2001年
    • ナスダック・ジャパン市場上場
      大阪オフィスを開設
  • 2009年
    • 東京地区の営業拠点を統合し、新宿オフィスを開設
  • 2011年
    • 名古屋オフィスを開設
  • 2023年
    • 東京証券取引所スタンダード市場 上場廃止
      英国SHLグループの日本子会社と合併

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 9.5年
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 7.6時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 17日
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 2名 3名 5名
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 2名 3名 5名
    2023年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0.0%
      (6名中0名)
    • 2023年度

    チーム及びグループリーダークラスの女性比率 25%(24名のうち6名)

社内制度

研修制度 制度あり
■新入社員研修
入社直後には、全体研修でビジネスマナーやビジネス英会話など、社会人としての基礎を学びます。
全体研修の後は各部署に仮配属され、現場で経験を積んでいくOJTがメインとなります。
育成担当社員をはじめとして、周りの先輩社員が社会人としてのスタートダッシュをサポートします。

■階層別研修
年次別研修、役職別研修を行っています。
各年次や役職に求められる能力を開発していきます。

自己啓発支援制度 制度あり
■業務に資するとして会社が認めた資格についての受験料の補填
仕事に必要なスキルや知識向上のために社員の自主的な学びへの支援を行っています。

◇TOEIC公開テスト受験支援制度
-最大年2回まで受験料を会社が負担

◇統計検定受験支援制度
-1~3級の受験に対して各1回の受験料を会社が負担

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
関西学院大学、九州大学、千葉大学、中央大学、東京女子大学、東京農工大学、名古屋大学、一橋大学、文京学院大学、宮城大学、早稲田大学
<大学>
愛知大学、青山学院大学、宇都宮大学、追手門学院大学、大阪大学、大阪市立大学、学習院大学、関西大学、関西国際大学、神田外語大学、関東学院大学、京都大学、近畿大学、群馬大学、慶應義塾大学、神戸女学院大学、國學院大學、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、実践女子大学、上越教育大学、上智大学、昭和女子大学、信州大学、成蹊大学、成城大学、聖徳大学、専修大学、創価大学、高崎経済大学、高千穂大学、拓殖大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京学芸大学、東京国際大学、東京女子大学、東京農業大学、同志社大学、東北大学、東洋大学、名古屋市立大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、文教大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学

その他全国の国公私立大学

採用実績(人数) 2024年 4名
2023年 4名
2022年 9名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 1 3 4
    2023年 1 3 4
    2022年 3 6 9
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2024年 4
    2023年 4
    2022年 9
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2024年 0
    2023年 0
    2022年 0

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