最終更新日：2024/7/4

(株)エクセル

正社員
既卒可

業種

商社（電子・電気機器・OA機器）
半導体・電子・電気機器
自動車・自動車部品
医療用機器・医療関連
コンサルティングファーム

基本情報

本社: 東京都

資本金: 4億円

売上高: 366億800万円　2024年3月31日時点（子会社含む）

従業員: 114名　2024年3月31日現在

募集人数: 1～5名

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採用実績

エレクトロニクスというフィールドで国内・海外に拠点を置き、電子部品の企画から完成品の販売までグローバルにビジネスを展開している専門商社です。

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是非ご覧ください。

【株式会社エクセル　新卒採用HP】
https://www.excelweb.co.jp/recruit/index.html

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それぞれに持ち前の人間力、話す力を生かしてビジネスを広げていく営業スタッフの皆さん。会話することが得意な人が多いためか、社員同志の仲間意識も高いという。パソコン・テレビに限らず、いまやあらゆるシーンで目にするようになった液晶ディスプレイ。主力商品である大型LCDとともに、ビジネスチャンスも大きく広がっていく。

: それぞれに持ち前の人間力、話す力を生かしてビジネスを広げていく営業スタッフの皆さん。会話することが得意な人が多いためか、社員同志の仲間意識も高いという。

: パソコン・テレビに限らず、いまやあらゆるシーンで目にするようになった液晶ディスプレイ。主力商品である大型LCDとともに、ビジネスチャンスも大きく広がっていく。

自ら考え、ビジネスを創造していく商社営業！グローバルに活躍するチャンスも

「商社営業と聞くと難しそうに感じられるかもしれませんが、会話スキルに自信があれば、誰でもやっていける仕事だと思います」と語るS.H.さん。	■液晶ディスプレイを得意とするデバイス商社当社は液晶ディスプレイをはじめとする電子デバイスを仕入れ、パソコンや家電などのメーカーに販売する総合商社です。特に液晶ディスプレイの売上比率が大きく、現在は売上げの約7割近くを占めています。また販売のみならず、デバイスの受託生産（EMS）にも取り組んでいます。 2020年には、加賀電子グループの一員となり、ビジネスフィールドが一気に拡大。ゲームや遊技機、音楽機器、学習機器関連のメーカーに向けた液晶パネルの取り引きが拡大しました。 ■国内の取引先と仕入れ先をつなぐ架け橋としてこれから入社されてくる皆さんには、国内のパソコン・家電品などのメーカーを対象としたルートセールスに取り組んでいただくことになるでしょう。もちろん、このほかにも販売先は多岐にわたっています。まずは、この国内ルートセールスに携わった後、将来的には関西にある拠点や海外でも活躍するチャンスが広がっています。特に海外志向の学生さんについては、積極的にお迎えしたいと考えています。当社では中国に4拠点、さらにタイ、台湾にも現地拠点を配置。英語、中国語に自信のある方にはぜひ、現地に駐在して、日系企業を対象としたビジネスの一翼を担っていただきたいですね。 ■人間力でつながりを育み、商機をつくり出す商流の真ん中に立ち、新たなビジネスを生み出していくのが商社の仕事です。そこで求められるのは、何よりもコミュニケーション能力。すなわち、さまざまな人と会話を交わすチカラにほかなりません。情報をいただくことが難しい方とも、距離を縮め、信頼を獲得していく。こうしてニーズを探し当て、良いモノを提供していくところに、この仕事の醍醐味があるのです。技術者がどんなものを作りたいと思っているのか。それを敏感にくみ取ってあげられる人。1本の電話から、いろいろな方向に会話を広げられる人。求めたいのは、そうした豊かな人間力を備えた人材です。 ■隔たりを感じさせない、風通しの良い社風伝統的にフランクな社風が浸透しており、上司や先輩とも会話をしやすい雰囲気です。また若手の抜擢にも積極的で、私も39歳にして拠点長に任命され、8年間で3カ所の拠点長を経験した後、現在の国内営業本部長に就任しました。（国内営業本部長／S.H.さん）

「商社営業と聞くと難しそうに感じられるかもしれませんが、会話スキルに自信があれば、誰でもやっていける仕事だと思います」と語るS.H.さん。

■液晶ディスプレイを得意とするデバイス商社

当社は液晶ディスプレイをはじめとする電子デバイスを仕入れ、パソコンや家電などのメーカーに販売する総合商社です。特に液晶ディスプレイの売上比率が大きく、現在は売上げの約7割近くを占めています。また販売のみならず、デバイスの受託生産（EMS）にも取り組んでいます。
2020年には、加賀電子グループの一員となり、ビジネスフィールドが一気に拡大。ゲームや遊技機、音楽機器、学習機器関連のメーカーに向けた液晶パネルの取り引きが拡大しました。

■国内の取引先と仕入れ先をつなぐ架け橋として

これから入社されてくる皆さんには、国内のパソコン・家電品などのメーカーを対象としたルートセールスに取り組んでいただくことになるでしょう。もちろん、このほかにも販売先は多岐にわたっています。
まずは、この国内ルートセールスに携わった後、将来的には関西にある拠点や海外でも活躍するチャンスが広がっています。特に海外志向の学生さんについては、積極的にお迎えしたいと考えています。当社では中国に4拠点、さらにタイ、台湾にも現地拠点を配置。英語、中国語に自信のある方にはぜひ、現地に駐在して、日系企業を対象としたビジネスの一翼を担っていただきたいですね。

■人間力でつながりを育み、商機をつくり出す

商流の真ん中に立ち、新たなビジネスを生み出していくのが商社の仕事です。そこで求められるのは、何よりもコミュニケーション能力。すなわち、さまざまな人と会話を交わすチカラにほかなりません。情報をいただくことが難しい方とも、距離を縮め、信頼を獲得していく。こうしてニーズを探し当て、良いモノを提供していくところに、この仕事の醍醐味があるのです。
技術者がどんなものを作りたいと思っているのか。それを敏感にくみ取ってあげられる人。1本の電話から、いろいろな方向に会話を広げられる人。求めたいのは、そうした豊かな人間力を備えた人材です。

■隔たりを感じさせない、風通しの良い社風

伝統的にフランクな社風が浸透しており、上司や先輩とも会話をしやすい雰囲気です。また若手の抜擢にも積極的で、私も39歳にして拠点長に任命され、8年間で3カ所の拠点長を経験した後、現在の国内営業本部長に就任しました。

（国内営業本部長／S.H.さん）

会社データ

プロフィール	弊社は、未来創りに貢献する電子デバイスを扱う商社です。デジタル家電をはじめ、自動車電装機器、スマートフォン、デジタルカメラ、ＰＣ周辺機器、交通インフラ、医療機器等、皆さんの身の回りにある製品に組み込まれる電子デバイスの企画・販売を行っております。また電子デバイスの企画・販売ノウハウを活かし、EVバスの販売も行っています。自分の取り扱った部品が製品になり、世の中に広まっていく、そして地球環境にも貢献できる、その喜びを感じてみませんか。皆様のご応募をお待ちしております。会社ホームページをリニューアルしました。ぜひ一度ご覧ください。 https://www.excelweb.co.jp/
正式社名	(株)エクセル【加賀電子グループ】
正式社名フリガナ	エクセル
事業内容	液晶等表示デバイス、集積回路、半導体素子、その他の電子部品および電子機器の販売ならびに輸出入

本社郵便番号	101-0023
本社所在地	東京都千代田区神田松永町20番地加賀電子本社ビル9階
本社電話番号	03-5657-0160
設立	1961年7月25日
資本金	4億円
従業員	114名　2024年3月31日現在
売上高	366億800万円　2024年3月31日時点（子会社含む）
営業所	水戸営業所、沼津営業所、松本営業所、名古屋営業所、大阪営業所
業績	2024年3月期　売上高366億800万円　営業利益16億5,300万円(子会社含む)
主な取引先	シャープ(株)、アルプスアルパイン(株)、(株)リコーグループ、 (株)日立製作所グループ、コナミ(株)グループ
関連会社	アルファバスジャパン(株)、EXCEL ASIAN TAIWAN CO., LTD.　EXCEL ELECTRONICS (HONG KONG) LTD.　EXCEL ELECTRONICS TRADING (SHEN ZHEN) LTD.　EXCEL INTERNATIONAL TRADING (SHANGHAI) CO., LTD.　EXCEL ELECTRONICS TRADING(THAILAND)CO., LTD.
平均年齢	49.0歳　2024年3月31日現在
平均勤続年数	19.5年　2024年3月31日現在
平均年収	平均年収2023年度　　677万円
沿革	1961年7月東京都千代田区に(株)オーケー商会を設立 1968年11月東京都品川区に本店を移転 1977年11月商号を(株)オーケー電機に変更 1992年4月商号を(株)エクセルに変更 2020年4月加賀電子(株)との間で、経営統合を実施し、加賀電子グループの一員となる 2021年3月東京都千代田区（現所在地）に本社移転

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 19.5年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 6.3時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.9日
2023年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	0名	1名	1名
	2023年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	0名	1名	1名
	2023年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 6.5%
  （31名中2名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり新人研修、営業研修、階層別研修、OJT研修
自己啓発支援制度	制度あり資格取得支援制度年度内一人 1 回迄とする。学習費用は、教材や講習料で上限10,000円まで、受験料で上限10,000円まで支援
メンター制度	制度あり新入社員1名に付、先輩社員1名が1年間、社会人としての心構えやマナー、業務知識習得などの指導を行う制度
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青山学院大学、亜細亜大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大妻女子大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、京都学園大学、慶應義塾大学、工学院大学、國學院大學、駒澤大学、城西大学、専修大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、帝塚山学院大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京情報大学、東京成徳大学、東京電機大学、東京理科大学、東洋大学、獨協大学、二松学舎大学、日本大学、日本文理大学、法政大学、明治大学、山形大学、麗澤大学、立正大学、和光大学
採用実績（人数）	2022年　2023年　2024年大卒　　―　　　 ―　　　 3名

採用実績（学校）

＜大学＞
青山学院大学、亜細亜大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大妻女子大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、京都学園大学、慶應義塾大学、工学院大学、國學院大學、駒澤大学、城西大学、専修大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、帝塚山学院大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京情報大学、東京成徳大学、東京電機大学、東京理科大学、東洋大学、獨協大学、二松学舎大学、日本大学、日本文理大学、法政大学、明治大学、山形大学、麗澤大学、立正大学、和光大学

採用実績（人数）

　　　2022年　2023年　2024年
大卒　　―　　　 ―　　　 3名

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