最終更新日:2024/6/24

電気興業(株)【東証プライム上場】

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

業種

  • その他電子・電気関連
  • 建設
  • 機械
  • コンピュータ・通信機器
  • 精密機器

基本情報

本社
東京都
資本金
87億7,478万円
売上高
318億円(連結)・252億円(単体) ※2023年3月期
従業員
1,157名(連結) 609名(単体)(2023.3.31時点)
募集人数
21~25名

年間休日127日(2023年度)!業界シェアNo.1企業。「無線通信×センシング×AI」で新たな事業に挑戦します!

★理系対象★会社説明会を実施中です【採用担当】 (2024/06/11更新)

みなさん、こんにちは!
電気興業 採用担当の大川です。

理系学生対象のWEB説明会を開催中です。
理系であれば学科は問いません!
皆さまの申込お待ちしております!

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会社紹介記事

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社員同士の仲が良く、和気あいあいとした職場です!
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身近なところで、暮らしを支えています!

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日々の生活の中で欠かすことのできない「通信」や「放送」をより快適に利用することができるように、日々インフラ整備に携わることで社会の発展に貢献しています。

<5GでDKKが変える未来>
2020年より商用サービスが開始となった5G。多くの人々が活用する4G(第4世代)の通信規格を上回る高速大容量通信を可能とし、現代社会を発展させる様々な可能性を秘めています。5Gの特徴である超高速、超低遅延、多数同時接続によりあらゆるものがインターネットにつながり、自動車の自動運転、ドローンを活用したサービス、機械の遠隔操作などが実現できるといわれています。当社では移動通信事業者向けの5G基地局アンテナの提供や特定エリアで5Gの通信ネットワークの構築を行うローカル5G事業によってより便利で豊かな社会の実現を目指していきます。

<DKKの技術力>
スマートフォンで通話やインターネットをするためには、大容量で高速な通信環境が必要です。電気通信事業では快適な通信環境を実現するために必要なアンテナの開発・設計・製作を行い、より便利な通信環境の実現に貢献しています。通信鉄塔に関しては設計だけでなく、事前調査から建設・施工、更にはお客様の手に渡った後のメンテナンス等を一貫して行っております。高周波部門では誘導加熱装置の開発・設計・製作を行っています。誘導加熱装置とは、高周波焼入という方法を用いて、自動車に使用される金属部品の強化処理を行う装置です。高度な技術力で金属部品の強度や耐久性を高めることで、自動車の安全性を高め、社会に貢献しています。

<チャレンジ精神を尊重する風土>
当社の経営理念のひとつに「グループ一家の和の精神」というキーワードがあります。といっても、ただの仲良しグループではなく、互いに尊重しあうからこそ「主張すべきことはする」そんな関係が構築されている社風です。そしてその根底には「もっと優れたものづくりを、もっと快適な社会を」そんなチャレンジ精神があります。文系・理系を問わず、これからの電気興業を、そして社会を担う皆さんのチャレンジ精神を心待ちにしています!

会社データ

プロフィール

「電波とエネルギーで新時代をデザインする」

弊社は、1950年に設立された東証プライム上場の会社です。
「電磁波」を活用した製品で社会インフラを支えており、携帯電話基地局向け
のアンテナや高周波誘導加熱装置(主に自動車部品向けの焼入れ装置)を製造
しています。

現在は、新規事業として「無線通信×センシング×AI」を応用した各種ソリューションシステム、食品ロス対策や産業廃棄物減量化に有効な「加熱水蒸気装置」の開発・設計にも着手しており、持続可能な社会の実現に貢献していきます!!

事業内容
■電気通信部門■
スマートフォンの普及に伴う通信量の増加に対して通信環境を向上させる必要性が高まっています。移動通信分野では、研究開発を強化し市場のニーズを先取りした製品を提供するために、次世代の移動通信システムを視野に入れたアンテナ開発にも取り組んでおり、より一層のシェア拡大を目指します。また、今後は「無線通信×センシング×AI」の技術を結集した各種ソリューションシステムの開発・設計にも注力していきます。

■高周波部門■
海外諸国における自動車部品や建設機械部品の需要を中心に、高周波誘導加熱装置を海外の生産ライン向けに積極展開していく予定です。自動車関連以外のユーザーの拡大に取り組んでおり、炉体熱処理から誘導加熱方式への転換による需要拡大を目指した開発にも取り組んでいます。また、2022年12月より高周波誘導加熱技術を応用し、効率的に発生可能な過熱水蒸気によるSDGsの達成を念頭に置いた新事業に着手しました。

■その他■
現在特に力を入れているのはLED航空障害灯とサーマルカメラシステムの拡販です。鉄塔や橋梁などの高所に取り付ける高光度航空障害灯においては、LEDタイプでは国内初の国土交通省認定品を提供しています。サーマルカメラシステムは、光学画像と遠赤外線画像を組み合わせたシステムとすることで、昼夜を問わず鮮明な画像で監視することが可能なシステムです。
本社郵便番号 100-0005
本社所在地 東京都千代田区丸の内三丁目3番1号 新東京ビル7階
本社電話番号 03-3216-1671
設立 1950年(昭和25年)6月1日
資本金 87億7,478万円
従業員 1,157名(連結) 609名(単体)(2023.3.31時点)
売上高 318億円(連結)・252億円(単体) ※2023年3月期
事業所 【本社】東京(千代田区丸の内)
【支店】北海道・仙台・名古屋・大阪・広島・九州(福岡)
【営業所】四国(松山)・沖縄・北陸(金沢)
【工場】川越(埼玉)・鹿沼(栃木)・厚木(神奈川)
【研究所】横浜(神奈川)
沿革
  • 1925年
    • 国策会社である日本無線電信(株)の設立
  • 1929年
    • 依佐美送信所開局
  • 1950年
    • 旧国策会社の第二会社として電気興業(株)を設立
      電気通信施設の設計・製作・建設・改修などの業務を開始
  • 1952年
    • 高周波応用機器の製作、高周波熱処理加工業を開始
  • 1959年
    • 東京証券取引所にて株式店頭公開
  • 1960年
    • 川越工場(現川越事業所)を建設 無線鉄塔、鉄構などの製作を開始
  • 1961年
    • 東京証券取引所第二部に上場
  • 1968年
    • 厚木工場を建設 高周波応用機器の製作および熱処理受託加工業務を拡大
  • 1972年
    • 鹿沼工場を建設 各種アンテナ製作業務を開始
  • 1990年
    • 東京証券取引所第一部に上場
  • 1990年
    • タイに通信用鉄塔の関係会社、DKK Sino-Thai Engineering Co., Ltd.を設立
  • 1991年
    • えびのテクノセンターを開所 超長波大電力送信施設の保守運転業務を開始
  • 1997年
    • 依佐美送信所を閉鎖 70年の歴史に幕を閉じる
  • 1999年
    • おおたかどや山 標準電波送信所の保守運転業務を開始
  • 2000年
    • 会社創立50周年
  • 2001年
    • はがね山 標準電波送信所の保守運転業務を開始
  • 2002年
    • 東京タワーにデジタル放送用アンテナを設置(2003年より放送開始)
  • 2004年
    • アメリカに高周波応用機器関連の関係会社、DKK of America, Inc.を設立
  • 2012年
    • タイに通信用アンテナおよび高周波応用機器関連の関係会社、DKK (THAILAND) Co., Ltd.を設立
      中国に高周波応用機器関連の関係会社、電気興業(常州)熱処理設備有限公司を設立
  • 2013年
    • タイに電気通信・高周波の両部門における海外生産拠点としてDKK MANUFACTURING (THAILAND) CO., LTD.を設立
  • 2017年
    • メキシコに高周波部門の受託加工関連のグループ会社
      DTHM,S.A.DE C.V.を設立
  • 2018年
    • 韓国に高周波部門の海外生産およびメンテナンス拠点として韓国電気興業株式会社を設立
  • 2019年
    • アメリカにアンテナ販売拠点として、DKK North America,Inc.を設立
  • 2019年
    • 研究・開発の新たな拠点として、ワイヤレス研究所(神奈川県横浜市)を設立
  • 2021年
    • 新規事業領域の開拓に向けた研究開発拠点として、未来研究所(神奈川県横浜市)を設立

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.9年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 14.2時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.4日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 2名 4名 6名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 2名 2名 4名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 6.1%
      (196名中12名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
新人社員研修・階層別研修あり

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
長岡技術科学大学、東海大学、室蘭工業大学、宇都宮大学、横浜国立大学、岡山大学、学習院大学、岩手大学、宮崎大学、群馬大学、工学院大学、広島市立大学、山梨大学、芝浦工業大学、秋田大学、新潟大学、千葉工業大学、早稲田大学、中央大学、中部大学、鳥取大学、電気通信大学、島根大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、日本工業大学、日本大学、福井大学、福岡大学、法政大学、名古屋工業大学、明治大学、明治学院大学、立命館大学、琉球大学
<大学>
いわき明星大学、亜細亜大学、愛知学院大学、愛知県立大学、愛媛大学、一橋大学、茨城大学、宇都宮大学、岡山大学、関東学院大学、関東職業能力開発大学校(応用課程)、岩手大学、宮崎大学、京都大学、玉川大学、近畿大学、九州国際大学、九州工業大学、九州産業大学、金沢工業大学、駒澤大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、広島工業大学、広島国際大学、広島大学、弘前学院大学、国士舘大学、埼玉学園大学、埼玉工業大学、埼玉大学、山口大学、山梨大学、滋賀県立大学、鹿児島大学、室蘭工業大学、芝浦工業大学、秋田県立大学、秋田大学、上智大学、信州大学、新潟大学、神戸学院大学、神奈川工科大学、神奈川大学、成城大学、成蹊大学、青山学院大学、静岡大学、千葉大学、専修大学、早稲田大学、大妻女子大学、大阪経済大学、大阪大学、拓殖大学、筑波大学、中央大学、長岡技術科学大学、津田塾大学、帝京大学、電気通信大学、島根大学、東海大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工業大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都立大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北学院大学、東北大学、東洋大学、同志社大学、徳山大学、白鴎大学、八戸工業大学、武蔵大学、武蔵野大学、福井大学、福岡工業大学、福岡大学、福島大学、法政大学、北海道科学大学、北海道大学、北里大学、明治学院大学、明治大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、龍谷大学、獨協大学

採用実績(人数)     2019年 2020年 2021年
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事務系  9名  9名  1名
技術系  7名  14名  4名
採用実績(学部・学科) 法学・政策系、経済・経営・商学系、社会・環境情報系、外国語・国際文化系、人文系、教育系、生活科学系、宗教・神学系、医療・保健系、芸術・音楽系、体育・スポーツ系、その他文系、機械系、数学系、電気・電子系、情報工学系、物理・応用物理系、建築・土木系、生物・生命科学系、化学・物質工学系、資源・地球環境系、農業・農学系、水産系、畜産・酪農系、その他理系
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 18 8 26
    2021年 4 1 5
    2020年 18 5 23
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 26
    2021年 5
    2020年 23
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 0
    2020年 2

先輩情報

現在ではなく未来を見据える開発の仕事
S.I
2020年
日本工業大学大学院
電子情報メディア工学専攻
移動通信技術開発部 移動通信開発課
ミリ波・サブテラヘルツアンテナの開発
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