最終更新日:2024/10/29

岩井コスモ証券(株)

  • 正社員
  • 既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 証券
  • 専門コンサルティング
  • 信託銀行・投資銀行・投資信託委託
  • その他金融

基本情報

本社
東京都、大阪府
資本金
135億円 ※岩井コスモホールディングス100%出資
売上高
196億円 ※2023年3月期 (岩井コスモホールディングス連結:196億円)
従業員
822名 ※2023年4月1日 (岩井コスモホールディングス連結:847名)

【内々定まで最短2週間!】DXによる先進的な営業スタイルから生み出された10年連続黒字の安定経営。地域限定職もあり、社員の働きやすさも追及しています!

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会社紹介記事

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2017年10月、タブレットによるテレワークを開始!お客さまへのサービス向上の他、社員の「働き方改革」に貢献し、2019年証券会社で初の総務省「テレワーク先駆者百選」に。
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大正時代創業の総合証券会社として、対面・コール・ネット取引を通じてお客さまの資産運用をサポート!「投資の未来を切り拓く」を使命に社員一丸となり可能性に挑みます!

社員一人ひとりの思いに沿って自己成長できる環境が整っています【先輩インタビュー】

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先輩からメッセージ「自分と向き合って適正に合致する業種の中から相性の良い企業を見つけてください」「仕事を楽しめるような会社がオススメです」

◆堅苦しい印象を覆すような距離感の会社です!
A1.大学の時、ある株式学習コンテストにゼミで参加し、株式投資の面白さに触れ、証券会社を志望。大手から中堅まで、複数内定をいただきましたが、人事担当者が親身になって話を聞いてくださったことと、イメージしていた堅苦しい印象を覆すようなあたたかな雰囲気に惹かれて入社しました。

A2.人と話すのが好きなので営業職に絞って就活。証券業界は未知の世界でしたが、説明会や面接で接する社員の方々が仕事を楽しんでいる姿に感銘を受け入社することに。未経験だった私でも研修やOJTを通じて、先輩に分からないところは丁寧に教えてもらい、できてないところは厳しくもあたたかい指導を受け、着実に成長できました。この距離感が自分には合っていました。

◆タブレット端末によるテレワークシステムで快適な環境が実現!
A1.以前は株価をメモして商談に向かいましたが、途中で変動して正確にお伝えできないことも…。営業員にタブレットが導入されてからは、その場で正確な情報提示できてご好評いただいています。また、以前は個人情報の書類を持ち歩いていましたが、そんなリスクからも解消され安心して業務が行えます。

A2.タブレットの多彩な機能のおかげで、仕事効率がアップ!例えば、業務終了時に記入する日報も、タブレットなら外部でも処理できて直帰も可能に。そのため、無駄な移動時間が短縮できて、プライベートも充実!資格の勉強や趣味に費やす時間が増えて、オンとオフのメリハリがつき、毎日が快適です。

◆社会情勢に詳しくなり、世の中の動きが理解できるのは思った以上に楽しい!
A1.この仕事に就いてから、社会情勢にはかなり敏感になりました。何か変化が起こると株価にダイレクトに反映されるので、ネットや新聞などに目を通し、常にチェックしています。世の中のメカニズムが手に取るようにわかってきて、非常に面白いですね。これからも情報収集を怠ることなく、お客さまに喜ばれるような仕事をしていきたいです。

A2.入社当初は不安だらけでしたが、先輩から株価やチャートの見方といった基礎から教えてもらい、随分知識が身につきました。何も知らなかった私が今ではアメリカのチャートまでチェックするように(笑)。株は勉強すればするほど面白い世界!これからも好奇心旺盛に学び、頼りにされるような社員になりたいです。

会社データ

プロフィール

私たちは、「岩井コスモホールディングス」100%出資の証券会社です。大正の時代に創業し総合証券会社として、対面・コール・ネット取引を通じてお客様の資産運用のお手伝いをしています。社員一人ひとりが、お客様の心に寄り添うサービスを実践し、その先にある『可能性』に挑み『未来』を切り拓く。これが『投資の未来を切り拓く証券会社』としての、変わらぬ原点です。

事業内容
総合証券業(株式・公社債・投資信託などの証券業務全般および投資顧問業)
<金融商品取引業者 近畿財務局長(金商)第15号>
本店 郵便番号 541-8521
本店 所在地 大阪市中央区今橋1-8-12
問合せ専用ダイヤル 0120-06-2958(平日9時~17時)
東京本部 郵便番号 103-8207
東京本部 所在地 東京都中央区日本橋茅場町1-7-3
第二本社電話番号 0120-06-2958(平日9時~17時)
グループ会社 岩井コスモホールディングス株式会社・岩井コスモビジネスサービス株式会社
創業 1917年12月18日
資本金 135億円 ※岩井コスモホールディングス100%出資
従業員 822名 ※2023年4月1日
(岩井コスモホールディングス連結:847名)
売上高 196億円 ※2023年3月期
(岩井コスモホールディングス連結:196億円)
代表者 代表取締役会長 CEO  沖津 嘉昭
代表取締役社長 COO  笹川 貴生
事業所・サービス網 ■本店 / 大阪市中央区
■東京本部 / 東京都中央区
■支店・プラザ・センター
◇関東 / 東京営業部・法人営業部・西荻窪支店・新宿支店・横浜支店・千葉プラザ・東京コールセンター・東京ネットサポートセンター
◇中部 / 名古屋支店・福井支店・富山支店
◇近畿 / 本店営業部・法人営業部・梅田支店・阿倍野支店・堺支店・岸和田支店・くずは支店・高槻プラザ・川西支店・神戸支店・姫路プラザ・京都支店・奈良支店・高田支店・和歌山支店・大阪コールセンター・大阪ネットサポートセンター
◇中国・九州 / 福山支店・広島プラザ・松江支店・福岡支店・大分支店・長崎プラザ
子育て支援への取り組み ■育児短時間・時差勤務制度の拡充
・独自の制度として適用期間を子が小学3年修了(9歳の3月)までに拡大<法定3歳まで適用義務>
■育児休業奨励金の給付
・社員全員が育児休業を取得しやすい環境の整備
■くるみん
・「子育てサポート企業」として厚生労働大臣認定次世代認定マーク『くるみん』を取得
キーワード #転勤なし#全国転勤あり#インセンティブ#若手活躍#スピード選考 
沿革
  • 1915年5月
    • ■岸和田において株式現物業岩井商店を創業
  • 1917年12月
    • □(株)野村商店設立(本店:大阪市)
  • 1923年7月
    • □(株)野村商店が(株)大阪屋商店に商号変更
  • 1943年3月
    • □(株)大阪屋商店が大阪屋證券(株)に商号変更
  • 1944年7月
    • ■岩井証券(株)設立(本社:岸和田市)
  • 1986年2月
    • □大阪屋證券(株)がコスモ証券(株)に商号変更
  • 2010年4月
    • ■□グループ化し持株会社(岩井コスモホールディングス(株))体制へ移行
  • 2012年5月
    • 岩井証券(株)とコスモ証券(株)が合併し岩井コスモ証券(株)が誕生
  • 2015年5月
    • ■岩井コスモホールディングス(株)
      創業100周年

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14.8年
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 29.2時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14.9日
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 18.8%
      (256名中48名)
    • 2023年度

    ■過去実績(各年7月1日時点)  2022年 17.3%  2021年 16.0%  2020年 14.0%  2019年 14.3%  2018年 13.5%  2017年 12.7%

社内制度

研修制度 制度あり
■新入社員
◇導入研修
『ベース(ビジネス全般、証券外務員資格など)』
『ラーニング(金融基礎知識、コミュニケーションスキル)』
『アクション(証券業務)』
を系統立てて修得することを目的として、配属前に実施する長期集合型研修
◇導入フォローアップ研修
配属後、経験した業務や得た知識を整理し、ステップアップのために定期的に実施する集合型研修
◇OJT研修
配属先で、証券マーケットの基礎知識や商品知識の習得を目的に、日常業務内で実施する勉強会や教育担当の先輩(OJT担当者)と行う実務型研修

■階層別・部門別研修
◇営業力向上研修
金融商品の知識とともに、お客様へのコミュニケーションやプレゼンテーションスキルの向上を目的として、全営業員や若年層営業員など各対象者の課題解決に的を絞った集合型研修
◇海外視察・国内視察研修
海外のマーケットや金融実情の調査、国内外の企業に訪問しての産業視察などを目的とした選抜型研修
◇専門系業務研修
高度な金融知識やスキルの修得を目的とした選抜型研修
◇若手営業員集合研修
金融リテラシー、コンプライアンス意識の向上および成功体験の共有などを目的とした入社年度毎の研修
◇金融プロフェッショナル育成研修
若手営業員の各商品・マーケットについて専門知識の強化を目的とした研修

ほか
自己啓発支援制度 制度あり
■祝金・受験料補助
AFP・CFP、 証券アナリスト、テクニカルアナリスト ほか

■取得支援
社内研修制度(AFP)
通信教育支援(証券アナリスト) ほか
メンター制度 制度あり
■OJT担当者制度
各部署ごとに入社年次が近い社員を「OJT担当者」に任命し、新入社員の日常業務の指導役や上司とのパイプ役さらには相談役として育成に係る制度
キャリアコンサルティング制度 制度あり
■コンピテンシー評価と面談
評価制度の中でコンピテンシー(行動特性)に関する項目を設け、本人と上司がキャリア形成について相談・助言をする面談を実施

■公募型キャリア研修
中堅社員や管理職を志す社員を対象に、一般法令やチームビルディング・目標設定と達成プロセスなど、証券の業務研修とは異なる角度からのキャリア形成や社会人基礎力のレベルアップを目的とした公募型研修

■自己申告制度
毎年、希望業務や勤務地などを直接人事部門に申告し、自身のキャリア形成や働き方についてブラッシュアップを図る制度
社内検定制度 制度あり
■金融商品群別取扱資格
高度で複雑なリスク商品など取り扱う際に必要な金融面とコンプライアンス面の知識を有し、お客様本位の営業活動をするための社内資格。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
青山学院大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪商業大学、大阪府立大学、お茶の水女子大学、鹿児島大学、鹿屋体育大学、関西大学、関西学院大学、京都大学、京都府立大学、共立女子大学、近畿大学、熊本大学、甲南大学、神戸大学、国士舘大学、静岡大学、島根大学、高崎経済大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東京理科大学、同志社大学、東洋大学、富山大学、名古屋大学、福島大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学
<大学>
愛知大学、愛知学院大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、麻布大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、愛媛大学、追手門学院大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪大谷大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪産業大学、大阪樟蔭女子大学、大阪商業大学、大阪女学院大学、大阪市立大学、大阪成蹊大学、大阪体育大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、大谷大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山商科大学、香川大学、学習院大学、学習院女子大学、鹿児島大学、活水女子大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、北九州市立大学、九州大学、九州国際大学、九州産業大学、京都大学、京都外国語大学、京都学園大学、京都光華女子大学、京都産業大学、京都女子大学、京都橘大学、京都ノートルダム女子大学、京都府立大学、京都文教大学、共立女子大学、近畿大学、熊本大学、久留米大学、慶應義塾大学、高知大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学、神戸松蔭女子学院大学、神戸女学院大学、神戸女子大学、神戸親和大学、神戸親和女子大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、佐賀大学、滋賀大学、志學館大学、静岡大学、実践女子大学、四天王寺大学、島根大学、下関市立大学、城西大学、上智大学、昭和女子大学、白百合女子大学、信州大学、椙山女学園大学、成蹊大学、星槎道都大学、成城大学、清泉女学院大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、相愛大学、創価大学、大東文化大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、筑紫女学園大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、帝塚山大学、帝塚山学院大学、天理大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京家政大学、東京経済大学、東京国際大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、同志社女子大学、東北学院大学、東洋大学、徳島大学、徳山大学、獨協大学、鳥取大学、富山大学、富山県立大学、豊橋創造大学、長崎大学、長崎県立大学、名古屋大学、名古屋学院大学、名古屋商科大学、奈良大学、奈良県立大学、奈良女子大学、二松学舎大学、日本大学、日本女子大学、日本体育大学、ノートルダム清心女子大学、梅花女子大学、阪南大学、一橋大学、姫路獨協大学、兵庫県立大学、広島大学、広島国際大学、広島修道大学、びわこ成蹊スポーツ大学、フェリス女学院大学、福井県立大学、福岡大学、福岡県立大学、福岡女学院大学、佛教大学、文教大学、文京学院大学、平成国際大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、松山大学、宮城学院女子大学、武庫川女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、桃山学院大学、安田女子大学、山口大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、龍谷大学、流通科学大学、流通経済大学(茨城)、流通経済大学(千葉)、麗澤大学、和歌山大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
愛知江南短期大学、麻生情報ビジネス専門学校、池坊短期大学、大分経理専門学校、大阪青山大学短期大学部、大阪ITプログラミング&会計専門学校、大阪音楽大学短期大学部、大阪学院大学短期大学部、大阪キリスト教短期大学、大阪芸術大学短期大学部、大阪国際大学短期大学部、大阪女学院短期大学、大阪信愛学院短期大学、大阪成蹊短期大学、大阪デザイナー専門学校、大阪夕陽丘学園短期大学、大妻女子大学短期大学部、大原簿記学校、大原簿記専門学校大阪校、大原簿記情報ビジネス専門学校大宮校、大原簿記法律専門学校梅田校、折尾愛真短期大学、華頂短期大学、関西外国語大学短期大学部、関西女子短期大学、九州龍谷短期大学、京都外国語短期大学、京都経済短期大学、京都光華女子大学短期大学部、京都コンピュータ学院鴨川校、京都文教短期大学、共立女子短期大学、桐生大学短期大学部、金城大学短期大学部、神戸女子短期大学、神戸常盤大学短期大学部、香蘭女子短期大学、国際短期大学、堺女子短期大学、札幌国際大学短期大学部、札幌大学女子短期大学部、産業技術短期大学、山陽女子短期大学、実践女子大学短期大学部、四天王寺大学短期大学部、島根県立大学短期大学部、自由が丘産能短期大学、修文大学短期大学部、淑徳大学短期大学部、純真短期大学、城西短期大学、昭和学院短期大学、仁愛女子短期大学、精華女子短期大学、西南女学院大学短期大学部、創価女子短期大学、中国短期大学、帝京短期大学、戸板女子短期大学、東京ITプログラミング&会計専門学校、東京家政大学短期大学部、東京商科・法科学院専門学校、東京ビジネス・アカデミー、東京成徳短期大学、常磐短期大学、常磐会短期大学、富山短期大学、トライデントコンピュータ専門学校、中村学園大学短期大学部、名古屋経営短期大学、名古屋女子大学短期大学部、日本外国語専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本大学短期大学部(静岡)、日本電子専門学校、HAL大阪、東大阪大学短期大学部、姫路情報システム専門学校、兵庫大学短期大学部、福岡女子短期大学、別府大学短期大学部、大阪鉄道・観光専門学校、北海道武蔵女子短期大学、松本大学松商短期大学部、武庫川女子大学短期大学部、目白大学短期大学部、安田女子短期大学、龍谷大学短期大学部

※大学院・四大・短大・専門学校から採用

採用実績(人数) 2023年    大学48名・大学院2名・短大2名・専門1名
2022年    大学49名・大学院1名・短大3名・専門-名
2021年    大学48名・大学院0名・短大4名・専門1名
2020年    大学49名・大学院1名・短大1名・専門-名
2019年    大学59名・大学院1名・短大2名・専門1名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 39 14 53
    2022年 35 18 53
    2021年 26 27 53

先輩情報

コンプライアンスを守り、安定した会社経営を支えるのが使命!
S.F
2018年
滋賀大学
コンプライアンス部門
法令や社内規程に準拠して業務が行われているかを確認する仕事
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