最終更新日:2024/6/7

トヨタモビリティサービス(株)

  • 正社員

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • リース・レンタル
  • 損害保険

基本情報

本社
東京都
資本金
17億5,000万円
売上高
1,153億円(2023年3月期)
従業員
1,538名(2023年4月、非正規社員400名含む)

【あなた×トヨタ=未来創造】トヨタ自動車‘’直営‘’のトヨタモビリティサービス。ともにモビリティと地球の未来を創造する仲間を募集しています!

【トヨタモビリティサービス】WEB会社説明会を開催中です! (2024/03/28更新)

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みなさん、こんにちは!
トヨタモビリティサービス 採用担当です。

当社のミッションは、企業から個人まで幅広いお客様の「移動」に向き合い、
パートナーとして課題を解決していくこと。

「お客様のよろこび」をつくることが「あなた自身のよろこび」に繋がるような、
そんな仲間との出会いを心待ちにしています!

会社説明会のご予約は当社マイページより受け付けております。
エントリーいただき、マイページのご登録をお願いいたします!

当社採用ホームページでも社員の働き方をご紹介しておりますので、ぜひご覧ください。
https://t-mobility-s.co.jp/recruit/

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会社紹介記事

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トヨタ自動車の法人窓口として日本中のあらゆる企業様の「移動」に向き合いパートナーとして課題解決をサポートするのがミッションです。
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内定者研修や新人研修をはじめ、教育制度が充実。仕事では法令や保険の知識も求められるが、研修後もOJTで万全のサポートが受けられます。

トヨタ自動車やグループ会社の総力を結集して企業様の様々なニーズに対応します!

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当社は、従来の法人向け自動車リース事業・レンタカー事業に加え、モビリティ社会を見据えた新たなモビリティサービスの創造・提供のため、2018年に誕生いたしました。
自動車産業が100年に1度の大変革期と言われるなか、モビリティ社会の中心として更に車の価値を高め、企業様における移動の可能性を拡げるため、その実現のカギを握る3つのアプローチ「電動化、知能化、多様化」などの技術革新をトヨタ自動車の法人営業窓口としてサポートしていきます。今後も多様化するお客様のニーズや加速していくビジネス環境の変化にも「新たな価値」を提供し、お客様と共に未来を創っていく企業になりたいと考えています。

会社データ

プロフィール

自動車業界は、100年に1度の大変革期。
MaaSやCASEといった技術・サービスの誕生によって、『移動』の概念は大きく変化しました。
トヨタ自動車直営でカーリースやレンタカー事業を担う当社は、これまでも多くのお客様の移動をサポートしてきました。
今後は従来のサービスを軸に、新しいモビリティサービスでお客様の多様なニーズにお応えしていきます。

事業内容
当社の事業は大きく3つに分かれています。

1つ目は、企業様の社用車利用をサポートするカーリース事業
車両管理についてお客様の課題を解決するソリューション営業を行います。
お客様は全国約8,000社の企業様。お客様の課題は多岐に渡ります。
そんな課題に対し、トヨタ自動車の法人営業窓口として
チーム営業で様々なサービスを提案しています。

2つ目が、お客様に喜んでいただくサービスを創造するモビリティサービス事業
モビリティ社会への新たなサービス開発をグループ会社と連携して進めています。
例えば、企業が使う社用車を社員がプライペートで利用できる新しいシェアリングサービスなど。
企業にとっても、社員の方にとってもメリットのあるサービスで、導入事例が増えています。

3つ目が、快適なカーライフをサポートするレンタカー・カーシェア事業
東京都内を中心にトヨタレンタカー・トヨタシェアを運営しています。
お客様は個人だけでなく、法人のお客様も多く、用途は様々です。
安全安心かつ多彩なラインナップにより、お客様のご要望に的確にお応えします。
本社郵便番号 103-8488
本社所在地 東京都中央区日本橋浜町2丁目12番4号
本社電話番号 03-4586-3981
学生専用フリーダイヤル 0120-71-7176
創業 1966年
設立 2018年4月1日
資本金 17億5,000万円
従業員 1,538名(2023年4月、非正規社員400名含む)
売上高 1,153億円(2023年3月期)
事業所 本社ビル:東京都中央区日本橋浜町2-12-4
レンタカー店舗:都内40店舗、成田空港店
売上高推移 1,153億円(2023年3月期)
1,148億円(2022年3月期)
1,005億円(2021年3月期)
949億円(2020年3月期)
843億円(2019年3月期)
株主構成 トヨタ自動車(株)
トヨタモビリティ東京(株)
関連会社 トヨタ自動車(株)
トヨタモビリティ東京(株)
平均年齢 39.6歳
沿革
  • 1966年 7月
    • (株)トヨタレンタカーサービスとして創立
  • 1974年 3月
    • (株)トヨタレンタリース東京に改称
  • 1982年 7月
    • トヨタ自動車工業(株)とトヨタ自動車販売(株)の合併により、トヨタ自動車(株)出資となる
  • 1996年 2月
    • 通信事業部を新設、業務拡大
  • 2016年 7月
    • 創業50周年
      記念旅行や周年記念講演を実施
  • 2017年 4月
    • トヨタ東京販売ホールディングス(株)のグループ会社となる
  • 2018年4月
    • トヨタレンタリース東京とトヨタフリートリースが統合し、
      トヨタモビリティサービス(株)となる。
  • 2018年7月
    • 本社ビルを日本橋浜町(現住所)へ移転

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.8年
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 14.4時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 16.7日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 14名 27名 41名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 14名 7名 21名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 4.1%
      (315名中13名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
内定者研修
新入社員研修
階層別研修
テーマ別研修
部門別研修
トヨタ自動車営業スタッフ研修
通信教育(自己啓発)
e-ラーニング等
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育制度(成績により受講費免除)
メンター制度 制度あり
教育担当・相談役の先輩社員がサポートします。


キャリアコンサルティング制度 制度あり
自己申告制度
年1回の上司面談を通して、自身のキャリアプランを会社に申告できる制度です。
社内検定制度 制度あり
e-learning制度
スキルアップテストや、個人情報保護に関するテスト等が実施されます。

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、茨城大学、桜美林大学、大妻女子大学、学習院大学、神奈川大学、関西大学、神田外語大学、関東学院大学、北里大学、群馬大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、産業能率大学、淑徳大学、首都大学東京、城西大学、上武大学、昭和女子大学、白百合女子大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、清泉女子大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大正大学、大東文化大学、高崎経済大学、高千穂大学、拓殖大学、千葉経済大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、鶴見大学、帝京大学、帝京平成大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京情報大学、東京電機大学、東京農業大学、東京理科大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、東洋学園大学、獨協大学、二松学舎大学、日本大学、福島大学、法政大学、武蔵大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、流通経済大学(茨城)、和光大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
愛国学園短期大学、青山製図専門学校、秋草学園短期大学、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原法律専門学校、大原法律公務員専門学校、大原法律公務員専門学校大宮校、大原法律公務員専門学校横浜校、大原簿記医療秘書公務員専門学校町田校、大原簿記学校、大原簿記公務員専門学校千葉校、大原簿記情報ビジネス専門学校横浜校、大原簿記情報ビジネス専門学校大宮校、大原簿記法律専門学校柏校、大原簿記公務員医療福祉保育専門学校立川校、共立女子短期大学、国際短期大学、湘北短期大学、自由が丘産能短期大学、千葉経済大学短期大学部、千葉情報経理専門学校、鶴見大学短期大学部、帝京短期大学、戸板女子短期大学、東京ITプログラミング&会計専門学校、東京エアトラベル・ホテル専門学校、東京家政大学短期大学部、専門学校東京ホスピタリティ・アカデミー、東京経営短期大学、東京交通短期大学、東京女子体育短期大学、東京ビジネス・アカデミー、東京立正短期大学、東京YMCA国際ホテル専門学校、専門学校中野スクール・オブ・ビジネス、日本外国語専門学校、日本工学院専門学校、日本電子専門学校、専門学校日本動物21、船橋情報ビジネス専門学校、武蔵野短期大学、目白大学短期大学部、山村学園短期大学

採用実績(人数)        2022年  2023年  2024年(予)
――――――――――――――――――――――――――
大卒      17名   38名   39名
短大/専門卒     4名    1名    0名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 24 15 39
    2022年 9 12 21
    2021年 22 22 44
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 39
    2022年 21
    2021年 44
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 1
    2021年 4

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