最終更新日：2024/4/16

(株)雪国まいたけ

正社員
上場企業

業種

食品

基本情報

本社: 東京都、新潟県

資本金: 1億円

売上高: 310億円　（2023年3月期連結実績）

従業員: 社員1,079名(他、平均臨時雇用者 1,252名)(2023年3月末現在)

募集人数: 26～30名

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地域に根ざし、安全安心の職場環境を提供します！

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雪国まいたけのページへようこそ！（2024/02/13更新）

私たちは社名にもある看板商品である【まいたけ】に立ち返り、
更に時代の変革に合わせて商品力をUPさせたいと考えております。

ぜひ、みなさんのお力をお貸しください！
エントリーお待ちしております！

まいたけの生産をはじめて42年。美味しいまいたけを追い求めてたどり着いた「雪国まいたけ極（きわみ）」当社では、生産、営業、研究、スタッフなど多様で多才な個性が集まり、互いを尊重し協力しあうことで商品が生まれ、多くのお客様にお届けしている

: まいたけの生産をはじめて42年。美味しいまいたけを追い求めてたどり着いた「雪国まいたけ極（きわみ）」

: 当社では、生産、営業、研究、スタッフなど多様で多才な個性が集まり、互いを尊重し協力しあうことで商品が生まれ、多くのお客様にお届けしている

地域に根ざし、安全安心の職場環境を提供します

まいたけ、えりんぎ、ぶなしめじ等のきのこの研究。その他、薬効、検査に関わる研究など常にお客様の想像を超えるきのこをを目指し、味・品質・安全を追求している。	■「プレミアムきのこ総合メーカーへ」不可能といわれ続けたまいたけの大量人工栽培技術を確立し、急成長を続けてきました。その過程で培った技術をもとに、えりんぎやぶなしめじの栽培も行い、「きのこ総合企業」の基盤を確立。更に現在加工食品や健康食品も手がけており「総合食品企業」として今後も成長していきたいと考えています。

まいたけ、えりんぎ、ぶなしめじ等のきのこの研究。その他、薬効、検査に関わる研究など常にお客様の想像を超えるきのこをを目指し、味・品質・安全を追求している。

■「プレミアムきのこ総合メーカーへ」

不可能といわれ続けたまいたけの大量人工栽培技術を確立し、急成長を続けてきました。

その過程で培った技術をもとに、えりんぎやぶなしめじの栽培も行い、「きのこ総合企業」の基盤を確立。更に現在加工食品や健康食品も手がけており「総合食品企業」として今後も成長していきたいと考えています。

会社データ

プロフィール	私たちは“医食同源”の考えに立って、きのこの持つ様々な機能を徹底解明し、製品の開発を行っており、きのこが持つ生理機能の環境分野への活用を通して、地球環境保全に貢献する企業を目指しています。【雪国まいたけ】ブランドは、安全・安心・高品質。お客様からの評価と期待に応えていくために、更なる栽培技術の追求と管理体制の強化を行っており、“どこにも真似のできない品質と安全性”を兼ね備えた食品をお届けしています。 ■具体的な取り組み当社では食品の安全性に関わる問題が取り上げられるずっと前から食の安全のための検査を実施してきました。現在では、きのこの原料となるオガ粉から製品まで、微生物検査・重金属検査・残留農薬検査・放射性物質検査を行う体制を構築し、“雪国まいたけ安全システム”として運用することで、お客様に安全・安心を届けています。
事業内容	■「プレミアムきのこ総合メーカーへ」不可能といわれ続けたまいたけの大量人工栽培技術を確立し、急成長を続けてきました。その過程で培った技術をもとに、えりんぎやぶなしめじ、マッシュルームなどの栽培も行い、「きのこ総合企業」の基盤を確立。更に現在加工食品や健康食品も手がけており「総合食品企業」として今後も成長していきたいと考えています。 ■事業内容茸事業その他食品事業

プロフィール

私たちは“医食同源”の考えに立って、きのこの持つ様々な機能を徹底解明し、製品の開発を行っており、きのこが持つ生理機能の環境分野への活用を通して、地球環境保全に貢献する企業を目指しています。

【雪国まいたけ】ブランドは、安全・安心・高品質。
お客様からの評価と期待に応えていくために、更なる栽培技術の追求と管理体制の強化を行っており、“どこにも真似のできない品質と安全性”を兼ね備えた食品をお届けしています。

■具体的な取り組み
当社では食品の安全性に関わる問題が取り上げられるずっと前から食の安全のための検査を実施してきました。
現在では、きのこの原料となるオガ粉から製品まで、微生物検査・重金属検査・残留農薬検査・放射性物質検査を行う体制を構築し、“雪国まいたけ安全システム”として運用することで、お客様に安全・安心を届けています。

事業内容

■「プレミアムきのこ総合メーカーへ」

不可能といわれ続けたまいたけの大量人工栽培技術を確立し、急成長を続けてきました。

その過程で培った技術をもとに、えりんぎやぶなしめじ、マッシュルームなどの栽培も行い、「きのこ総合企業」の基盤を確立。更に現在加工食品や健康食品も手がけており「総合食品企業」として今後も成長していきたいと考えています。

■事業内容
茸事業
その他食品事業

本社郵便番号	949-6695
本社所在地	新潟県南魚沼市余川89番地
本社電話番号	025-778-0111
創業	1983年
資本金	1億円
従業員	社員1,079名(他、平均臨時雇用者 1,252名)(2023年3月末現在)
売上高	310億円　（2023年3月期連結実績）
事業所	■本社／新潟県南魚沼市、東京都中央区京橋 ■営業所／東京、大阪、名古屋、新潟、仙台、広島、札幌、福岡 ■センター／集配センター、第1バイオセンター、　　　　　　第3バイオセンター、第4バイオセンター、第5バイオセンター、　　　　　　五泉バイオセンター、滋賀パッケージセンター　　　　　　種菌開発センター、岡山バイオセンター、名川工場
安全・安心への取り組み	1.わが社は、お客様に安全・安心な商品をお届けし、健やかな社会の実現に貢献いたします。 2.わが社は、製品安全性確保のための、製造販売工程の継続的改善を行ないます。 3.わが社は、ISO22000に基づいた食品安全マネジメントシステムを構築・維持し、継続的改善を行ない、安全・安心な製品を製造いたします。 4.わが社は、食品安全方針と共に関係法規制を遵守する相手とのみ取引を致します。 5.わが社は、全従業員に衛生管理の重要性を認識させ、食品安全に関する知識の向上を図ります。 6.わが社は、食品安全方針を全ての従業員に周知させると共に、食品安全目標を設定し、随時見直しを行ないます。
品質への取り組み	1.当社製品は独自の栽培方法によりキノコの含水率を抑え、歯ごたえが良く,おいしさを凝縮しました。 2.当社製品は適期収穫を徹底し、最高の鮮度でお客様に商品提供する事を心掛けています。 3.パッケージセンターでは最終製品を厳しい社内基準に基づき検査を行い、高品質の製品出荷を実施しております。 4.消費者の皆様へ安全で高品質なおいしい食品を提供できるよう品質管理体制作りを積極的に推進しております。
平均年齢	41.27歳（2023年11月末時点）
平均勤続年数	11.84年（2023年11月末時点）
休日休暇	■週休2日制（月8～10日休み）会社カレンダーによる ■夏季休暇 ■年末年始休暇 ■有給休暇（取得率:管理職を含めて80％程度） ■慶弔休暇 ■産休・育休（取得実績あり ※2022年度の育児休暇取得率は男女ともに100％） ■介護休暇
福利厚生・待遇	■昇給年1回 ■賞与年3回（6・12月・決算賞与） ■交通費支給 ■社会保険完備（雇用、労災、健康、厚生年金） ■時間外手当 ■出張手当 ■役職手当 ■子ども手当 ■食事手当 ■テレワーク手当 ■社宅あり（家賃の8割を補助 ※上限あり） ■育児休業手当 ■財形貯蓄 ■社員持株会 ■退職金あり ■オフィス内分煙 ■地域限定制度導入予定（2025年）
キーワード	食品　健康　きのこ　まいたけ　えりんぎ　ぶなしめじ　雪国　自然　極　加工　代替肉　たんぱく　生産　強化　販売　開発　研究　機能性　営業　販路　拡大　青果　企画　海外　事務　管理　品質保証　新潟　南魚沼　五泉　滋賀　東京　全国　西日本　市場　開拓　成長　戦略　レストラン　テレビ　上場　FA　機械化　自動化
沿革	1983年7月 (株)雪国まいたけを創業し、まいたけの生産販売を開始 1994年3月当社株式を新潟証券取引所の地域産業育成部へ上場 2015年6月東京証券取引所市場第二部上場廃止 2015年6月 (株)BCJ-22による完全子会社化 2015年10月 (株)BCJ-22を存続会社として同社と合併し、商号を「(株)雪国まいたけ」に変更 2017年10月 (株)神明が株式の49％を取得 2019年3月瑞穂農林(株)（本しめじ及びはたけしめじの生産販売）及び(株)きのこセンター金武（ぶなしめじの生産販売）の全株式を取得し、子会社化 2019年10月 (有)三蔵農林（マッシュルームの生産販売）の全株式を取得し、子会社化 2000年3月新潟証券取引所と東京証券取引所の合併に伴い東京証券取引所市場第二部に上場 2020年9月東京証券取引所市場第一部に上場 2022年4月東京証券取引所市場再編に伴いプライム市場へ移行 2022年6月東京本社を開設し、新潟本社との二本社制とする 2023年4月株式会社三蔵農林を吸収合併

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 11.8年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 18.0時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.3日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	18名	16名	34名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	14名	12名	26名
	2022年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 8.7%
  （92名中8名）
- 2022年度
【役員】28.57％　【管理職】7.06％

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、監督職研修、管理職研修　外部研修　コンプライアンス研修　他
自己啓発支援制度	制度あり通信教育
メンター制度	制度あり新規学卒者1名に対し、1名のトレーナーを配置

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞北海道大学、東北大学、横浜市立大学、名古屋大学、千葉大学、信州大学、金沢大学、静岡大学、新潟大学、長岡技術科学大学、東京農業大学、東京大学、佐賀大学＜大学＞秋田県立大学、宇都宮大学、愛媛大学、関西大学、神田外語大学、北里大学、京都産業大学、近畿大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、城西大学、専修大学、大正大学、玉川大学、大東文化大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、東海大学、東京国際大学、東京農業大学、東京薬科大学、東邦大学、東洋大学、富山県立大学、長岡技術科学大学、長浜バイオ大学、名古屋大学、新潟大学、新潟経営大学、新潟工科大学、新潟国際情報大学、新潟産業大学、新潟薬科大学、日本大学、日本獣医生命科学大学、法政大学、北海道大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、横浜国立大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、東京家政大学、女子栄養大学、青山学院大学、武蔵野大学＜短大・高専・専門学校＞大原情報医療専門学校新潟校、新潟県農業大学校、新潟高度情報専門学校、新潟農業・バイオ専門学校、新潟会計ビジネス専門学校
採用実績（人数）	2019年：22名 2020年：26名 2021年：24名 2022年：26名 2023年：22名

採用実績（学校）

＜大学院＞
北海道大学、東北大学、横浜市立大学、名古屋大学、千葉大学、信州大学、金沢大学、静岡大学、新潟大学、長岡技術科学大学、東京農業大学、東京大学、佐賀大学
＜大学＞
秋田県立大学、宇都宮大学、愛媛大学、関西大学、神田外語大学、北里大学、京都産業大学、近畿大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、城西大学、専修大学、大正大学、玉川大学、大東文化大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、東海大学、東京国際大学、東京農業大学、東京薬科大学、東邦大学、東洋大学、富山県立大学、長岡技術科学大学、長浜バイオ大学、名古屋大学、新潟大学、新潟経営大学、新潟工科大学、新潟国際情報大学、新潟産業大学、新潟薬科大学、日本大学、日本獣医生命科学大学、法政大学、北海道大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、横浜国立大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、東京家政大学、女子栄養大学、青山学院大学、武蔵野大学
＜短大・高専・専門学校＞
大原情報医療専門学校新潟校、新潟県農業大学校、新潟高度情報専門学校、新潟農業・バイオ専門学校、新潟会計ビジネス専門学校

採用実績（人数）

2019年：22名
2020年：26名
2021年：24名
2022年：26名
2023年：22名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2023年	12名	10名	22名
2022年	17名	9名	26名
2021年	17名	7名	24名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2023年	22名
2022年	26名
2021年	24名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2023年	2名
2022年	4名
2021年	3名

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