東洋計器(株)の新卒採用・会社概要

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「東洋計器は、計測技術の向上により計量の価値を高め、文明の発展に貢献する」

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当社は生活に欠かすことのできない、水やガスを計るメーターや集中監視システム等の開発・製造・販売を行っている会社です。
水道・ガスメーターは法律で有効期限が定められているため、取り換えによる安定需要があります。
その「安定需要」をベースに、時代の変化に合わせ、メーターと通信を融合させたシステムの開発など様々な事業を展開。東南アジアを中心とした海外事業の拡大もしています。

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社会を支える水道/ガスメーターの製造と、コモディティ品だからこそ、見守りやアプリ等、メーターに付加価値を創造したサービスに力を注ぐ。業界のパイオニアとして邁進。松本から、全国・海外へメーターシステムを展開。敷地の「らいちょうの森」は自然を感じられる空間。スポーツジムを備え、テニス場が隣接。サークル活動や社会貢献を推進。

: 社会を支える水道/ガスメーターの製造と、コモディティ品だからこそ、見守りやアプリ等、メーターに付加価値を創造したサービスに力を注ぐ。業界のパイオニアとして邁進。

: 松本から、全国・海外へメーターシステムを展開。敷地の「らいちょうの森」は自然を感じられる空間。スポーツジムを備え、テニス場が隣接。サークル活動や社会貢献を推進。

社会インフラを支える商品にプライドを持ち、計ることの価値を追求しブランドと成す

第9代目の土田泰正社長。令和3年に会長・社長の新体制移行に伴い就任。基本理念にある「計ることの価値」を追求し、更なる企業成長・組織活性化を目指している。	当社は、水道メーター/ガスメーターの開発・製造を行い、全国・海外の水道事業者様やガス事業者様へ販売しています。つまり、エッセンシャルな水道事業やガス事業といった社会インフラを支える商品を提供しています。メーターは、料金取引のため正確計量が必須です。国内においては「計量法」という法制度に基づき品質提供義務があり、全数検査を実施しているのも特長です。世帯数に依存しますが、継続した循環需要の中で生きています。一方で、正確計量以外の特長がないと価格勝負です。メーターに付加価値を付けること・計ることの価値を追求することが、私たち企業の特長を強め、ブランドを成り立たせることに繋がっていきます。そのひとつが通信ネットワークとの融合です。今でこそIoT/DX分野が注目されていますが、私たちは黒電話の時代からネットワークサービス事業をスタートさせました。お蔭様で多くの事業者様に導かれ、通信技術の応用は当社の強みになりました。例えば、大地震の発生時、ガスメーターは安全の為に自動的に遮断しますが、メーターと通信を組合せると、何故遮断したか・いつ遮断したかなどの通報が監視センターに瞬時に届き、遠隔地でも現地状況を把握できます。再度、お客様が安全にガスを使える状況へ迅速対応が可能です。阪神淡路や東日本大震災の時も大きな効果を発揮しました。震災後の復旧においては、特にLPガスの復旧速度は大きな社会貢献に繋がったと思っています。今、主に雇用面を大きな背景に、スマートメーターの時代が加速しています。私たちが長年育んできたノウハウが一気に花開く時代と感じています。通報データの管理・監視センターも300万件を超え、一定規模に成長できました。引き続き、「計量の価値を高める」ことを通じて、企業成長を社員と共に進めます。その中で、私自身大切にしたい言葉は「不易流行」と「知行合一」です。時にインフラ事業は安定・保守的なイメージが強いのですが、インフラ足りえる為に、大切な志・想いは変えず、新技術やノウハウなど変えるべきは変える「不易流行」の思考が大切です。また、「知行合一：行動を伴わない知識は永遠に未完成である」ことも意識しています。当社は、時に「業界の異端児」と評されますが、75期目を迎え、残り25年で100周年となります。入社の皆さんと、節目の100期を一緒に喜びたいですね。（代表取締役社長／土田泰正さん）

第9代目の土田泰正社長。令和3年に会長・社長の新体制移行に伴い就任。基本理念にある「計ることの価値」を追求し、更なる企業成長・組織活性化を目指している。

当社は、水道メーター/ガスメーターの開発・製造を行い、全国・海外の水道事業者様やガス事業者様へ販売しています。つまり、エッセンシャルな水道事業やガス事業といった社会インフラを支える商品を提供しています。メーターは、料金取引のため正確計量が必須です。国内においては「計量法」という法制度に基づき品質提供義務があり、全数検査を実施しているのも特長です。世帯数に依存しますが、継続した循環需要の中で生きています。

一方で、正確計量以外の特長がないと価格勝負です。メーターに付加価値を付けること・計ることの価値を追求することが、私たち企業の特長を強め、ブランドを成り立たせることに繋がっていきます。そのひとつが通信ネットワークとの融合です。今でこそIoT/DX分野が注目されていますが、私たちは黒電話の時代からネットワークサービス事業をスタートさせました。お蔭様で多くの事業者様に導かれ、通信技術の応用は当社の強みになりました。例えば、大地震の発生時、ガスメーターは安全の為に自動的に遮断しますが、メーターと通信を組合せると、何故遮断したか・いつ遮断したかなどの通報が監視センターに瞬時に届き、遠隔地でも現地状況を把握できます。再度、お客様が安全にガスを使える状況へ迅速対応が可能です。阪神淡路や東日本大震災の時も大きな効果を発揮しました。震災後の復旧においては、特にLPガスの復旧速度は大きな社会貢献に繋がったと思っています。

今、主に雇用面を大きな背景に、スマートメーターの時代が加速しています。私たちが長年育んできたノウハウが一気に花開く時代と感じています。通報データの管理・監視センターも300万件を超え、一定規模に成長できました。引き続き、「計量の価値を高める」ことを通じて、企業成長を社員と共に進めます。その中で、私自身大切にしたい言葉は「不易流行」と「知行合一」です。時にインフラ事業は安定・保守的なイメージが強いのですが、インフラ足りえる為に、大切な志・想いは変えず、新技術やノウハウなど変えるべきは変える「不易流行」の思考が大切です。また、「知行合一：行動を伴わない知識は永遠に未完成である」ことも意識しています。

当社は、時に「業界の異端児」と評されますが、75期目を迎え、残り25年で100周年となります。入社の皆さんと、節目の100期を一緒に喜びたいですね。

（代表取締役社長／土田泰正さん）

会社データ

プロフィール	東洋計器は、信州の恵まれた自然環境の中で、７５年に渡り生活に密着した水とガスのメーターを開発・生産してきました。料金取引に使われるメーターは高い精度が求められます。東洋計器は、1994年、国内の水道・ガスメーター業界で初めて ISO9001 を取得し、国際基準レベルの品質管理を行っています。計量には人の知恵が結集されており、東洋計器は「計量の価値」を高めることで、社会の発展に貢献しております。現在は、計量と IoT 技術を融合したスマートメーターを推進しています。この仕組みを活用した自動検針や電子請求・電子決済システムは、人口減・高齢化・過疎化などの社会問題解決に役立ちます。ガスの安全を見守るマイコンメーターやメーターのリユースなどを通じ、社会の安全・CO２削減に取り組み、ＳＤＧｓにも貢献しております。また、当社が運営する「東洋計量史資料館」では、国内外の計ることに関わる貴重な度量衡機器を公開し、「計ること」の大切さをご理解いただく活動を継続しています。東洋計器は、時代が求める新たな計量の価値を見出し製品化することで、皆さまの暮らしに貢献してまいります。【検索キーワード】長野　松本　メーター　水　ガス　インフラ　安定　需要　Uターン　Iターン　理系　社会貢献　営業　事務　研究　開発　設計　技術　機械　電子回路　電子制御　ソフトウェア　IT　アプリ　IoT
事業内容	【事業・商品特徴】当社が創業以来取り組んできた事業は、水道メーター・ガスメーターの開発・製造・販売です。水道メーターは8年、ガスメーターは10年で交換が義務づけられているため、安定的な需要があります。また、独自製品の開発にも積極的に挑戦しています。キーワードは「メーターと通信の融合（IoT）」。メーターにマイコンを組み入れ、そのマイコンがガス漏れや、震度5以上の地震などの異常を感知すると、ガスを遮断します。今では当たり前のこの仕組みを業界に先駆け開発いたしました。また、メーターを通信回線で結び、水やガスの使用状況で、安否を確認する高齢者の見守りサービスを開始。高齢化社会が進む中、安心・安全な社会づくりにも取り組んでいます。【戦略・ビジョン】当社は、メーターに付加価値を付け、新たな事業を展開しています。 2018年にKDDIの協力のもと業界初のLPWA送信機「IoT－R」を開発し、現在までに約300万台の出荷を行いました。全国のガス会社で検針業務の合理化、配送業務の効率化、保安業務の高度化に活用頂いています。また、送信機から得られる情報を活用できるようコンテンツにも力を入れ「お得な料金メニュー」「エネルギー見える化サービス」「高齢者元気情報」「配送最適化情報」「プリペイドサービス」「電子請求・電子決済」を開発し、クラウド型プラットフォームを通じてサービスを提供しています。【社風】太陽の暖かさを感じ、緑を見て、鳥の鳴き声を聞く。新緑の頃には、爽やかな風の香りがする。季節を五感で感じることができるのは、豊かな自然に囲まれた、信州・松本ならではの光景です。当社の窓からは東に鉢伏から美ヶ原の高原地帯、西は北アルプス連峰を臨むことができます。敷地内にはナラや白樺が迎えてくれる「らいちょうの森」、建設工事の際に出土した遺物にちなんで建てた「長良の宮」というお宮。社員一人ひとりがイキイキと働けるように、茶室や食堂、休養室を設置。テニス・野球・茶道などのサークル活動も定期的に行われています。第5工場には新たに健康ジムを併設し、従業員が気軽に健康つくりが行える環境を整えました。【検索キーワード】長野　松本　メーター　水　ガス　インフラ　安定　需要　Uターン　Iターン　理系　社会貢献　営業　事務　研究　開発　設計　技術　機械　電子回路　電子制御　ソフトウェア　IT　アプリ

プロフィール

東洋計器は、信州の恵まれた自然環境の中で、７５年に渡り生活に密着した水とガスのメーターを開発・生産してきました。
料金取引に使われるメーターは高い精度が求められます。
東洋計器は、1994年、国内の水道・ガスメーター業界で初めて ISO9001 を取得し、国際基準レベルの品質管理を行っています。

計量には人の知恵が結集されており、東洋計器は「計量の価値」を高めることで、社会の発展に貢献しております。
現在は、計量と IoT 技術を融合したスマートメーターを推進しています。
この仕組みを活用した自動検針や電子請求・電子決済システムは、人口減・高齢化・過疎化などの社会問題解決に役立ちます。

ガスの安全を見守るマイコンメーターやメーターのリユースなどを通じ、社会の安全・CO２削減に取り組み、ＳＤＧｓにも貢献しております。
また、当社が運営する「東洋計量史資料館」では、国内外の計ることに関わる貴重な度量衡機器を公開し、「計ること」の大切さをご理解いただく活動を継続しています。
東洋計器は、時代が求める新たな計量の価値を見出し製品化することで、皆さまの暮らしに貢献してまいります。

【検索キーワード】
長野　松本　メーター　水　ガス　インフラ　安定　需要　Uターン　Iターン　理系　社会貢献　営業　事務　研究　開発　設計　技術　機械　電子回路　電子制御　ソフトウェア　IT　アプリ　IoT

事業内容

【事業・商品特徴】
当社が創業以来取り組んできた事業は、水道メーター・ガスメーターの開発・製造・販売です。
水道メーターは8年、ガスメーターは10年で交換が義務づけられているため、安定的な需要があります。また、独自製品の開発にも積極的に挑戦しています。
キーワードは「メーターと通信の融合（IoT）」。
メーターにマイコンを組み入れ、そのマイコンがガス漏れや、震度5以上の地震などの異常を感知すると、ガスを遮断します。今では当たり前のこの仕組みを業界に先駆け開発いたしました。
また、メーターを通信回線で結び、水やガスの使用状況で、安否を確認する高齢者の見守りサービスを開始。高齢化社会が進む中、安心・安全な社会づくりにも取り組んでいます。

【戦略・ビジョン】
当社は、メーターに付加価値を付け、新たな事業を展開しています。
2018年にKDDIの協力のもと業界初のLPWA送信機「IoT－R」を開発し、現在までに約300万台の出荷を行いました。
全国のガス会社で検針業務の合理化、配送業務の効率化、保安業務の高度化に活用頂いています。
また、送信機から得られる情報を活用できるようコンテンツにも力を入れ「お得な料金メニュー」「エネルギー見える化サービス」「高齢者元気情報」「配送最適化情報」「プリペイドサービス」「電子請求・電子決済」を開発し、クラウド型プラットフォームを通じてサービスを提供しています。

【社風】
太陽の暖かさを感じ、緑を見て、鳥の鳴き声を聞く。新緑の頃には、爽やかな風の香りがする。季節を五感で感じることができるのは、豊かな自然に囲まれた、信州・松本ならではの光景です。
当社の窓からは東に鉢伏から美ヶ原の高原地帯、西は北アルプス連峰を臨むことができます。
敷地内にはナラや白樺が迎えてくれる「らいちょうの森」、建設工事の際に出土した遺物にちなんで建てた「長良の宮」というお宮。
社員一人ひとりがイキイキと働けるように、茶室や食堂、休養室を設置。
テニス・野球・茶道などのサークル活動も定期的に行われています。
第5工場には新たに健康ジムを併設し、従業員が気軽に健康つくりが行える環境を整えました。

【検索キーワード】
長野　松本　メーター　水　ガス　インフラ　安定　需要　Uターン　Iターン　理系　社会貢献　営業　事務　研究　開発　設計　技術　機械　電子回路　電子制御　ソフトウェア　IT　アプリ

本社郵便番号	390-1298
本社所在地	長野県松本市和田3967番地10
本社電話番号（採用直通）	0263-48-1129
創業	1933
設立	1949
資本金	7億7200万円
従業員	487名（2023年4月時点）
売上高	239憶（2022年度実績）
事業所	本社/長野県松本市営業拠点/中央、東京、大阪、名古屋、福岡、札幌、東北、北関東、埼玉、四国、郡山、中国、釧路、青森、盛岡、新潟、前橋、長野、松本、金沢、千葉、横浜、京滋奈、水機器販売、栃木、静岡、高松、松山、鹿児島、沖縄
関連会社	株式会社ホームネット安心白馬ウォーター販売株式会社オンサイテック株式会社　長野支店台湾東洋國際儀表股　有限公司
平均年齢	44.6歳
平均勤続年数	15.9年

働き方データ

平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10.3日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	1名	4名	5名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	1名	0名	1名
	2022年度

社内制度

研修制度	制度あり・入社前研修（任意）・新入社員研修（約1ヶ月：ビジネスマナー研修、商品知識講座、工場実習　等）・管理職研修等の階層別研修制度・自己啓発推進制度・資格取得奨励制度・地域ガイド研修・外部研修・ｅラーニング・その他の研修は配属部署によって異なります。
自己啓発支援制度	制度あり・通信教育　一部補助あり
メンター制度	制度なし・OJT（教育担当）の制度はございます。・リクルート室を中心に会社全体で皆さんの成長をサポートしております。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞群馬大学、信州大学、名古屋大学、名古屋工業大学、日本大学、龍谷大学＜大学＞青森大学、青森公立大学、秋田大学、亜細亜大学、足利工業大学、茨城大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、鹿児島大学、鹿児島国際大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、九州産業大学、京都産業大学、京都女子大学、近畿大学、群馬大学、慶應義塾大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、札幌学院大学、静岡大学、芝浦工業大学、信州大学、西南学院大学、専修大学、大同大学、大東文化大学、拓殖大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、中部大学、帝京大学、東亜大学、東海大学、東京経済大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、同志社大学、東洋大学、徳島大学、獨協大学、富山大学、長野県立大学、名古屋工業大学、名古屋商科大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、日本文理大学、ノースアジア大学、広島経済大学、福岡大学、福岡工業大学、法政大学、北星学園大学、北海学園大学、松本大学、松山大学、明治大学、名城大学、明星大学、桃山学院大学、山形大学、山梨大学、山梨学院大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞大月短期大学、長野工業高等専門学校、松本大学松商短期大学部
採用実績（人数）	2022年　　2021年　　2020年　　------------------------------------------------- 　　　　　　　　12名　　　　9名　　　　3名

採用実績（学校）

＜大学院＞
群馬大学、信州大学、名古屋大学、名古屋工業大学、日本大学、龍谷大学
＜大学＞
青森大学、青森公立大学、秋田大学、亜細亜大学、足利工業大学、茨城大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、鹿児島大学、鹿児島国際大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、九州産業大学、京都産業大学、京都女子大学、近畿大学、群馬大学、慶應義塾大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、札幌学院大学、静岡大学、芝浦工業大学、信州大学、西南学院大学、専修大学、大同大学、大東文化大学、拓殖大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、中部大学、帝京大学、東亜大学、東海大学、東京経済大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、同志社大学、東洋大学、徳島大学、獨協大学、富山大学、長野県立大学、名古屋工業大学、名古屋商科大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、日本文理大学、ノースアジア大学、広島経済大学、福岡大学、福岡工業大学、法政大学、北星学園大学、北海学園大学、松本大学、松山大学、明治大学、名城大学、明星大学、桃山学院大学、山形大学、山梨大学、山梨学院大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
大月短期大学、長野工業高等専門学校、松本大学松商短期大学部

採用実績（人数）

　　　　　　　2022年　　2021年　　2020年
　　-------------------------------------------------
　　　　　　　　12名　　　　9名　　　　3名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2020年	2名	1名	3名
2021年	4名	5名	9名
2022年	7名	5名	12名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2020年	3名
2021年	9名
2022年	12名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2020年	0名
2021年	1名
2022年	0名

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東洋計器(株)

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