最終更新日:2024/5/14

(株)日本能率協会総合研究所

  • 正社員

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • シンクタンク・マーケティング・調査
  • 専門コンサルティング
  • コンサルティングファーム

基本情報

本社
東京都
資本金
1億5,000万円
売上高
40億6千万円(2023年3月期)
従業員
128名(2023年4月1日現在の正社員数)

約2,000社の会員企業を有するマーケティング・データ・バンク(MDB)で、企業の事業創造、新商品開発、戦略構築等の支援業務を一緒に行ってみませんか?

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採用担当者からのお知らせ (2024/05/14更新)

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日本能率協会総合研究所の採用ページにアクセスいただき、誠にありがとうございます。

予定しておりました説明会は全日程終了いたしました。
再開する場合はご連絡いたします。

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会社紹介記事

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クライアントの課題を聞き取り、リサーチを通じて支援します。
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部門内の勉強会も頻繁に行われます。年齢やキャリアに関係なく教え合う風通しのよい職場です。

マーケティング・データ・バンク(MDB)の要となる情報コンサルタントを募集

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依頼内容は食品、日用品から電子部品、化学品まで非常に幅広い。

日本能率協会総合研究所が運営するマーケティング・データ・バンク(MDB)は1969年から半世紀以上に渡り企業の情報収集を支援する、日本最大級の会員制ビジネス/マーケティング情報提供機関です。

官公庁、業界団体、民間調査機関など約20,000機関の各種レポート、統計データ、業界雑誌・新聞記事など50万点以上の情報源を所蔵し、国内外の多様なビジネス系データベースサービスとも提携。近年ではオリジナルレポートも多数作成することで会員企業のあらゆる調査ニーズに対応しています。

会員企業は国内大手企業が中心で、新事業・新商品開発、事業計画の策定、研究開発テーマの選定等あらゆる場面での情報収集に活用いただいています。
様々な業界の企業が会員のため、依頼内容も多岐に渡ります。テーマも食品・日用品から電子部品・化学物質まで幅広く、調査項目も市場規模、市場予測、シェアなどの定量データから、技術予測、技術動向、成功・失敗事例などの定性データまで対応しています。中には、「自分の業務でのミッション、マーケティング課題ははっきりしているが、どんな調査をすればよいかわからない」といった相談も・・・。

MDBの情報コンサルタントはこのようなお客様からのご依頼・ご相談内容を聞き取り・整理して、必要な情報をMDBの蔵書、データベース、Webサイト等から調査・提供する、MDBの要となる存在です。

配属後は担当の先輩社員によるOJTはもちろん、部門内の勉強会も頻繁に行われ、調査スキル、顧客対応スキルを磨いていきます。若手社員でも勉強会の講師になったり、得意分野の調査の相談を受けたりと、年齢やキャリアに関係なく教え合う、フラットで風通しのよい社風です。

どんなテーマの依頼でも興味を持って取り組める知的好奇心の強い方、様々な業界と関わる仕事をしたいとお考えの方にぴったりの業務です。
ご応募お待ちしています!






会社データ

プロフィール

◆クライアントの皆さまの課題解決を支援するリサーチ&ソリューション、情報提供のスペシャリスト集団◆

日本能率協会総合研究所(JMAR)は、”経営革新の推進機関”としてマネジメント・リサーチ・コンサルティング、教育、出版等多くの事業領域を持つ日本能率協会グループ(JMAグループ)のシンクタンクです。
本質を見極め、お客さまに適切な判断と行動を促す「知」の提供をミッションとしています。

事業内容
日本能率協会総合研究所が運営するマーケティング・データ・バンク(MDB)は2,000社、約12万人のビジネスパーソンに活用いただいている、日本最大級のビジネス情報提供機関です。官公庁、業界団体、民間調査機関など約20,000機関と提携し各種レポート、統計データ、業界雑誌・新聞記事など50万点以上の情報源を所蔵しています。会員企業からの情報収集依頼に応える専門職=情報コンサルタントがこれらの情報を活用し、様々な企業の経営課題解決※を支援します。

※経営課題とは、企業の事業創造、グローバル展開、中期計画策定、新商品開発、未来戦略構築…等の様々なテーマが該当します。

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MDBライブラリ(東京)の様子

本社郵便番号 105-0011
本社所在地 東京都港区芝公園3-1-22 日本能率協会ビル5F
本社電話番号 03-3434-6282
設立 1984年4月
資本金 1億5,000万円
従業員 128名(2023年4月1日現在の正社員数)
売上高 40億6千万円(2023年3月期)
事業所 本社(東京都港区芝公園3-1-22 日本能率協会ビル)
関西事務所(大阪市中央区今橋3-1-7 日本生命今橋ビル7階)
関連会社 一般社団法人日本能率協会
(株)日本能率協会マネジメントセンター
(株)日本能率協会コンサルティング
公益社団法人日本プラントメンテナンス協会
(株)ジェーエムエーシステムズ
公益社団法人日本工業英語協会
公益社団法人企業情報化協会
平均年齢 42歳
働き方 ■働き方
・リモートワーク可能で、部門社員の出社率は5割程度です。
・残業時間は20~30時間/月程度
・各種休暇制度、時短制度、出産・育児支援制度、資格取得支援制度、研修支援制度あり。
沿革
  • 1942年
    • 日本能率連合会と日本工業協会を統合し「社団法人日本能率協会」を設立
  • 1945年
    • 米国の新しい経営技術の導入などにより経営の専門団体としてコンサルティング事業を強化。
  • 1969年
    • 産業研究所に「マーケティングデータシステム」(現マーケティング・データ・バンクの前身)部門を新設し会員制の情報サービス事業を開始。
  • 1972年
    • 大阪事業所に「大阪MDセンター」を開設。
  • 1976年
    • 業務範囲の拡大により産業研究所を「総合研究所」に改称。<br>大型プロジェクトの「中京都市圏総合都市交通体系調査」の受託を契機に「中部事務所」を設立。
  • 1984年
    • 「(株)日本能率協会総合研究所」を創立。
  • 2001年
    • 品質向上に取り組み、社会環境研究本部がISO9001を取得。中国・北京に「北京事務所」開設。中国のビジネス情報提供サービス開始。
  • 2004年
    • 「マーケティング・データ・バンク(MDB)」の利便性向上のため丸の内事務所を新設し、MDBを移転。
  • 2006年
    • プライバシーマークを取得。
  • 2007年
    • ISO14001を取得。
  • 2011年
    • 中国・上海に「上海日能綜研企業管理諮詢有限公司」を設立。
  • 2014年
    • ISMS認証を取得。
  • 2017年
    • 本社リニューアル。
  • 2021年
    • マーケティング・データ・バンク(MDB)が日本能率協会ビルに移転。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13.0年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 23時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 2名 6名 8名
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 2名 5名 7名
    2023年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 27.3%
      (11名中3名)
    • 2023年度

    部次長以上の役職者

社内制度

研修制度 制度あり
合同研修、OTJ研修、各部研修、階層別研修
自己啓発支援制度 制度あり
メンター制度 制度なし
会社としてのメンター制度はありませんが、OJT担当者や所属グループリーダーとの定期的な1on1で業務の悩みやキャリアを相談できる環境です。
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
九州大学、東京都立大学、北海道大学、横浜国立大学
<大学>
大阪大学、大阪市立大学、関西学院大学、九州大学、慶應義塾大学、上智大学、中央大学、筑波大学、同志社大学、東北大学、立教大学、早稲田大学

採用実績(人数)        2022年 2023年 2024年(予定)
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大卒・院卒   0名   1名   2名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 1 0 1
    2022年 0 0 0
    2021年 1 0 1

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