最終更新日：2024/7/16

泰盛貿易(株)

  • 正社員

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 商社（機械・プラント・環境）
  • 商社（文具・事務用品・日用品）
  • 商社（自動車関連・輸送用機器）

基本情報

本社
大阪府
資本金
9,600万円
売上高
非公開（社内規定のため）
従業員
84名（2023年4月　海外拠点に駐在及び出向中の社員15名を含む）

ヒト・モノ・コト　つなぐ力で世界を豊かに

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25卒採用 説明会全日程を終了しました。 （2024/07/16更新）

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皆さん、こんにちは。
私たち泰盛貿易は1967年に機械工具類の輸出を行う貿易商社として誕生しました。
創業時から一貫して、現地に根差したマーケティング営業を行ってきています。
その表れの一つが、赴任地では現地語で商売するというものです。
ユーザーの現場に赴いて需要を捉え、メーカーやインポーターとの協働を通じて
製品・サービスの供給に働きかける。
泰盛貿易が中心となって商流を引っ張っていきます。

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会社紹介記事

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タイにて。ナショナルスタッフと一緒に製品講習をしている風景。駐在員とナショナルスタッフの協働の重要性は益々高まっています。
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ベトナム・ホーチミンにて。泰盛貿易の直接の顧客である現地輸入商（インポーター）との商談。

若手から海外駐在のチャンスあり、社員の8割が駐在を経験。

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インドネシア・ジャカルタにて。販売店での市場調査は現地語で行われます。

◆創業56年目、独立系の貿易商社
泰盛貿易はアジア（特に東南アジア）向け輸出を中心に事業展開する貿易商社です。
インフラの整備に使われる工具など、生活に不可欠な製品をアジアへ・世界へ供給しています。
営業の最前線は基本的に海外で、営業担当者の約3割は海外拠点に勤務する駐在員です。
本社ベースの営業担当者も海外出張の機会が多く、年間の約半分を海外で過ごす社員もいる程です。

◆現地の言葉で営業活動を行います
泰盛貿易は現地の経済等に深く根ざした活動を行い、『ビジネスパートナーとの共存共栄』を目指していることが最大の特徴です。駐在員は現地の言葉でコミュニケーションをとりながら仕事を進めます。また直接の顧客である現地輸入商（インポーター）以外に、現地の販売店やエンドユーザーの意見を聞くために各地の現場に赴き、商品が実際にどのような現場でどう利用されているか調査します。その現場は建設や生産の現場以外にも、鉄道整備から化粧品取扱まで多岐にわたります。こうして掴んだリアルな市場情報は、日本国内を始め海外のビジネスパートナーからも信頼を勝ち取る切り札になっています。

◆若手社員も海外拠点へ派遣
この信頼を継続するため、若手社員の海外駐在を積極的に行なっています。
入社後さしあたっての海外配属はありませんが、将来的に海外現地法人での勤務の可能性もあります。
その際、初めての駐在は5年以上の期間となることが大半です。
語学研修の後、先輩たちが築き上げてきた「泰盛貿易の信頼」を引き継ぎ、さらに新しい信頼関係を構築します。

その後は、本社勤務で同じ市場をより高い視点から担当する社員、特定の製品カテゴリ担当として複数か国を担当する社員、管理部門へ異動し会社の中枢を担う仕事を行う社員、また第3国の海外拠点で活躍する社員など、様々なキャリアが存在します。

会社データ

プロフィール

当社は1967年の創業当初からタイ・バンコクに事務所を開設。創業当時から日本人駐在員が現地に入り、都市部の主要客先のみならず地方のユーザーまで直接訪問し現地語でマーケティングを行うスタイルを貫いています。
商売の原点は現場を知ること。若手社員を積極的に海外へ駐在員として派遣しています。駐在員は現地語を習得し、通訳を介さず折衝・情報収集を行うのが弊社のポリシーです。（大卒社員の8割が海外駐在の経験あり）
現在拠点がある地域は、タイ・インドネシア・ベトナム・カンボジア・インド・ミャンマーの6か国。
また近年は、ユーザー目線に立ち、より深く現地に根差した活動を行うために、メーカー及び輸入商と協力してタイ、ベトナム、インドネシアで新たに現地法人や合弁会社を設立しています。
事業内容
電動工具、土木・建設機械、工場機器、自動車整備・産業機器、切削工具、測定機器、農業機器、手工具、その他商品を、アジアをはじめ世界各国へ輸出しています。特にプロ用電動工具分野では圧倒的な強さを誇ります。
また、日本製以外の優れた製品を、日本を経由せずに直接販売する三国間貿易も展開。
1987年より輸入業務も開始し、雑貨や家具などを取り扱っています。

●海外合弁会社（工業用ゴム製品、鋳鉄鋳造）での経験・ノウハウを活かした異業種との取引開拓
●OEMによる自社商品の販売展開
●タイ、ベトナム、インドネシアでの現地法人の設立
●切削工具の再研磨事業及び切削油の販路開拓のための営業
など、単なる貿易商社に留まらない一歩進んだ海外事業を展開しています。

駐在員自身が現地語でコミュニケーションを行うというのは弊社の強みです。
営業担当者は、時には地方の販売店、また時には様々な業種のユーザーへ直接足を運び、市場調査を行っています。

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駐在員は、駐在国の地方の販売店や多様なユーザー現場を訪問します。
本社郵便番号 543-0028
本社所在地 大阪市天王寺区小橋町10-8
本社電話番号 06-6768-9200
設立 1967年6月20日
資本金 9,600万円
従業員 84名（2023年4月　海外拠点に駐在及び出向中の社員15名を含む）
売上高 非公開（社内規定のため）
国内拠点 日本（大阪）
海外拠点 タイ・ベトナム・インドネシア・インド・カンボジア
平均年齢 37.3歳（2023年10月）
沿革
  • 1967年
    • 機械工具の輸出専門商社として大阪で創業、
      バンコク駐在員事務所（タイ）開設
  • 1976年
    • ジャカルタ駐在員事務所（インドネシア）開設
  • 1989年
    • 合弁会社International Iron Works Co., Ltd.（タイ）設立
      鋳鉄製品や鋳鋼製品の生産開始
  • 1993年
    • ホーチミン市駐在員事務所（ベトナム）開設
  • 1994年
    • 合弁会社The Burapa Steel Co.,Ltd.（タイ）出資
      ハノイ駐在員事務所（ベトナム）開設
  • 2003年
    • ムンバイ駐在員事務所（インド）開設
      プノンペン駐在員事務所（カンボジア）開設
  • 2004年
    • 合弁会社PT. AZ TECS INDONESIA（インドネシア）設立
  • 2009年
    • 合弁会社MAKITA VIETNAM CO., LTD.（ベトナム）に出資
  • 2012年
    • 現地法人THAI SENG TRADING（THAILAND）CO.,LTD.（タイ）設立
      現地法人THAI SENG VIET NAM CO.,LTD.（ベトナム）設立
  • 2013年
    • デリー駐在員事務所（インド）を開設
  • 2014年
    • THAI SENG TRADING（THAILAND）CO.,LTD.　新社屋および物流センター完成
  • 2015年
    • THAI SENG TRADING（THAILAND）CO.,LTD.　チェンマイ支店開設
  • 2016年
    • 合弁会社PT. EVER CHEMICAL INDONESIA（インドネシア）設立
  • 2017年
    • ミャンマーのヤンゴンにショールーム開設
  • 2018年
    • THAI SENG TRADING（THAILAND）CO.,LTD.　ラヨン支店開設
      ハノイ駐在員事務所をTHAI SENG VIET NAM CO.,LTD.　ハノイ支店に改組
      ムンバイ駐在員事務所をプネ駐在員事務所に移転
  • 2019年
    • THAI SENG TRADING（THAILAND）CO.,LTD.　ハジャイ支店開設
      THAI SENG INTERNATIONAL (THAILAND) CO., LTD.(タイ) 設立
  • 2022年
    • THAI SENG INTERNATIONAL (THAILAND) CO., LTD.(タイ) に業務移管の為、THAI SENG TRADING (THAILAND) CO., LTD.(タイ) 閉鎖(清算)
      THAI SENG INTERNATIONAL (THAILAND) CO., LTD.(タイ)
      シラチャ支店開設
  • 2023年
    • 現地法人PT THAI SENG INDONESIA(インドネシア)設立
  • 2024年
    • 現地法人THAI SENG (CAMBODIA) CO.,LTD.（カンボジア）設立

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14.4年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間（前年度実績）
    月平均所定外労働時間（前年度実績）
    • 0.4時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    • 12.2日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）
    前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(合計)
    対象者 3名 0名 3名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数（男女別）
    前年度の育児休業取得者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(合計)
    取得者 3名 0名 3名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 16.7%
      （6名中1名）
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
◆新入社員研修（入社～1カ月）
・ビジネスマナー
・エリア・製品カテゴリ講習
◆実務研修（1年目　入社から4カ月）
貿易実務研修
・簿記講習（外部通学）
・海外出張研修（1年目　2～4週間程度）
・商品講習（随時）
海外駐在員として赴任する場合、現地語の語学研修
自己啓発支援制度 制度あり
英語(TOEIC 730点)、中国語資格取得支援
資格取得者には過去1年間の費用(語学学校など)を全額補助
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績（学校）

＜大学院＞
大阪大学、横浜国立大学、室蘭工業大学
＜大学＞
大阪大学、大阪教育大学、関西大学、京都外国語大学、京都産業大学、同志社大学、阪南大学、立命館大学、兵庫県立大学、青山学院大学、愛媛大学、鹿児島大学、北九州市立大学、九州大学、札幌学院大学、静岡大学、下関市立大学、駿河台大学、西南学院大学、大東文化大学、拓殖大学、千葉大学、獨協大学、名古屋外国語大学、新潟県立大学、明治大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学
採用実績（人数） 　　　2022年　2023年　2024年
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大卒　　5名　　　4名　　　6名
院卒　　1名　　　1名　　　 ―
採用実績（学部・学科） 商学部、経済学部、経済経営学部、経営学部、経営情報学部、国際経営学部、国際学部、国際関係学部、国際地域学部、国際日本学部、文学部、人文学部、法文学部、法学部、法経学部、政治経済学部、地域政策学部、教育学部、理学部（物質地球科学科）、都市イノベーション学府都市地域社会専攻、21世紀プログラム、
外国語学部（朝鮮語、中国語、モンゴル語、タイ語、ベトナム語、ビルマ語、インドネシア語、ヒンディー語、スペイン語、フィリピン語、英語、英米語、ポルトガル・ブラジル語）
  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 3名 3名 6名
    2023年 3名 2名 5名
    2022年 4名 2名 6名
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2024年 6名
    2023年 5名
    2022年 6名
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2024年 0名
    2023年 0名
    2022年 1名

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業種
商社
本社
東京都
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商社
本社
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