最終更新日：2024/7/24

(株)カントー

正社員
既卒可

業種

商社（文具・事務用品・日用品）
商社（精密・医療機器）
ソフトウエア
情報処理
商社（複合）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 2億円

売上高: 76億4096万円（2024年3月実績）

従業員: 300名

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

事務機器、コンピュータ機器、デジタルツール等、オフィスニーズに応える「専門商社」

【リアル説明会　営業職・技術職】会社説明会受付中！! （2024/06/13更新）

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　５月１日～９月３０日までの期間、クールビズ実施の為、学生の皆様に
　おかれましても、ノーネクタイでお越しくださいますよう、ご案内申し上げます
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皆さん、こんにちは！！

この度は当社のページをご覧いただき、誠にありがとうございます。
2025年度卒の新卒採用（営業職・技術職・事務職）を開始いたしました。

当社の選考は、説明会から内々定まで最短1か月間となります。

少しでも当社に興味をお待ちでしたら、ぜひエントリーをお願いいたします！
お会いできる日を、楽しみにお待ちしております！

地下鉄九段下駅から徒歩1分という好立地にある本社ビル。1951年の創業以来、顧客第一主義を貫き、ITSとDSの両面からそのビジネスを強力にサポートする。新人の成長を周囲がしっかりフォローするアットホームな社風。先輩達の後押しを受け、若手社員ものびのびと活躍中。

: 地下鉄九段下駅から徒歩1分という好立地にある本社ビル。1951年の創業以来、顧客第一主義を貫き、ITSとDSの両面からそのビジネスを強力にサポートする。

: 新人の成長を周囲がしっかりフォローするアットホームな社風。先輩達の後押しを受け、若手社員ものびのびと活躍中。

さあ、ここからが本当のスタート。白紙の君の新たな旅立ちを当社は全力で応援します！

自分に限界を感じた方、挫折を味わった方も、「白紙に戻して再出発して欲しい。」　1からスタートするという前向きな気持ちが必ず大きな成功につながります！	■あなたの成長を支援するさまざまなサポート体制当社の人材育成ポリシーは『白紙の君に賭ける！』。そこには、知識や経験がない方はもちろん、これまでの人生経験を通して自分の限界を感じた方、挫折を味わった方も、全てを白紙に戻して当社で新たなスタートラインに立ってほしいという当社の思いが込められています。もちろん成長を支える体制も充実。新人研修では、営業と技術担当に分かれて2カ月以上の期間をかけて商品知識や業務スキルを学び、配属後は専任のチューターがマンツーマンで日々の活動を手厚くフォローします。 ■お客様からの信頼獲得を目指して当社のビジネスはモノを販売して終了するものではありません。私達がお客様に提供しているのは単なる商品ではなく、それによりもたらされる効果であり、サービスそのものなのです。そのため、どの現場でもお客様と長期的な信頼関係を築くことが不可欠となります。努力がお客様の信頼や評価につながり、成果となって実を結ぶのです。当社では、そんなやりがいある仕事にゼロからチャレンジできます。（総務部部長今井さん）

自分に限界を感じた方、挫折を味わった方も、「白紙に戻して再出発して欲しい。」　1からスタートするという前向きな気持ちが必ず大きな成功につながります！

■あなたの成長を支援するさまざまなサポート体制
当社の人材育成ポリシーは『白紙の君に賭ける！』。そこには、知識や経験がない方はもちろん、これまでの人生経験を通して自分の限界を感じた方、挫折を味わった方も、全てを白紙に戻して当社で新たなスタートラインに立ってほしいという当社の思いが込められています。もちろん成長を支える体制も充実。新人研修では、営業と技術担当に分かれて2カ月以上の期間をかけて商品知識や業務スキルを学び、配属後は専任のチューターがマンツーマンで日々の活動を手厚くフォローします。

■お客様からの信頼獲得を目指して
当社のビジネスはモノを販売して終了するものではありません。私達がお客様に提供しているのは単なる商品ではなく、それによりもたらされる効果であり、サービスそのものなのです。そのため、どの現場でもお客様と長期的な信頼関係を築くことが不可欠となります。
努力がお客様の信頼や評価につながり、成果となって実を結ぶのです。当社では、そんなやりがいある仕事にゼロからチャレンジできます。
（総務部部長今井さん）

会社データ

プロフィール	当社は1951年、情報加工サービス業として創業以来、七十年以上の歴史を持つ会社です。 OA機器やネットワーク機器、セキュリティ対策、各種印刷、コミュニケーションツール、セールスプロモーション、さらにデジタルサイネージまで、あらゆる情報分野においてお客様からビジネスパートナーとして支持されています。
事業内容	ITS事業部（アイ・ティ・ソリューション）マルチベンダーとして、オフィスで発生する様々な情報（ドキュメント）管理システムのソリューション・使用目的に合った各種ハードウエア（サーバー・パソコン・複写機・プリンタ）や各種ソフトウェア(業務系パッケージ、個別開発)等の提供と安心してお使いいただくための万全な「ソリューション＆サポート」の提供でお客様のビジネスをバックアップしています。 DS事業部（ドキュメント・ソリューション）各企業が情報伝達用として作成するコミュニケーションツール（会社案内・カタログ・ホームページ・ポスター等各種宣伝物）の企画制作・諸資料の電子化・各種イベント・映像制作のプロデュース・書籍、報告書印刷等のサービスでお客様のビジネスをバックアップしています。『オフィスの「困った」をご相談下さい。』を基本理念に、オフィスにおける様々なお困りごとをお聞きし、最適な商品やサービスを提供しています。

プロフィール

当社は1951年、情報加工サービス業として創業以来、七十年以上の歴史を持つ会社です。
OA機器やネットワーク機器、セキュリティ対策、各種印刷、コミュニケーションツール、セールスプロモーション、さらにデジタルサイネージまで、あらゆる情報分野においてお客様からビジネスパートナーとして支持されています。

事業内容

ITS事業部（アイ・ティ・ソリューション）
マルチベンダーとして、オフィスで発生する様々な情報（ドキュメント）管理システムのソリューション・使用目的に合った各種ハードウエア（サーバー・パソコン・複写機・プリンタ）や各種ソフトウェア(業務系パッケージ、個別開発)等の提供と安心してお使いいただくための万全な「ソリューション＆サポート」の提供でお客様のビジネスをバックアップしています。

DS事業部（ドキュメント・ソリューション）
各企業が情報伝達用として作成するコミュニケーションツール（会社案内・カタログ・ホームページ・ポスター等各種宣伝物）の企画制作・諸資料の電子化・各種イベント・映像制作のプロデュース・書籍、報告書印刷等のサービスでお客様のビジネスをバックアップしています。

『オフィスの「困った」をご相談下さい。』を基本理念に、オフィスにおける様々なお困りごとをお聞きし、最適な商品やサービスを提供しています。

本社郵便番号	102-8228
本社所在地	東京都千代田区九段北1-11-2
本社電話番号	03-3238-6111
創業	1951年10月1日
資本金	2億円
従業員	300名
売上高	76億4096万円（2024年3月実績）
事業所	東京、神奈川、千葉、埼玉
創業者	長谷川徳次
代表者	代表取締役社長　井出基
平均年齢	社員／40歳
取引銀行	みずほ銀行他
主な取引先	リコー、エプソン、キヤノン、東芝、シャープ、マイクロソフト、国土交通省、農林水産省、文部科学省、厚生年金事業団、ソニー、NTTドコモ、テルウェル東日本、関電工、三菱UFJ、TDK、三越伊勢丹、日新火災、AIG損害保険、旭化成、日本旅行、日立製作所、鹿島建設、ワーナーエンターテイメントジャパン、積水化学工業他
沿革	1951年10月 (株)関東光学工業社を設立。現在の『ドキュメントソリューション（DS事業部門）』の母体を創る。 1957年 9月「リコピー」発売と同時に(株)リコーと特約代理店契約を締結。これが現在の『ITS事業部門』の基盤となる。 1966年 9月創立15周年を機に、CIを導入。現社名“(株)カントー”と改称する。 1978年 4月新時代のニーズに応え、コンピュータを扱うと共にシステムエンジニアによるソフトウェア開発を開始。現在の『ソリューション＆サポート』のスタートとなる。 1981年10月創立30周年を機に本社新社屋を竣工。 1984年 5月第一別館ビル竣工。最新OA機器を駆使し、デジタル時代に備えたドキュメント制サービスの充実を図る。 1988年10月福利厚生の一環として信州富士見高原に保養所を建設。（敷地2万3,000平方メートル、テニスコート2面） 1990年 4月新本社ビルを竣工。社内ネットワークシステムを導入する等、インテリジェントビルとして新たなスタートを切る。 1992年4月当社の技術専任スタッフがお客様のOA機器の運用をサポートする保守メニュー「KTSS（Kantoh Total Support System）」の提供を開始。 1993年11月多品種少部数印刷のオンデマンド化対応として、Digital Network Publishing Systemを構築。 1996年 4月本社ビル1階にドキュメントサービスセンターをオープン。ドキュメントのデジタル化に関するコンサルテーションを開始する。 1996年 6月社内LANとインターネットを接続。基幹業務も含めたイントラネットの構築に着手する。 1999年 4月中央区日本橋箱崎に第二別館ビル竣工、ITソリューションセンターをオープン。ソリューション提供の強化を図る。 2001年10月創立50周年を迎える。情報管理システム＆ドキュメントソリューション体制の強化を図る。現在の「ITソリューション＆ドキュメントソリューション」体制へとつながる。 2008年 5月最適なオフィス環境を提案するプレゼンテーションルーム　「IT's MO」（IT Solution Modernize Office）を本社ビル内にオープンする。 2011年10月創立60周年。お客様への感謝の気持ちをこめて、「60年分の”ありがとう”キャンペーン」を実施。 2014年 4月 2010年10月より提供してきたファイル転送・共有サービス「Ez Sharing」を核として、クラウドサービス提供の強化を図る。 2015年 9月 1993年より運用してきたDigital Network Publishing Systemを全面リニューアル。オンデマンド印刷部門の更なる充実を図る。 2019年6月運用サポート付クラウドバックアップソリューション「KTSS BackupCloud」の提供を開始。KTSSシリーズを拡充する。 2020年10月動画ニーズの広がりに応え、短編動画制作サービス「KAN DO-GA(カンドウガ)」の提供を開始。 2023年8月新たなKTSSシリーズとして「KTSS HybridCloud」の提供を開始。クラウドとオンプレミスの長所を活かしたハイブリッド・クラウド環境のサポート体制を強化。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 23.9年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 12時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 9.6日
2023年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	3名	2名	5名
	2023年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	3名	2名	5名
	2023年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 20.0%
  （5名中1名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり入社後3年間を若手と捉えて教育します。4年目以降も自由参加型研修等で自己成長の場を用意しています。営業スキル研修お客様への名刺の渡し方から商談のやり方まで実戦形式を交えた研修です。また、取扱う商品の研修も受講します。システム基礎研修日々進化するシステムネットワークを基礎から学びます。皆さんが普段使用するパソコンの内部やシステムネットワーク、情報セキュリティに関する知識の習得を行います。学生時代にPCを苦手にしていた方も理解のしやすいカリキュラムです。メンタルヘルス研修企業における安全配慮義務の履行やリスクマネジメントなどの観点からメンタルヘルス対策の必要性は一層高まっています。当社では、管理職として部下の変化に気付き、メンタル不調を未然に防ぐことを目的に実施しました。社内のみならず働き方改革の一環として、お客様にもセミナーで御紹介させていただいています。自由参加型研修自分の職務において、必要な知識や技術を取得する為に自ら希望して参加できる研修制度です。（ex.セキュリティ、DX、法改正、基幹業務など）
自己啓発支援制度	制度あり当社は社員の能力開発の一環として自己啓発に力を入れており、下記のような体制を用意しています。自由参加型研修自分の職務において、必要な知識や技術を取得する為に自ら希望して参加できる研修制度です。（ex.セキュリティ、DX、法改正、基幹業務など） e-ラーニング商品やシステムに関するe-ラーニングを社員に提供しています。資格取得支援制度自分の職務において、必要とする資格にチャレンジできる制度です。（詳細は社内検定制度に記載）
メンター制度	制度あり入社したばかりの時は誰もが不安を抱えながら仕事をしていると思います。その不安を早期に解消できるように、年次の近い先輩が隣の席に座り、日々の業務サポートは勿論、プライベートな相談にも親切に乗ってくれます。また、年次の離れた先輩や上司への橋渡し役も担っていますので、上司に言えない悩みなども気軽に相談できる制度です。
社内検定制度	制度あり当社では、サイバー攻撃の脅威（影響）を正しく理解して、情報漏洩リスク低減など社内外問わず情報資産を守る為の適切な行動が出来るようになることを目的とした社内セキュリティ検定『Kantoh Security Certification』を実施しています。本検定制度を通じて、当社のお客様をサイバー攻撃から守り、お客様の第一の相談相手となれるよう知識習得を行っています。また、上記の社内検定試験以外に資格取得支援制度を実施しています。自分の職務において、必要とする資格にチャレンジできる制度です。内容は1回分の受験料とテキスト代を負担します。社内では下記の資格取得を推奨しています。（抜粋）　・ITパスポート　・情報セキュリティマネジメント　・ビジネスマネジャー検定　・Microsoft Certification Professional 　・AWS各種認定　　　　　　　　　　　　　など但し、入社1年目は、ITパスポートの取得を必須としております。その理由は、2つあります。・ITパスポートを取得することにより社会人としての必要最低限のITスキルを修得する・企業で働く上で大切なコンプライアンスに関する知識を習得するこれらは当社のみならず社会人として必要不可欠とも言える知識と捉えております。1年次の研修では、ITパスポートに関連した研修もありますので万全の状態で試験に臨めると思います。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青山学院大学、亜細亜大学、宇都宮大学、桜美林大学、大妻女子大学、嘉悦大学、神奈川大学、神奈川工科大学、学習院大学、神田外語大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、敬愛大学、工学院大学、神戸学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉工業大学、相模女子大学、淑徳大学、実践女子大学、城西大学、上智大学、上武大学、駿河台大学、聖徳大学、専修大学、大正大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、帝京大学、帝京平成大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京情報大学、東京電機大学、東京富士大学、東洋大学、獨協大学、新潟大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、法政大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、山梨学院大学、横浜商科大学、麗澤大学、立正大学、流通経済大学（茨城）、流通経済大学（千葉）、和光大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞大妻女子大学短期大学部、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原簿記学校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、東京外語専門学校、東京綜合写真専門学校、東京法律公務員専門学校杉並校、東京ＹＭＣＡ国際ホテル専門学校、東放学園専門学校、日本電子専門学校、富士国際ビジネス専門学校、吉祥寺二葉栄養調理専門職学校、船橋情報ビジネス専門学校、武蔵野短期大学他全国国公私立大学、首都圏短期大学及び各種専門学校
採用実績（人数）	2015年採用　　　大卒　8名　　短大/専門学校　2名 2016年採用　　　大卒　7名　　短大/専門学校　2名 2017年採用　　　大卒　10名 2018年採用　　　大卒　4名 2019年採用　　　大卒　7名　　短大/専門学校　3名 2020年採用　　　大卒　17名 2021年採用　　　大卒　6名　　短大/専門学校　3名 2022年採用　　　大卒　5名　　短大/専門学校　1名 2023年採用　　　大卒　10名　短大/専門学校　1名 2024年採用　　　大卒　4名　　短大/専門学校　1名

採用実績（学校）

＜大学＞
青山学院大学、亜細亜大学、宇都宮大学、桜美林大学、大妻女子大学、嘉悦大学、神奈川大学、神奈川工科大学、学習院大学、神田外語大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、敬愛大学、工学院大学、神戸学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉工業大学、相模女子大学、淑徳大学、実践女子大学、城西大学、上智大学、上武大学、駿河台大学、聖徳大学、専修大学、大正大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、帝京大学、帝京平成大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京情報大学、東京電機大学、東京富士大学、東洋大学、獨協大学、新潟大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、法政大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、山梨学院大学、横浜商科大学、麗澤大学、立正大学、流通経済大学（茨城）、流通経済大学（千葉）、和光大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
大妻女子大学短期大学部、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原簿記学校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、東京外語専門学校、東京綜合写真専門学校、東京法律公務員専門学校杉並校、東京ＹＭＣＡ国際ホテル専門学校、東放学園専門学校、日本電子専門学校、富士国際ビジネス専門学校、吉祥寺二葉栄養調理専門職学校、船橋情報ビジネス専門学校、武蔵野短期大学

他全国国公私立大学、首都圏短期大学及び各種専門学校

採用実績（人数）

2015年採用　　　大卒　8名　　短大/専門学校　2名
2016年採用　　　大卒　7名　　短大/専門学校　2名
2017年採用　　　大卒　10名
2018年採用　　　大卒　4名
2019年採用　　　大卒　7名　　短大/専門学校　3名
2020年採用　　　大卒　17名
2021年採用　　　大卒　6名　　短大/専門学校　3名
2022年採用　　　大卒　5名　　短大/専門学校　1名
2023年採用　　　大卒　10名　短大/専門学校　1名
2024年採用　　　大卒　4名　　短大/専門学校　1名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）