最終更新日：2023/9/21

ネットワンシステムズ(株)【東証プライム上場】

上場企業

業種

情報処理
商社（通信）
ソフトウエア

基本情報

本社: 東京都

資本金: 122億79百万円（2022年3月31日現在）

売上高: 1,885億20百万円（2022年3月期）

従業員: 2,703人（2022年3月31日現在）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

≪ネットワーク・クラウド・セキュリティ≫先進技術を駆使したICT基盤システムを日本の大手法人に提供している独立系システムインテグレーターです！

会社紹介記事

技術や知見は惜しむことなく若手に伝えていく。研修制度や勉強会が充実しているほか、先輩からの手厚いサポートもあるため確実に知識を身に付けられる。普段はテレワーク中心だが、出社した際は会話に花が咲く。良いアイデアは雑談や気兼ねない関係から生まれるという考えのもと、フランクな雰囲気を大切にしている。

: 技術や知見は惜しむことなく若手に伝えていく。研修制度や勉強会が充実しているほか、先輩からの手厚いサポートもあるため確実に知識を身に付けられる。

: 普段はテレワーク中心だが、出社した際は会話に花が咲く。良いアイデアは雑談や気兼ねない関係から生まれるという考えのもと、フランクな雰囲気を大切にしている。

「匠の技と心」で、社会の大切なネットワークインフラを守りつづけていきます

	近年のICT技術の発展はめざましく、私たちの生活はどんどん便利になっていきます。しかし、それらが使えるのはネットワークという土台があるからにほかなりません。ネットワンシステムズは、ネットワークインフラ先駆者として日本の経済社会の発展を支えてきました。当社の設立は1988年。当時は一般家庭にパソコンもインターネットも普及しておらず、私たちの役割は公共施設や企業活動におけるネットワーク構築から始まりました。つまり、ネットワーク時代の黎明期から知見を蓄えつづけ、ICT技術の発展とともに成長してきた会社といえるでしょう。そして今、私たちの技術力は確固たるものとなり、機器を販売する会社から、ネットワークインフラ全般におけるさまざまな分野を発展させ、お客さまの課題を解決する会社へと変貌を遂げつつあります。ネットワークを使って新たな付加価値を創造していくという、前人未到の領域へと大きく一歩を踏み出しているのです。発展を続けるIT業界において、人とネットワークの持つ可能性を解き放っていく、これこそが私たちの使命です。ネットワークは生活を便利にするだけでなく、人々の安全を守り、時には命を救います。私たちはネットワーク構築には「匠の技と心」が必要だと考えています。丁寧にお客さまのお話を聞き、課題や困り事に耳と心を傾けることが、ネットワーク構築の第一歩であり、全てでもあります。新しい時代と価値を創造していきたいという意欲を持っている方や、社会のためになりたいという思いを持っている方にとっては、とてもやりがいのある仕事です。（人事部 N.Yさん）

近年のICT技術の発展はめざましく、私たちの生活はどんどん便利になっていきます。しかし、それらが使えるのはネットワークという土台があるからにほかなりません。ネットワンシステムズは、ネットワークインフラ先駆者として日本の経済社会の発展を支えてきました。

当社の設立は1988年。当時は一般家庭にパソコンもインターネットも普及しておらず、私たちの役割は公共施設や企業活動におけるネットワーク構築から始まりました。つまり、ネットワーク時代の黎明期から知見を蓄えつづけ、ICT技術の発展とともに成長してきた会社といえるでしょう。そして今、私たちの技術力は確固たるものとなり、機器を販売する会社から、ネットワークインフラ全般におけるさまざまな分野を発展させ、お客さまの課題を解決する会社へと変貌を遂げつつあります。ネットワークを使って新たな付加価値を創造していくという、前人未到の領域へと大きく一歩を踏み出しているのです。発展を続けるIT業界において、人とネットワークの持つ可能性を解き放っていく、これこそが私たちの使命です。

ネットワークは生活を便利にするだけでなく、人々の安全を守り、時には命を救います。私たちはネットワーク構築には「匠の技と心」が必要だと考えています。丁寧にお客さまのお話を聞き、課題や困り事に耳と心を傾けることが、ネットワーク構築の第一歩であり、全てでもあります。新しい時代と価値を創造していきたいという意欲を持っている方や、社会のためになりたいという思いを持っている方にとっては、とてもやりがいのある仕事です。
（人事部 N.Yさん）

会社データ

事業内容	生活やビジネスの中に欠かせない技術となったICT。私たちはICTの根幹のネットワークに強みを持ち、国内外の製品と先進技術を組み合わせてそれぞれのお客様に最適なICT基盤（ICTインフラ)を提供しています。お客様は大手民間企業から学校、官公庁、自治体など多種多様。社会基盤を支える仕事は責任も大きいですがやりがいがあります！・世界の最先端技術を取り入れた情報インフラ構築とそれらに関連したサービスの提供・戦略的なICT利活用を実現するノウハウの提供

本社郵便番号	100-7024
本社所在地	東京都千代田区丸の内二丁目7番2号 JPタワー
本社電話番号	03-6256-0600
設立	1988（昭和63）年2月1日
資本金	122億79百万円（2022年3月31日現在）
従業員	2,703人（2022年3月31日現在）
売上高	1,885億20百万円（2022年3月期）
事業所	本社／東京（丸の内）支社・支店／東京（勝島）、つくば、北海道、仙台、名古屋、豊田、金沢、大阪、高松、広島、福岡、沖縄テクニカルセンター／東京都品川区品質管理センター／東京都大田区
代表者	代表取締役　竹下隆史
グループ会社	ネットワンパートナーズ(株) ネットワンネクスト(株) ネットワンビジネスオペレーションズ合同会社 Net One Systems USA, Inc. Net One Systems Singapore Pte. Ltd.
平均年齢	39歳9か月（2022年3月31日現在）
平均勤続年数	9年0か月（2022年3月31日現在）
平均給与	8,691,160円（2022年3月31日現在）
沿革	1988年 2月　会社設立 1989年 1月　Cisco社マルチプロトコル・ルータ国内独占販売開始 1991年 2月　通産省よりシステムサービス企業（システム・　　　インテグレーター）として登録・認定される 1992年 10月　東京都より特定建設業（電気通信工事業）として　　　認可される 1996年 10月　日本証券協会に株式を店頭公開　　（資本金を20億1,000万円に増資） 1999年 9月　米Cisco Systems社認定・ゴールドパートナー資格取得 2000年 5月　テクニカルセンター、品質管理センターを統合・拡充 2001年 12月　ネットワークアカデミーを移転・拡張　　　東京証券取引所第1部上場 2002年 2月　資本金を120億200万円に増資 2004年 3月　 ISO14001認証を全社で取得 12月　つくば事業所、本社共通部門がISMS認証取得 2005年 4月「メディア通信システム(株)」を吸収合併 9月　国際的な次世代ネットワーク推進協議団体　　「IPスフィアフォーラム」に国内初加入 2008年 10月　VMWare 「VIPプレミアパートナー」に認定 11月「ネットワンパートナーズ(株)」設立 2009年 2月　 ISO27001認証を全社で取得 3月　 Jリーグ「大分トリニータ」とユニフォームスポンサー　　　契約を締結 2010年 9月　米Brocade Communications Systems社と戦略的業務　　　提携で合意 10月「クラウド・ビジネス・アライアンス」設立　　　テクニカルセンターを移転・拡張 2011年 3月　米EMC社と戦略的協業で合意 2012年 7月「ソリューション・ブリーフィング・センター」を設立 8月　シンガポールに駐在事務所開設 2013年 1月　品質管理センターとサービス品質センターを移転・統合 5月　千代田区・丸の内へ本社を移転　　　コーポレートロゴを一新 11月　Net One Systems Singapore Pte.Ltd.設立 2014年 5月　(株)エクシードの株式を取得し、完全グループ子会社化 10月　沖縄支店開設 2015年 6月　国内で初めて「Brocade Cloud Builder 　　　Specialization」を取得 9月　組織内CSIRT「NetOne-CSIRT」を発足 2016年 3月　日本シーサート協議会に加盟 6月　検証専用施設「ネットワンIoT豊田ラボ」開設 9月　シンガポールのAsiasoft Solutions社と資本提携 10月　セキュリティ監視・分析施設「セキュリティ　　　オペレーションセンター（SOC）」を開設 2017年 1月　アリスタネットワークス社、ヴイエムウェア社と　　　戦略的提携で合意 4月「ネットワンコネクト合同会社」設立 2018年 6月　「(株)エクシード」を吸収合併 10月　エクストリーク(株)の株式を取得し、完全グループ子会社化 11月　「ネットワンビジネスオペレーションズ合同会社」設立 2019年 1月　「ネットワンネクスト(株)」設立 4月　　Asiasoft Solutions社の株式を取得し、グループ会社化。社名を「Net One Asia Pte. Ltd.」に変更 2020年お客様のデジタルトランスフォーメーションを加速する専用施設「ネットワンブリーフィングセンター・Lab as a Service（nBC&LaaS)を開設

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 9.4年
2021年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 28.7時間
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10.7日
2020年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	63名	20名	83名
	2021年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者
	2021年度

社内制度

研修制度	制度あり ◆新卒採用の入社者内訳は文系・理系ほぼ半々！ ICTの基礎から段階的に研修を実施します。元々ICTについて勉強していなかった人も数多く活躍しています。 ◆入社～3年目までを新卒育成期として、段階を追いながら中核人財となるよう計画的に教育を実施していきます。 ◆入社後の研修の流れ・入社～2－3か月　新入社員研修（ビジネススキル全般、ICT基礎知識など）・配属後　技術知識の習得のため、OJTリーダーがしっかりとサポートします！・フォローアップ研修　年次別の目標設定に応じ、研修を用意しています。例）1年目はロジカルコミュニケーション、2年目は業務の問題解決研修、3年目はスキル＋キャリアデザイン・・・・新入社員フォロー面談　入社1～3年目の社員の方へは、定期的な面談も実施しております。
自己啓発支援制度	制度あり様々な形で自己研鑽の支援制度を整えております。・社内外でのセミナーの受講機会・社内勉強会の開催・参考図書補助制度・資格取得受験料負担・資格奨励金　他
メンター制度	制度あり集合研修後の配属から、2年目の終わりまで配属部署でメンター（指導・相談役）がつきます。
キャリアコンサルティング制度	制度あり毎年キャリアプラン策定の機会があり、中長期的なキャリアを描き、上司と共有をはかる面談を行っています。また、入社3年以降は、スキルに加えてキャリアデザインのための研修も実施しています。加えて、長期的なキャリア形成を目的とし、ロールモデルとなる先輩社員のご紹介も！例えば・・・「営業職から技術職に転換した人の話が聞きたい。」「マーケティングを担当している人の話が聞きたい。」「育児と仕事を両立している人に相談したい。」など　 ※本施策は紹介先への異動やローテーションを約束するものではございません。
社内検定制度	制度なし

採用実績

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2023年	56名	22名	78名
2022年	56名	34名	90名
2021年	69名	37名	106名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2023年	77名
2022年	90名
2021年	106名

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)	青山学院大学、麻生情報ビジネス専門学校、愛媛大学、大阪工業大学、大阪市立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、学習院大学、関西大学、関西学院大学、北九州市立大学、九州大学、京都女子大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、国際基督教大学、滋賀大学、芝浦工業大学、上智大学、信州大学、成蹊大学、中央大学、津田塾大学、電気通信大学、東京工業大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、同志社女子大学、東邦大学、東洋大学、東北大学、鳥取大学、日本大学、日本電子専門学校、ＨＡＬ名古屋、一橋大学、兵庫県立大学、福岡大学、福岡工業大学、フェリス女学院大学、法政大学、北海道情報大学、三重大学、宮城大学、明治大学、明治学院大学、武庫川女子大学、名城大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学、　他（五十音順）
前年度の採用実績(人数)	2023年　77名 2022年　90名 2021年　106名 2020年　95名 2019年　50名 2018年　49名 2017年　49名 2016年　46名

前年度の採用実績(学校)

青山学院大学、麻生情報ビジネス専門学校、愛媛大学、大阪工業大学、大阪市立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、学習院大学、関西大学、関西学院大学、北九州市立大学、九州大学、京都女子大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、国際基督教大学、滋賀大学、芝浦工業大学、上智大学、信州大学、成蹊大学、中央大学、津田塾大学、電気通信大学、東京工業大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、同志社女子大学、東邦大学、東洋大学、東北大学、鳥取大学、日本大学、日本電子専門学校、ＨＡＬ名古屋、一橋大学、兵庫県立大学、福岡大学、福岡工業大学、フェリス女学院大学、法政大学、北海道情報大学、三重大学、宮城大学、明治大学、明治学院大学、武庫川女子大学、名城大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学、　他（五十音順）

前年度の採用実績(人数)

2023年　77名
2022年　90名
2021年　106名
2020年　95名
2019年　50名
2018年　49名
2017年　49名
2016年　46名