最終更新日:2024/9/25

太平電業(株)【東証プライム市場上場】

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

業種

  • プラント・エンジニアリング
  • 設備工事
  • 建設
  • 検査・整備・メンテナンス

基本情報

本社
東京都
資本金
40億80万円
売上高
1293億63百万円(2024年3月期実績)
従業員
1,613人名(2024年4月末現在)
募集人数
51~100名

─PLANT ENGINEERING─ その手は、いつか君を語る

2025年度卒採用 会社説明会開催中! (2024/08/28更新)

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太平電業(株)は、火力発電所・原子力発電所をはじめ、各種プラント施設を手掛けてきた歴史のあるプラント建設会社です。
建設・メンテナンス・解体の技術の高さは、業界でも定評があります。

※事務系総合職の募集は終了いたしました。
※一般職の採用は予定しておりません。

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会社紹介記事

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当社は総合プラント建設会社として、火力発電所を始めとする、各種プラント施設の建設から解体までを一貫して行う技術を持ち、75年を超える伝統があります。
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独立系企業として独自技術や工法を開発し、安全に効率よくプラントを建設・メンテナンス・解体を行うことで、お客様から高い評価をいただいております。

─PLANT ENGINEERING─ その手は、いつか君を語る

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プラントは、数多の人の、一人ひとりのチカラが結集し、完成します。そのメンバーのひとりとして、社会基盤たる電力を支える。それがこの仕事の何よりの魅力です。

安全なプラントを造るため、できるだけ現場で作業をする方たちに目線を合わせて施工管理を行います。作業がしやすいよう、工事が完遂できるように、お客様と協力会社の方たちとコミュニケーションを入念に取っています。現場では、150tから200tもの重量物を扱い、工事が進んでいく過程や成果が目で見られることが醍醐味でもあります。人と人との信頼で造るプラントは、できあがっていくにつれて現場に一体感が生まれていきます。建設工事では、太平電業・協力会社を含め500名のチームでプラントを造ります。100メートル近くのプラントが造りあがった時には、「ああ、これを自分たちが造ったのか」としみじみと感動し、また達成感を味わうことが出来ます。

太平電業の工法・工事の技術が成長してきたのは、目の前の現実を直視し、設計技術者が自ら現場に出向き、改善点や懸案事項を見付け出し、工事が効率よく安全に完遂できるように対処してきたからです。もっと向上できることはないか、現場に必要とされている技術を追求していく積み重ねによって、太平電業独自の工法・技術が確立されていきました。

独立系企業の魅力は、自社の判断でより良い事業を進められるところにあります。先輩後輩の垣根を越えて皆で意見を出し、試行錯誤しながら、他社に真似できないプラント造りの技術が今日も進化しています。

会社データ

プロフィール

太平電業(株)は、プラントの建設・メンテナンス・保守・運転・解体まで行える総合プラント建設会社です。

安全で効率的な工事が行える設計技術と、お客様の信頼を得てプラントを造る施工管理の人間力で、業界に確固たる信用を確立してきました。すべては「現場」を大切に、目の前の現実から逃げずに挑戦し続けてきた成果です。

独立系企業だからこそ、既成概念にとらわれず、自由な発想で独自の工法を生み出しています。

生活に欠かせないプラントを安全に稼働するために、太平電業は、これからも進化を遂げていきます。

事業内容
■建設工事

火力発電所、原子力発電所設備や製鉄関係、環境保全、化学プラント等の
設備据付や改造工事等と、これらの設備に付帯する電気計装工事、保温、
塗装工事他の施工、及び各種プラント設備の解体、廃止措置等の事業


■補修工事

同上の各種プラント設備の定期点検、日常保守、修繕維持等の事業


【セグメント部門別売上高】(2024年3月期実績/連結)

・建設工事  469億54百万円(構成比 36.3%)
・補修工事  824億08百万円(構成比 63.7%)
【合 計】  1293億63百万円

過去の実績や詳細については、弊社HPのIR情報をご確認ください。
https://www.taihei-dengyo.co.jp/ir/news/disclosure/

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太平電業は、建設工事からメンテナンスへ、さらには運転業務、解体まで、トータル的に施工可能な企業として、電力業界をはじめとするさまざまな産業の発展に貢献します。

本社郵便番号 101-8416
本社所在地 東京都千代田区神田神保町2-4
本社電話番号 03-5213-7200
設立 1947年3月25日
資本金 40億80万円
従業員 1,613人名(2024年4月末現在)
売上高 1293億63百万円(2024年3月期実績)
建設業許可登録 一級建築士事務所(2006.4.30 都知事登録)第20903号

■国土交通大臣許可(特-2)第3967号
○土木工事業
○建築工事業
○とび、土工工事業
○電気工事業
○管工事業
○鋼構造物工事業
○塗装工事業
○機械器具設置工事業
○水道施設工事業
○解体工事業

■国土交通大臣許可(般-2)第3967号
○熱絶縁工事業
○消防施設工事業
認証 ●ISO9001(全業種)
■ASME Boiler and Pressure Vessel Code
- S :発電用ボイラ<S-2>
- A :発電用ボイラの現地組立<A-2>
- PP :発電用配管<PP-2>
- U :圧力容器<U-4>
事業所 ■支店
・北海道支店(札幌市)
・東北支店(仙台市)
・東京支店(千代田区)
・名古屋支店(名古屋市)
・大阪支店(大阪市)
・若狭支店(敦賀市)
・北陸支店(富山市)
・中国支店(広島市)
・九州支店(北九州市)
関連拠点 ■関連施設
・技能訓練センター(木更津市)
・埼玉工場(久喜市)
・久喜分室(久喜市)
■海外拠点
・台湾支店
・香港支店
・ヤンゴン支店
・ジャカルタ駐在事務所 
■その他
・国内、海外の現地工事事務所
関係会社 ●主要な関連会社(国内)
・東京動力(株)
・(株)日本機械製作所
・富士アイテック(株)
・豊楽興産(株)
・(株)古田工業所
・(株)太平ティアンドアイ

●主要な関連会社(海外)
・TAIHEI ALLTECH CONSTRUCTION(PHIL.),INC.
・THAI TAIHEI CO. LTD.
・PT. Taihei Dengyo Indonesia
沿革
  • 1947年
    • ・東京都千代田区の現在地において、資本金18万円をもって、
      屋内外線の電気工事会社として設立
      ・火力発電所補修工事の受注開始
      ・大阪市北区に大阪支店を、小倉市(現在北九州市小倉北区)に九州支店をそれぞれ開設
  • 1949年
    • ・建設業法に基づく建設大臣登録(イ)第940号を受ける
  • 1951年
    • ・火力発電所建設工事の受注開始、札幌市に北海道支店を開設
  • 1964年
    • ・千葉県東葛飾郡(現在鎌ヶ谷市)に鎌ヶ谷車輌工場を新設
  • 1965年
    • ・名古屋市中区に名古屋支店を開設
  • 1968年
    • ・千葉県君津郡(現在君津市)に製缶工場として千葉工場を新設
      ・株式を東京証券取引所市場第二部に上場
  • 1971年
    • ・株式を大阪証券取引所市場第二部に上場
  • 1972年
    • ・株式を東京、大阪両証券取引所市場第一部に指定替上場
  • 1973年
    • ・埼玉県久喜市に久喜整備工場を新設。これに伴い、鎌ヶ谷車輌工場を廃止
  • 1974年
    • ・建設業法改訂により建設大臣許可(特)第3967号、(搬)第3967号の許可を受ける
  • 1977年
    • ・埼玉県久喜市菖蒲工業団地内に埼玉工場を新設。これに伴い、鶴見工場、千葉工場を廃止
  • 1984年
    • ・ASME認証を取得
  • 1997年
    • ・千葉県木更津市に技能訓練センターを新設
      ・ISO9001認証を取得
      ・創立50周年
  • 1999年
    • ・ISO9001全業種に範囲を拡大し、認証を取得
  • 2010年
    • ・大阪証券取引所第一部における株式の上場廃止
  • 2013年
    • ・広島県福山市から広島市南区へ中国支店を移設
  • 2014年
    • ・仙台市青葉区に東北支店を開設
  • 2015年
    • ・大阪市中央区から大阪市北区へ大阪支店を移転
  • 2017年
    • ・北九州市小倉北区都から北九州市小倉北区浅野へ九州支店を移設
      ・東京都千代田区に東京支店を開設
      ・福井県敦賀市に若狭支店を開設
      ・創立70周年
  • 2019年
    • ・富山県富山市に北陸支店開設
      ・広島県広島市に西風新都バイオマス発電所を建設
  • 2021年
    • ・仙台市青葉区一番町から仙台市青葉区中央へ東北支店を移転
      ・東京都千代田区に太平電業第2ビルを開設
  • 2022年
    • ・東京証券取引所市場第一部からプライム市場に移行
  • 2023年
    • ・千葉県木更津市に教訓会得館を新設

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.0年
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 27.9時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.7日
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 5名 41名 46名
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 5名 13名 18名
    2023年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 1.2%
      (428名中5名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修(入社1年目対象)
指導職研修
管理職研修
自己啓発支援制度 制度あり
会社指定の資格取得者に対し、報奨金制度有り
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度あり
2年目ヒアリング(人事担当者によるフィードバック)
   3年目以降も随時実施
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
愛媛大学、九州工業大学、京都大学、奈良先端科学技術大学院大学、豊橋技術科学大学、大阪大学、東北大学、北海道大学
<大学>
愛知大学、愛知学院大学、愛知県立大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、朝日大学、足利工業大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、石巻専修大学、茨城大学、岩手大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山理科大学、小樽商科大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、関東学園大学、学習院大学、北九州市立大学、北里大学、北見工業大学、九州共立大学、九州工業大学、九州国際大学、九州産業大学、九州職業能力開発大学校(応用課程)、京都学園大学、京都教育大学、京都産業大学、共立女子大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、熊本学園大学、倉敷芸術科学大学、久留米大学、久留米工業大学、群馬大学、敬愛大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、県立広島大学、工学院大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、札幌大学、札幌学院大学、滋賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、松蔭大学、湘南工科大学、職業能力開発総合大学校、信州大学、実践女子大学、十文字学園女子大学、城西大学、上武大学、女子栄養大学、水産大学校、椙山女学園大学、成蹊大学、西南女学院大学、摂南大学、専修大学、創価大学、崇城大学、拓殖大学、玉川大学、大同大学、千歳科学技術大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中部大学、筑波技術大学、津田塾大学、帝京大学、電気通信大学、桐蔭横浜大学、東海学園大学、東京海洋大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京国際大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東北福祉大学、東洋大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長崎大学、長崎総合科学大学、長野大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、新潟工科大学、西日本工業大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、日本体育大学、日本文理大学、ノートルダム清心女子大学、八戸工業大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、広島工業大学、広島国際学院大学、福井県立大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、福島大学、福山大学、法政大学、北星学園大学、北海学園大学、北海商科大学、北海道大学、北海道職業能力開発大学校(応用課程)、北海道情報大学、防衛大学校、南九州大学、宮崎大学、宮崎産業経営大学、武庫川女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、目白大学、桃山学院大学、安田女子大学、山形大学、山口大学、山梨大学、山梨学院大学、酪農学園大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、流通経済大学(茨城)、和歌山大学、早稲田大学、埼玉工業大学
<短大・高専・専門学校>
青山製図専門学校、宇部工業高等専門学校、大阪電子専門学校、大阪モード学園、大阪YMCA国際専門学校、岡山科学技術専門学校、鹿児島工学院専門学校、関西テレビ電気専門学校、木更津工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校、九州ビジネス専門学校、神戸電子専門学校、相模女子大学短期大学部、札幌科学技術専門学校、産業技術短期大学、修成建設専門学校、昭和学院短期大学、自由が丘産能短期大学、中国職業能力開発大学校(専門課程)、津山工業高等専門学校、戸板女子短期大学、東京ITプログラミング&会計専門学校、東京ITプログラミング&会計専門学校仙台校、東京法律公務員専門学校、名古屋工学院専門学校、新潟工科専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院北海道専門学校、日本溶接構造専門学校、函館工業高等専門学校、東筑紫短期大学、姫路情報システム専門学校、福島工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、武庫川女子大学短期大学部、弓削商船高等専門学校、読売理工医療福祉専門学校

採用実績(人数) 2024年度 : 69名(技術系46名・事務系23名)
2023年度 : 39名(技術系28名・事務系11名)
2022年度 : 31名(技術系19名・事務系12名)
2021年度 : 64名(技術系42名・事務系22名)
2020年度 : 60名(技術系36名・事務系24名)
2019年度 : 64名(技術系47名・事務系17名)
2018年度 : 53名(技術系35名・事務系18名)
採用実績(学部・学科) 技術系:機械、電気、土木、環境システム、建築、応用化学、材料、物理、航空宇宙、情報、法律、経営、会計など
事務系:法律、商、経済、経営など
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 51 18 69
    2023年 30 9 39
    2022年 23 8 31
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2024年 69
    2023年 39
    2022年 31
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2024年 0
    2023年 1
    2022年 2

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