最終更新日:2023/12/9

阪急阪神不動産(株)

業種

  • 不動産
  • 住宅
  • 住宅(リフォーム)

基本情報

本社
大阪府
資本金
124億2,600万円
売上高
1268億80万円(2023年3月)
従業員
約900名(2023年3月時点)

阪急阪神ホールディングスグループの総合不動産デベロッパーです!

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会社紹介記事

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当社はグループの中核を担う総合不動産デベロッパーとして、阪急・阪神沿線だけでなく、関東・海外でも積極的に事業展開を行っています。
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住まう人に寄り添う阪急阪神の住まいブランド〈ジオ〉。海外ではASEAN各国へ進出。お客様の視点で品と質にこだわり、より快適な住まいを提案してまいります。

100年まちを創ってきた。これからの100年も創る。

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【戦略・ビジョン】
阪急阪神ホールディングスグループは、100年以上の長きにわたる歴史の中で、人々に豊かなライフスタイルを提案し、魅力あふれる沿線づくり、まちづくりに貢献してきました。私たちが手がける大阪・神戸・京都を結ぶ沿線エリアは相対的に人気が高く、まち全体の魅力を高める開発を強みとしています。私たちは、「『安心・快適』、そして『夢・感動』をお届けすることで、お客様の喜びを実現し、社会に貢献する」というグループ経営理念のもと、関西で圧倒的No.1の沿線をつくること、首都圏・海外での事業を拡大させ、総合不動産デベロッパーとして成長していくことを目標としています。

【事業・商品の特徴】
阪急阪神の沿線開発100年の歴史が培ってきたまちづくり・住まいづくりへの想い、それは永住にふさわしい土地を厳選し、土地が持っているポテンシャルを最大限に引き出し、私たちのマンション<ジオ>が建つことによって、地域全体の価値を高めていくことです。おかげさまで<ジオ>は2020年に30周年を迎えました。マンション分譲事業において、開発・販売からアフターサービスまでの全てを自社一貫体制で行う私たちには、お客様の声を直接お伺いできるという強みがあります。その強みを活かして常にお客様と同じ視線に立ち、日々の暮らしの安心・快適を支え、楽しさ・豊かさ・美しさを求めるお客様の声に応える商品づくりに取り組んでいます。

【社風・風土】
関西で圧倒的No.1の沿線をつくり、首都圏・海外での事業を拡大させていくためには、社員一人ひとりがお客様と向き合い、阪急阪神の商品やサービスに対して、期待以上の価値を感じていただき、ご満足していただけるかどうかがポイントとなります。そうした社員一人ひとりの取り組みを積み重ねることにより、それが大きな力となって、目標に近づくことになります。チームで大きな成果を生み出すことに喜びを感じる方、目に見える形で地域に貢献したい方、海外や首都圏で会社の挑戦とともに自己の成長につなげたい方は、やりがいと可能性を感じていただけると思います。

会社データ

事業内容
・オフィス・商業施設の賃貸
・不動産開発
・エリアマネジメント
・不動産ファンド
・マンション・戸建住宅・宅地の分譲
・仲介
・リフォーム
・賃貸管理
・土地活用 など

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梅田阪急ビル・阪急うめだ本店、グランフロント大阪に加え、更なるまちのにぎわい創出に向け、2022年には大阪梅田ツインタワーズ・サウスを竣工。

本社郵便番号 530-0012
本社所在地 大阪市北区芝田1-1-4 阪急ターミナルビル内
本社電話番号 06-6313-3343
設立 1947年2月17日
資本金 124億2,600万円
従業員 約900名(2023年3月時点)
売上高 1268億80万円(2023年3月)
事業所 大阪本社および事業所(大阪、東京、愛知、海外)
沿革
  • 1947年2月
    • 【(株)浪花商店街】
      (株)浪花商店街を設立
      土地・建物の賃貸業務を開始
  • 1967年6月
    • 商号を阪急不動産(株)に変更
  • 1967年10月
    • 大阪市所在の阪急不動産(株)を吸収合併し、
      その営業活動を全面承継
  • 1952年9月
    • 【(旧)阪急不動産(株)】
      阪急阪神不動産(株)を設立
      土地・建物の賃貸業務を開始
  • 1953年9月
    • 不動産の仲介業務を開始
  • 1953年10月
    • 不動産の鑑定評価業務を開始
  • 1954年3月
    • 土地・建物の分譲業務を開始
  • 1956年9月
    • 大阪証券取引所における店頭銘柄として承認される
  • 1958年5月
    • 一級建築士事務所を開設
  • 1961年10月
    • 大阪証券取引所市場第二部上場銘柄に指定される
  • 1963年8月
    • 大阪証券取引所市場第一部上場銘柄に指定替え
  • 1967年9月
    • 同年10月の京都市所在の阪急不動産(株)との合併に伴い
      大阪証券取引所への株式上場を廃止
  • 1967年10月
    • 【阪急不動産(株)】
      株式額面変更のため京都市所在の阪急不動産(株)に
      吸収合併
  • 1967年12月
    • 大阪証券取引所市場第一部に上場(額面50円)
  • 2001年9月
    • 阪急電鉄(株)と株式交換契約を締結
  • 2002年3月
    • 株式上場廃止
  • 2002年4月
    • 株式交換により阪急電鉄(株)の100%の子会社となる
  • 2018年4月
    • 【阪急阪神不動産(株)】
      阪急電鉄(株)及び阪神電気鉄道(株)の不動産事業を
      阪急不動産(株)に移管
      商号を阪急阪神不動産(株)に変更

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 12.6年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 21.6時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.4日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 8名 8名 16名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 8名 8名 16名
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、若手フォロー研修、管理職研修、階層別研修、各種社外研修他

自己啓発支援制度 制度あり
資格取得祝金制度、宅地建物取引士資格取得支援制度、一級建築士・不動産鑑定士資格取得支援制度(上限50万円)、各種通信教育他
メンター制度 制度あり
新入社員1名に対し、若手社員1名がメンターとして、1年間フォローします。
研修や面談を通じて、人事部、職場、メンターで新入社員の状況を把握し、持続的な成長を促しています。

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 9 11 20
    2022年 8 7 15
    2021年 8 4 12
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 20
    2022年 15
    2021年 12
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 0
    2021年 0

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
大分大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪大学、関西学院大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都府立大学、神戸大学、滋賀県立大学、千葉大学、東京電機大学、名古屋大学、明治大学、立命館大学、和歌山大学
<大学>
青山学院大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪市立大学、大阪府立大学、関西大学、関西学院大学、京都大学、京都女子大学、京都府立大学、近畿大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、滋賀県立大学、上智大学、昭和女子大学、千葉大学、筑波大学、同志社大学、同志社女子大学、名古屋大学、奈良女子大学、法政大学、武庫川女子大学、明治大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
明石工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校

前年度の採用実績(人数) 2023年度 総合職18名/仲介営業職2名
2022年度 総合職12名/仲介営業職3名
2021年度 総合職9名/仲介営業職3名

取材情報

「阪急阪神」のブランド力と信頼を土台に、若手も裁量権を持ってチャレンジ!
多彩な事業フィールドが広がる総合不動産デベロッパー
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会社概要に記載されている内容はマイナビ2024に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2025年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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