最終更新日:2024/9/13

黒田電気(株)

  • 正社員

業種

  • 商社(電子・電気機器・OA機器)

基本情報

本社
東京都
資本金
100億4500万円(2024年3月末現在)
売上高
非公開
従業員
230名(2024年3月末現在)
募集人数
6~10名

独立系、電気電子部品の専門商社です。ありとあらゆる商品を手掛けることができ、お客様のニーズにいち早くお応えできる柔軟性と提案力が強み!

  • My Career Box利用中

日本のモノづくりを支えるエレクトロニクス商社!営業職募集しています。 (2024/09/13更新)

秋採用積極募集中!
愛知県内の営業職の募集を行っています。
エントリー頂いた方には個別に選考のご案内を差し上げます。


黒田電気は、電機電子部品を専門に販売している商社です。
どこにも縛られない独立系のため、ありとあらゆる商品を手掛けることができます。
お客様のニーズにいち早くお応えできる提案力の幅が当社の強みです。
是非ご応募ください!

会社紹介記事

独立系が強み!グローバルで付加価値の高い提案ができます。

黒田電気は国内外グループに製造部門を持つエレクトロニクス業界の専門商社です。メーカー機能を持つため顧客のニーズに合わせて付加価値の高い提案ができます。また2,000社以上のパートナー企業様をもつ、独立系の商社のため、系列を超えた幅広い商材を取り扱うことができます。

会社データ

プロフィール

創業以来79年間培ってきた営業力と提案力を用い、幅広い取扱い商材を
最適なタイミングで国内外の取引先に提案・供給しています。
エレクトロニクス業界を取り巻く環境は目まぐるしく変化しており、当社も
強みを活かしつつ、新たなフィールドへチャレンジしてきました。
黒田グループの商社部門として、常に前進しています!

事業内容
エレクトロニクス分野での専門商社になります。
顧客は車載メーカーや家電メーカーなど。
国内10カ所の販売拠点と5カ所の物流拠点、2000社以上のパートナー企業をもち、販売アイテム数は13万アイテムにものぼります。

黒田電気がお届けするもの、それは、単なる材料・部品だけではなく「フレキシブルな対応力」です。
グローバル・ネットワークを駆使した情報の提供。お客様のビジネス環境の変化に合わせ、お客様とともに問題解決を実現する顧客密着型の営業体制。
従来の製品を機能性やエコロジー、コストパフォーマンスに優れた製品へ提案するVE活動。
このように、お客様に対し新たな付加価値の提供と企業の発展をサポートする。それが黒田電気です。

PHOTO

電機・電子部品、部材、車載部品などの販売ならびに輸出入

本社郵便番号 140-0013
本社所在地 東京都品川区南大井5‐17‐9
本社電話番号 03‐5764‐5500
創業 1945年10月
設立 1947年3月
資本金 100億4500万円(2024年3月末現在)
従業員 230名(2024年3月末現在)
売上高 非公開
事業所 東京本社、日立支店、静岡営業所、刈谷支店、名古屋支店、西日本支店、京都営業所、福井営業所、広島営業所、四国営業所
平均年齢 44.7歳(2024年4月現在)
平均勤続年数 17.3年(2023年3月末現在)
沿革
  • 1945.10
    • 大阪市阿倍野区にて創業、ベークライト板等の販売を開始
  • 1947.03
    • (株)に組織変更し、黒田商事(株)を設立
  • 1948.06
    • 商号を黒田電気(株)に変更
  • 1956.03
    • 黒田工業(株)を設立、生産部門に進出
  • 1978.07
    • シンガポールにZ.クロダ(シンガポール)PTE.LTD.を設立
  • 1979.09
    • 貿易部門を分離し、黒田貿易(株)を設立
  • 1990.05
    • タイにZ.クロダ(タイランド)CO.,LTD.を設立
  • 1993.12
    • 中国に黒田電气(上海)有限公司を設立
  • 1996.10
    • 大阪証券取引所市場第二部に上場
  • 1999.08
    • 米国にクロダエレクトリックU.S.A. INC.を設立
  • 2000
    • 東京証券取引所市場第一部、大阪証券取引所市場第一部に上場
      黒田テクノ(株)を設立
  • 2001年~2005年
    • 中国に上海黒田貿易有限公司を設立
      フィリピンにクロダエレクトリックフィリピンズ,INC.を設立
      (株)コムラテックを子会社化
      韓国にクロダエレクトリックコリアINC.を設立
      黒田電气(中国)有限公司を設立 (現 上海黒田管理有限公司)
      天津黒田貿易有限公司を設立
  • 2006~2010年
    • クロダ シンセイ (タイランド)CO.,LTD を設立
      クロダ エレクトリック チェコ s.r.oを設立
      (株)ソーワコーポレーションを子会社化
      日動電工(株)を子会社化
      イーコリア&クロダエレクトリックインディアPTE.LTDを設立
  • 2011.05
    • 本社を東京都品川区南大井に移転
  • 2013.05
    • PT トリミトラ チトラハスタを子会社化(インドネシア)
  • 2014.04
    • アメリカにナンカイエンバイロテックコーポレーションを子会社化
  • 2015.10
    • インドにクロダ エレクトリック インディア PVT.LTD.を設立
  • 2018.03
    • KMホールディングス株式会社による完全子会社化に伴い東京証券取引所市場第一部上場廃止
      タイにクロダ トレーディング (タイランド) CO., LTD.を設立
      黒田データストレージジャパン(株)を設立
      黒田オートテックジャパン(株)を設立
  • 2020.04
    • 黒田グループ(株)を頂点とする持株会社体制へ移行

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.3年
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 6名 3名 9名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 6名 3名 9名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 3.6%
      (55名中2名)
    • 2023年度

    海外出向者除く

社内制度

研修制度 制度あり
新人研修、新人フォローアップ研修、各種階層別研修、eラーニング、社内語学教室あり
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
京都大学、埼玉大学、崇城大学
<大学>
愛知大学、愛知学院大学、愛知学泉大学、愛知教育大学、愛知工業大学、朝日大学、亜細亜大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪女学院大学、大妻女子大学、香川大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、北九州市立大学、北見工業大学、九州産業大学、京都大学、京都外国語大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、近畿大学、金城学院大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、産業能率大学、滋賀大学、静岡県立大学、芝浦工業大学、下関市立大学、昭和女子大学、順天堂大学、上智大学、椙山女学園大学、駿河台大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、西南学院大学、摂南大学、創価大学、崇城大学、大正大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、大同大学、筑波大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京工科大学、東洋大学、同志社大学、同志社女子大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、南山大学、日本大学、日本体育大学、八戸工業大学、阪南大学、姫路獨協大学、広島大学、広島修道大学、フェリス女学院大学、福井工業大学、福岡大学、平安女学院大学、法政大学、三重大学、武庫川女子大学、武蔵大学、室蘭工業大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、桃山学院大学、安田女子大学、山形大学、山口大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、流通科学大学、和歌山大学、和光大学、早稲田大学

カルフォルニア州立大学ロングビーチ校、グラスゴーカレドニアン大学、サウスイーストミズーリ州立大学

採用実績(人数) 2023年 大卒 2名
2024年(予) 大卒 9名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 6 3 9
    2023年 1 1 2
    2022年 0 0 0
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2024年 9
    2023年 2
    2022年 0
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2024年 0
    2023年 0
    2022年 0

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