最終更新日:2024/9/18

三井住友建設(株)

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

業種

  • 建設
  • 設備工事
  • 建築設計
  • 不動産

基本情報

本社
東京都
資本金
120億379万円
売上高
3,375億円(2023年3月期)
従業員
2,977名(2023年3月末現在)
募集人数
101~200名

三井住友建設は、プレストレストコンクリートや地下空間構築、超高層建築や免制震技術などの技術を土台に建設事業を通して社会に貢献します。

2025年4月入社 会社説明会日程追加のお知らせ(応募継続中!) (2024/09/18更新)

こんにちは。三井住友建設人事部です!
この度、2025年4月入社対象の会社説明会日程を追加いたしました!
下記の通り、追加応募継続中となります。

【会社説明会日程】

〈土木技術職/建築技術職〉
2024年9月24日(火)15:00~16:00

エントリー締め切り9/30(月)
《日程はあくまでも目安です。提出完了次第、随時選考を受けつけます》

詳細につきましては、エントリーをいただきマイページよりご確認ください。

会社紹介記事

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バタフライウェブとエクストラドーズド構造とを併用した橋梁は、武庫川橋が世界で初めてであり、三井住友建設の優秀な技術力が遺憾なく発揮している。
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高い耐震性と住戸内の自由性が活かされた三井住友建設の超高層集合住宅。環境との共存を重視し、長期にわたるライフステージをサポートする。

「施工プロセスの最重視」を掲げ、あらゆるステークホルダーの期待に応える!

三井住友建設では、その存在意義を「施工プロセスの最重視」にあると考えています。言い換えるなら、安全・安心で品質の優れた工事を遂行することで、あらゆるステークホルダーの期待に応えていこうとしているのです。全社を挙げての改革に取り組む当社では、「顧客満足の追求」「株主価値の増大」「社員活力の尊重」「社会性の重視」「地球環境への貢献」の、5項目からなる経営理念に沿った事業活動を展開しています。
具体的な事業としては、プレストレストコンクリート橋梁や超高層集合住宅建設の豊富な施工実績を持ち、既存建物の再利用、政府開発援助プロジェクトへの参加による発展途上国への貢献、さらに温室効果の削減に向けた取り組みや、新たな免制震技術の開発など、広範な領域において社会インフラの創造に貢献しています。
また、社員のモチベーション向上をめざした取り組みも、活発に展開しています。その一つが、社員の個性を尊重する一方でその「個」の力を結集し、会社の総合力を高めるため、全社員を対象とした「目標管理制度」です。そのめざすところは、全社員が会社方針を認識し、それぞれの持ち場・役割の中で社員相互にベクトルを一つにして、最大限の能力が発揮できる環境づくりにあります。一方、社員一人ひとりのキャリア設計については、自己申告制度による個人アピールの機会を設定。業務内容、勤務地に対して個人のライフプランや、キャリア形成を基にした希望を毎年調査することにより、適材適所の配置を実現。社員が「個」としての価値を十分に発揮できる場の提供に努めています。

会社データ

プロフィール

〈技術力、創造力を結集して、三井住友建設、社会へ未来へ〉
三井住友建設は、生活基盤、社会基盤の充実にかける多くの皆様の期待にお応えするため、また創造性豊かな建設技術を育み未来へ開花させていくため、「くらしをささえるものづくり」を続ける総合建設会社です。
長年培ってきたプレストレストコンクリートや地下空間構築、超高層建築や実績豊かな免制震などの技術を土台とし、広範な分野への果敢なチャレンジをつづけながら、さらに新しい技術開発を進めてまいります。
わたしたちは、生活・経済・文化の基盤をつくる企業としての自覚と、ものづくりにかけた誇りを持ちつづけ、信用・誠実・創造を事業推進のテーマとして社会に貢献してまいります。

事業内容
【建設事業】
土木・建築・プレストレストコンクリート工事の設計・施工及びこれらに関する事業
【開発事業】
不動産の売買、賃貸及び管理に関する事業
本社郵便番号 104-0051
本社所在地 東京都中央区佃二丁目1番6号
本社電話番号 03-4582-3024
創業 1887(明治20)年
設立 1941(昭和16)年
資本金 120億379万円
従業員 2,977名(2023年3月末現在)
売上高 3,375億円(2023年3月期)
代表者 代表取締役社長 柴田 敏雄
事業所 本店/東京都中央区
支店/北海道・東北・東関東・東京土木・東京建築・横浜・静岡・中部・大阪・広島・四国・九州・国際(計13支店)
R&Dセンター/千葉県流山市
海外拠点 海外/マニラ・グアム・ハノイ・シンガポール・ジョホールバル・ジャカルタ・バンコク・ヤンゴン ・プノンペン 他
平均年齢 45.9歳(2023年3月末現在)
平均勤続年数 20.8年(2023年3月末現在)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 20.8年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 23.6時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10.6日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 10名 49名 59名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 10名 49名 59名
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
階層別教育
 新入社員研修、リーダー研修、ミドルマネージャー研修 等
特別研修
 英語集中研修、短期語学研修、国外企業留学、国外大学・ビジネススクール留学
 国内留学、選抜マネジメント研修 等
職種別教育
 1年次・2年次・3年次・5年次・7年次教育、主任教育、所長教育 等
一般教育
 安全衛生教育、内部統制教育、コンプライアンス教育、企業行動憲章、
 各種マネジメントシステム、人権教育、中途採用者教育 等
ダイバーシティ教育
 管理職向け、直属上司向け
グローバル研修
 社員の異文化への理解、語学力向上に向け、人材開発センターや留学制度を活
 用した教育や支援 等
自己啓発支援制度 制度あり
資格支援制度
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度あり
社内資格制度あり

採用実績

採用実績(学校)

【国公立大】
北海道、東北、東京、東京工業、一橋、名古屋、京都、大阪、神戸、九州、茨城、筑波、宇都宮、群馬、埼玉、千葉、横浜国立、横浜市立、首都大学東京、京都工芸繊維、大阪市立、室蘭工業、北見工業、岩手、秋田、新潟、長岡技術科学、山梨、信州、釧路公立、秋田県立、富山県立、金沢、福井、岐阜、名古屋工業、三重、鳥取、岡山、広島、山口、徳島、香川、愛媛、九州工業、佐賀、長崎、熊本、大分、宮崎、鹿児島、琉球、北九州市立、高知工科 他
【私立大学】
北海学園、北海道科学(北海道工業)、東北学院、東北工業、青山学院、学習院、慶應義塾、中央、東京理科、法政、明治、立教、早稲田、足利工業、日本工業、千葉工業、中央学院、亜細亜、工学院、國學院、国士舘、駒澤、芝浦工業、成城、成蹊、専修、創価、東海、東京電機、東洋、日本、明治学院、神奈川、関東学院、東京都市(武蔵工業)、ものつくり、金沢工業、愛知工業、中京、中部、名城、金城学院、愛知淑徳、同志社、立命館、関西、関西学院、京都産業、京都精華、大阪工業、近畿、摂南、甲南、広島工業、九州産業、西南学院、福岡、西日本工業、日本文理 他
【高等専門学校】
釧路、函館、八戸、仙台、福島、群馬、長岡、石川、福井、長野、岐阜、豊田、近畿、大阪府立、神戸市立、明石、呉、米子、松江、徳山、高知、新居浜、有明、大分、熊本、都城、鹿児島 他

採用実績(人数) 【総合職】(総合社員-全国社員)
2023年4月   土木44名 建築42名 事務20名 計106名
2022年4月   土木48名 建築51名 事務13名 計112名
2021年4月   土木56名、建築58名、事務17名 計131名
2020年4月   土木51名、建築64名、事務15名 計130名
2019年4月   土木41名、建築57名、事務13名 計111名
採用実績(学部・学科) 技術系:土木、建築、電気電子、機械、情報 他
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 83 36 119
    2022年 84 37 121
    2021年 107 29 136
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 119
    2022年 121
    2021年 136
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 2
    2022年 13
    2021年 17

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