最終更新日:2024/5/15

(株)エフティグループ【東証スタンダード市場上場】[グループ募集]

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 商社(文具・事務用品・日用品)
  • 商社(ソフトウェア)
  • 商社(化学・石油・ガス・電気)
  • 商社(機械・プラント・環境)
  • 商社(電子・電気機器・OA機器)

基本情報

本社
東京都
資本金
13億4,400万円(2023年3月31日現在)
売上高
406億9,800万円(2023年3月期実績)
従業員
連結369名(2023年3月31日現在)

「WEB説明会開催中」商社やお仕事の魅力についてお伝えします!

【WEB説明会開催中!】年間休日129日/正当な評価制度/お仕事とプライベートどちらも大切にしたい方! (2024/05/07更新)

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■採用地域■
・東京
※転勤なし

■職種■
事務系総合職

■誰もが活躍のチャンスあり■
・文理不問で未経験者でも活躍できる!
(エフティグループには、研修制度や先輩たちからのサポートはもちろんのこと、多くのお客様との交流を通じて一から様々なスキルやコミュニケーション力を磨けます)
・プライベートも大事にできる!
(年間休日129日や残業月平均10時間以内などお仕事だけでなくプライベートも大事にできます)
・東証スタンダート市場上場の商社で安定した未来。

■採用フロー■ 
事務系総合職
□WEBセミナー(説明会)
  ↓
 最短2日
  ↓
□書類選考(ES)□
  ↓
□適性検査(WEB)□
  ↓
□一次選考(WEB選考)(ご自宅で一次選考が受けられます)□
 ※参加方法はWEB説明会の中でご案内します。
 ※適性検査のフィードバックあり。
  ↓
 最短3日
  ↓
□最終選考□(WEB面談)
  ↓
 最短2日
  ↓
□内定通知□
  ↓
□内定者イベント□

※状況に応じて選考方法が変わる可能性がございます。

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会社紹介記事

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東証スタンダード市場上場のエフティグループでは、中小企業を支えるビジネスパートナーとして、情報通信サービスをはじめとした幅広いソリューションを提供しています。
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社員同士や上司部下の距離が近く、年次や役職に関係なく話しやすい風通しの良さがあります。困ったことや相談したいことがあれば、誰にでも気軽に相談できる環境です。

会社への貢献が昇給や昇格にしっかり反映される環境。成長の手応えが実感できます!

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営業職入社後、現在はCS業務や商品企画業務を統括する社長室 部長に。経営層の魅力的な人柄や考え方に直接触れて、「ますます会社のことが好きになった」と語る柴田。

◆幅広いソリューションで未来を創造

エフティグループは、東証スタンダード市場上場の総合商社です。掲げているミッションは、「オフィスと生活に新たな未来を」。その実現のため、主に中小企業に向けて、情報システムやセキュリティシステム、インターネット環境、省エネルギーサービス、Webプロモーションなど、時代のニーズに即したサービスを提供し、ビジネス課題の解決やDX化の促進、業務の効率化などに貢献しています。幅広い分野の商材を扱うことができ、それらを組み合わせた多彩なソリューションを提供できることこそが、商社である当社のアドバンテージであり、多くの取引先から評価されているポイントと捉えています。

◆能動的に動ける人が活躍できる職場

専門的な知識やスキルは入社後に身につけることができます。期待していることは指示を待つだけではなく、能動的に動けるような人になってもらいたいということです。活躍している先輩たちも能動的に動ける方が多いです。これから、当社では、SaaS系サービスやWebプロモーション、SNSを活用したアプローチなどにも注力していく予定で、AI市場にも大いに注目しています。そうした新サービスの開発や新市場の開拓においても、若手ならではのフレッシュな感性にも期待しており、新たなフィールドでも活躍してもらいたいと思っています。

◆失敗を恐れずチャレンジしてほしい

一人ひとりが存在感を発揮しながら活躍できる職場です。また、会社の利益を社員にできるだけ還元し、社員の活躍をしっかり評価して報酬につなげる環境や制度を整えており、例えば営業職の場合は、年3回賞与を支給しています。こうした環境や制度は社員たちの声を聞きながら定期的にブラッシュアップしており、今後もさらに改善を重ねていく方針です。長い歴史があり、若手からベテランまでさまざまな強みを持った人材が活躍している会社ですが、先輩たちも多くの失敗を重ねながら成長してきました。皆さんにも、ぜひ、失敗を恐れず、高い目標を持って挑み続けてもらいたいと思っています。
<柴田 彰/社長室 部長>

会社データ

プロフィール

今年度で38年目を迎えた当社。
一般家庭向けの電話機販売から始まった当社ですが、時代の流れに応じて事業も商材も変わってきました。
企業様向けのオフィス機器、セキュリティ機器、LED照明等のエコ商材。
一般家庭向けのインターネット回線、電気の小売販売。

事業や商品が変わってきた理由は、その事業や商品が世の中に必要とされてきたから。
これからも、お客様に必要とされる商品サービスを開発・提供し、
オフィスと生活に新たな未来を届けて参ります。

事業内容
●情報通信サービス
・UTM(統合脅威管理)等ネットセキュリティ商品の企画・販売・施工・保守サポート
・ビジネスホン等・OA機器等の販売、施工、保守サポート
・光コラボレーション(光回線)及びインターネットサービスプロバイダーのサービス提供
●環境省エネルギーサービス
・LED照明、空調機器の販売・施工・保守
・太陽光発電設備・蓄電池等環境関連商品の販売、施工、保守
・節水装置「JET」のレンタルサービス
●小売電力サービス
・「エフエネでんき」「FTでんき」のサービス提供
・ 電気設備 販売・施工・保守サポート
本社郵便番号 103-0014
本社所在地 東京都中央区日本橋蛎殻町2-13-6
本社代表電話番号 03-5847-2777
創業 1985年8月1日
資本金 13億4,400万円(2023年3月31日現在)
従業員 連結369名(2023年3月31日現在)
売上高 406億9,800万円(2023年3月期実績)
事業所 【本社】
〒103-0014 東京都中央区日本橋蛎殻町2-13-6 EDGE水天宮

【つくばビジネスサポートセンター】
〒300-2631 茨城県つくば市沼崎字向山2416-3

【事業所】
≪北海道≫
・北海道札幌市中央区
≪東北≫
・青森県青森市
・秋田県秋田市
・岩手県盛岡市
・宮城県仙台市青葉区
・福島県郡山市
・山形県山形市
≪関東≫
・茨城県水戸市
・栃木県宇都宮市
・群馬県高崎市
・埼玉県さいたま市大宮区
・千葉県千葉市中央区
・東京都台東区
・東京都国立市
・神奈川県横浜市神奈川区
≪中部≫
・新潟県新潟市中央区
・石川県金沢市
・静岡県静岡市駿河区
・愛知県名古屋市中区
・長野県松本市
≪関西≫
・大阪府大阪市中央区
≪中四国≫
・愛媛県松山市一番町
・広島県広島市中区
・岡山県岡山市
・香川県高松市
≪九州≫
・福岡県福岡市中央区
・熊本県熊本市中央区
・鹿児島県鹿児島市
募集会社 (株)エフティグループ ※「一括採用&在籍出向」
エコテクソリューション(株)
(株)ジャパンTSS 
募集会社2 (株)エフティグループ
事業内容:
   ●情報通信サービス
   ・UTM(統合脅威管理)等ネットセキュリティ商品の企画・販売・施工・保守サポート
   ・ビジネスホン等・OA機器等の販売、施工、保守サポート
   ・光コラボレーション(光回線)及びインターネットサービスプロバイダーのサービス提供
   ●環境省エネルギーサービス
   ・LED照明、空調機器の販売・施工・保守
   ・太陽光発電設備・蓄電池等環境関連商品の販売、施工、保守
   ・節水装置「JET」のレンタルサービス
   ●小売電力サービス
所在地:東京都中央区日本橋蛎殻町2丁目13番6号
資本金:13億4,400万円(2023年3月31日現在)
従業員数:連結369名(2023年3月31日現在)
売上高:406億9,800万円(2023年3月期実績)
募集会社3 エコテクソリューション(株)
事業内容:
   省エネルギーシステムの提案(水道料金/電気料金の削減)
   代理店運営サポート
   空調・給排水衛生設備、設計・施工・保守・洗浄
   水栓器具の販売/新規商品開発代理業務
   イルミネーション/LED製品の設計・販売
   LINE公式アカウントの作成/運用コンサル
   Googleローカル検索結果改善サービス/Instagram投稿をGoogle投稿へ連携
所在地:東京都中央区日本橋蛎殻町2丁目13番6号
資本金:950万円
従業員数:連結369名
売上高:5億9,816万5,000円
募集会社1 【募集終了】
社名:(株)ジャパンTSS
事業内容:
    ・情報通信機器等の施工、保守、サポート
    ・LED照明・太陽光発電設備等環境関連商品に関する施工、保守、サポート
    ・PCサーバー、セキュリティ機器の施工、保守、サポート
    ・OA機器の施工、保守、サポート
所在地:東京都中央区日本橋蛎殻町2丁目13番6号
資本金:9,000万円
従業員数:連結369名(2023年3月31日現在)
売上高:社内規定により非公開
主要取引先 東日本電信電話(株)
西日本電信電話(株)
オリックス(株)
NTTファイナンス(株)
西日本電材(株)
(株)クレディセゾン
(株)ジャックス
(株)オリエントコーポレーション
関連会社 (株)ジャパンTSS、(株)エフエネ、(株)アイエフネット、(株)フロンティア、エコテクソリューション(株)、(株)NEXT、(株)FTWEB、(株)エフティオペレーションS&S、(株)ウォーターセレクト、(株)サンデックス、(株)アントプレナー
株式上場 2004年 12月 ジャスダック証券取引所に上場
2010年 10月 大阪証券取引所JASDAQ(スタンダード)に上場
2013年 7月 東証JASDAQに上場
2022年 4月 東証スタンダート市場に再編
経営理念 私たちは、コミュニケーションを通じて、3つのS(Satisfaction=満足)の向上とその相乗効果(3乗)により、エクセレント・カンパニーとなることを目指します。

【お客様満足の向上=CS:Customer Satisfaction】
当社グループは、お客様とのコミュニケーションを大切にします。商品やサービスにおいて新しい価値を創造し、いち早くお客様にご提案します。丁寧に心をこめた充分なご説明と、誠実な対応により、お客様から信頼される企業グループを目指します。

【社員満足の向上=ES:Empioyee Satisfaction】
当社グループは、社員とのコミュニケーションを大切にします。社員のビジネスパーソンとしての成長を支援し、実力・成果主義にもとづくフェアな報酬等により、納得し、働き甲斐があり、当社の一員であることに誇りを感じ、社員とそのご家族が幸せを実感できるような企業グループを目指します。

【株主様満足の向上=SS:Stockholder Satisfaction】
当社グループは、ご支援頂いている株主様とのコミュニケーションを大切にします。ルールを遵守した中での正確な財務諸表の作成、タイムリー且つ詳細丁寧な開示、効果的で適正なIR・PR活動を実施し、Accountability(説明責任)を果たします。企業価値の向上を図り、株主様のご期待にお応えできる企業グループを目指します。
沿革
  • 1985年8月
    • ファミリーテレホン(株)設立
  • 1989年2月
    • NTT商品の販売開始、保守受付センター設立
  • 1989年6月
    • 24時間の保守受付開始
  • 1993年10月
    • 移動通信サービス関連事業開始
  • 1994年10月
    • 全国各販社を統合、支社体制を確立
  • 2001年8月
    • (株)エフティコミュニケーションズに商号変更
  • 2003年10月
    • 合弁会社(株)アイエフネット設立
  • 2004年12月
    • ジャスダック証券取引所に上場
  • 2007年2月
    • ファミリーサービス(株)が(株)ジャパンTSSに商号変更
      コールセンター事業を目的とした(株)IPネットサービスの連結子会社化
  • 2010年2月
    • コールセンター事業を目的とした(株)シー・ワイ・サポートの連結子会社化
  • 2010年4月
    • 大阪証券取引所(JASDAQ市場)に上場
  • 2010年10月
    • 大阪証券取引所JASDAQ(スタンダード)に上場
  • 2011年5月
    • (株)アントレプレナーの株式を追加取得し、連結子会社化
  • 2013年3月
    • (株)光通信が当社との業務提携をより一層強化することを目的に、当社株式の公開買付けを実施
  • 2013年7月
    • 東京証券取引所JASDAQ市場に上場
  • 2013年11月
    • (株)アレクソン、(株)グロースブレイブジャパンを連結子会社化
  • 2013年12月
    • (株)ニューテックを連結子会社化、自然冷媒販売開始
  • 2015年8月
    • (株)エフティグループに商号変更
  • 2016年9月
    • エコテクソリューション(株)を子会社化
  • 2016年10月
    • (株)アローズコーポレーションを子会社化
  • 2016年12月
    • インドネシア共和国進出を目的としてP.T.Memory-Tech Indonesia(現 PT FT Group Indonesia)を子会社化
  • 2017年4月
    • 非連結子会社である(株)エフエネにて「エフエネでんき」のサービス開始
  • 2018年6月
    • 監査等委員会設置会社へ移行
  • 2020年8月
    • (株)エフティ北日本、(株)エフティ東北、(株)エフティコミュニケーションズウエスト、(株)エフティ東海、(株)エフティ九州、(株)エフティエコソリューションを、(株)エフティコミュニケーションズに統合
  • 2022年2月
    • (株)エフティコミュニケーションズを連結対象から除外

働き方データ

  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 12名 29名 41名
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 12名 0名 12名
    2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
入社研修
※現在はWEBで実施

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
青山学院大学、帝京大学、早稲田大学、中央大学
<大学>
愛知大学、愛知学院大学、愛知工業大学、愛知産業大学、愛知淑徳大学、青森公立大学、青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、茨城大学、茨城キリスト教大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪行岡医療大学、大妻女子大学、嘉悦大学、鹿児島大学、鹿児島国際大学、神奈川大学、金沢大学、金沢学院大学、金沢工業大学、金沢星稜大学、関西大学、関西外国語大学、関西国際大学、関西学院大学、関東学院大学、関東学園大学、北九州市立大学、九州産業大学、九州情報大学、京都学園大学、京都産業大学、京都女子大学、京都ノートルダム女子大学、近畿大学、熊本学園大学、久留米大学、群馬大学、敬愛大学、恵泉女学園大学、県立広島大学、甲南大学、神戸学院大学、國學院大學、公立鳥取環境大学、公立はこだて未来大学、郡山女子大学、国士舘大学、国際武道大学、国立音楽大学、駒澤大学、埼玉工業大学、佐賀大学、札幌大学、札幌学院大学、札幌国際大学、産業能率大学、滋賀大学、志學館大学、静岡大学、静岡県立大学、静岡産業大学、四天王寺大学、島根県立大学、下関市立大学、淑徳大学、尚絅学院大学、実践女子大学、十文字学園女子大学、城西大学、椙山女学園大学、駿河台大学、聖学院大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、清泉女子大学、西南学院大学、西武文理大学、摂南大学、専修大学、仙台大学、創価大学、大正大学、太成学院大学、高岡法科大学、高崎経済大学、高崎商科大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、大東文化大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、鶴見大学、帝京大学、帝京平成大学、帝塚山大学、天理大学、電気通信大学、東海大学、東海学園大学、東京大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都市大学、東京福祉大学、東京富士大学、東京理科大学、東北学院大学、東北芸術工科大学、東北工業大学、東北生活文化大学、東北福祉大学、東洋大学、東洋学園大学、徳島大学、常葉大学、富山大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、長野大学、中村学園大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、名古屋経済大学、名古屋商科大学、奈良大学、南山大学、新潟国際情報大学、新潟青陵大学、西九州大学、二松学舎大学、日本大学、日本経済大学(福岡)、日本工業大学、日本体育大学、白鴎大学、函館大学、八戸工業大学、阪南大学、兵庫県立大学、広島経済大学、広島工業大学、広島国際大学、広島修道大学、広島文化学園大学、広島文教女子大学、福岡大学、福岡工業大学、福島大学、佛教大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、北陸大学、北海学園大学、北海道教育大学、松山大学、宮城学院女子大学、名桜大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、目白大学、桃山学院大学、盛岡大学、安田女子大学、山形大学、横浜商科大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学、流通経済大学(茨城)、麗澤大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
あいちビジネス専門学校、S.K.K.情報ビジネス専門学校、大阪ITプログラミング&会計専門学校天王寺校、大阪情報コンピュータ専門学校、大原ビジネス公務員専門学校甲府校、大原簿記公務員医療福祉保育専門学校立川校、大原簿記公務員専門学校千葉校、大原簿記情報専門学校熊本校、大原簿記法律専門学校柏校、岡山科学技術専門学校、KCS福岡情報専門学校、山陽女子短期大学、仙台大原簿記情報公務員専門学校、仙台総合ビジネス公務員専門学校、東京ITプログラミング&会計専門学校、東京ITプログラミング&会計専門学校仙台校、東京IT会計公務員専門学校大宮校、東京ITプログラミング&会計専門学校名古屋校、東京エアトラベル・ホテル専門学校、専門学校東京ホスピタリティ・アカデミー、東京法律公務員専門学校、東北電子専門学校、新潟ビジネス専門学校、日本工学院専門学校

採用実績(人数)      大学卒  短大・専門卒
─────────────────────
2024年   5名
2023年   14名     2名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 9 7 16
    2022年 8 2 10
    2021年 58 23 81

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