最終更新日:2024/10/3

通商(株)【JKホールディングスグループ】

  • 正社員

業種

  • 商社(建材)
  • 商社(インテリア・住宅関連)
  • 設備工事

基本情報

本社
大阪府
資本金
4億9,000万円
売上高
247億円(2023年3月期)
従業員
226名(男子114名・女子112名)※2023年3月現在
募集人数
6~10名
残り採用予定人数
4

家一軒、まるごとの資材でおなじみ、通商株式会社。住宅資材の専門商社として「住まいづくり」をあらゆる面から支えます!

  • 受付締切間近

【追加募集開始!】営業職 営業事務職をご希望の方に向けたWEB説明会をします! (2024/10/01更新)

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追加募集を開始しました!是非ご参加お待ちしております!

◆営業職向け◆
『WEB個別説明会 兼 カジュアル面談【ES不要】』
日程:日程で調整いたします!

◆営業職・営業事務職向け◆
『WEB会社説明会』
日程:10/1(火)10時~、
※上記以外も個別で日程調整いたします。

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会社紹介記事

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30代、40代で支店長を務める社員もいるなど、実力に応じてチャンスを与える環境です。頑張った分はしっかり評価するので、やりがいも大きいと思います。
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本社が入るのは、中之島ダイビル29階。窓から大阪の街並みが一望できる快適なオフィスで、チームワークよく仕事に取り組んでいます。

業界の流通改革のパイオニア!独自システムで貢献しています

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業界トップシェア 「JKホールディングス(株)」の一員として西日本の建材卸売事業の一端を担っています。

【家一軒分の資材をまるごと手配】
一軒の家を建てるには内装建材や外装建材のほか、システムキッチンやユニットバスといった住宅設備機器が必要になりますが、ハウスメーカーやゼネコン、工務店といったお客様がこれらを一つずつ手配するのは至難の業。そこで建材・住宅資材の専門商社である通商が間に立ち、約2万点もの取扱商品の中からご要望に沿ったアイテムを取りまとめ、ジャストインタイムでご指定の場所へとお届けする役割を担っています。

【「直需販売方式」でコストを抑え、迅速に】
流通経路を短縮化した「直需販売方式」という独自システムが当社の強み。700社を超える資材メーカーと直接取引することでムダなコストを省くとともに、スピーディーな納期を実現しています。さらに、このシステムにはメーカー最新の商品情報を収集できるというメリットも!商品とともに情報も提供できる通商は、提案力でも高い評価を得ています。また、各支店に物流倉庫とトラックヤードを併設しているのも強みの一つ。お客様のニーズに合わせたタイムリーな配送を実現しています。

【未来の幹部候補としての活躍に期待】
2021年で60期目を迎えた通商は、半世紀以上にわたり培った実績を礎に、次の100周年に向けて躍進をめざします。そのために欠かせないのが、次代の当社をリードしてくれる人材です。
間に問屋を介さない直需販売を行っている当社では、ハウスメーカー、ゼネコン、デベロッパー、工務店などのお客様と直に向き合って信頼関係を築いていく必要があります。だからこそ当社が新入社員に求めているのは、相手に信頼される“人間性”そして、自ら貪欲に知識を吸収しようとする“知識欲”です。
もちろんそれらは入社後の研修を通して磨いていくことができます。そしてゆくゆくはリーダーシップを発揮し、当社の幹部として活躍してくれることを期待しています。

会社データ

プロフィール

2021年の12月に当社は、創業60期を迎えました。
50年を超えた今でもなお、多くのユーザーやメーカーから
厚い信頼を頂いているのには、理由があります。

それは、1962年の創業当初より同業他社に先駆けて流通革命とも言える
流通経路の短縮化を図り、問屋を介さずエンドユーザーに直結した、
「直需販売方式」を採り入れていることです。

さらに、いち早く「情報」の重要性を見極め、これを経営戦略の核に据え、
合理的な情報および物流ネットワークを構築。よりよい商品を適正な価格で、
よりタイムリーに提供してきたからこそだと言えるでしょう。

現在、2万種類以上もの商品を、近畿地区を中心にハウスメーカー、
ゼネコン、デベロッパー、一般工務店など約1,300社に販売。
多様化・個性化する顧客ニーズに対応しています。

事業内容
住宅設備機器・新建材・住宅資材の専門商社

『皆さんがご自宅で見るもの。

それって…通商(株)からお届けしていた商品かもしれません!!
家一軒建てるための住宅資材。なんでも取り扱っているんです。』


<取扱品目>
■住宅設備機器
 システムキッチン、システムバス、洗面、トイレ、床暖房、給湯器、
 換気扇、空調機器、照明器具 等

■建材
 ・内装建材(床材、壁材、天井材、建具、無垢材、古材、和室造作材 等)
 ・外装建材(外壁材、サイディング、屋根材、瓦、煉瓦、タイル 等) 
 ・副資材(ボード、断熱材、金物、パッキン 等)

■合板
 コンクリート型枠合板、構造用合板、普通合板

■木材
 ・構造用木材
 ・集成材
 ・各種小割品
  (間柱、マンション用間柱、根太、垂木、胴縁、破風板、型枠用桟木 等)
本社郵便番号 530-6129
本社所在地 大阪府大阪市北区中之島3-3-23 中之島ダイビル29F
本社電話番号 06-6448-6131
設立 1962年12月24日
資本金 4億9,000万円
従業員 226名(男子114名・女子112名)※2023年3月現在
売上高 247億円(2023年3月期)
事業所 ■ 本社/大阪市北区中之島3丁目3番23号 中之島ダイビル29階
   管理部
   人事・総務課、審査課、IT課、営業企画室、TSサポートセンター、
   財務経理課、事務センター
■ 大阪第一支店/大阪市北区中之島3丁目3番23号 中之島ダイビル9階
■ 大阪第二支店/大阪市北区中之島3丁目3番23号 中之島ダイビル29階
■ 東京支店/東京都新宿区西新宿6-8-5 新宿山崎ビル101号室
■ 加古川支店/兵庫県加古郡稲美町中村1179
■ 木津川支店/京都府京田辺市草内当ノ木1-8
■ 西宮支店/兵庫県西宮市山口町阪神流通センター1-106
■ 鳥飼支店/大阪府摂津市学園町2-7-12
■ 泉北支店/大阪府岸和田市摩湯町645
■ 東海支店/愛知県みよし市根浦町1-1-1
■ 福岡支店/福岡県福岡市東区松島5-5-4
■ 鈴鹿支店/三重県亀山市関町古厩77
■ 四国支店/愛媛県東温市松瀬川1023
■ 山口支店/山口県宇部市南浜町1-6-8
■ 久留米支店/福岡県久留米市山川安居野3-9-29
■ 熊本支店/熊本県熊本市東区平山町2986-40
■ ダイコク事業岡山店/岡山県岡山市南区泉田368-1
■ 住之江配送センター/大阪市住之江区平林南1-5-5
■ 倉敷支店/岡山県倉敷市四十瀬118-1
売上高推移  決算期       売上高
――――――――――――――――
2008年3月   159億2,154万円
2009年3月   125億9,309万円
2010年3月   115億2,144万円
2011年3月   125億4,717万円
2012年3月   118億0,358万円
2013年3月   124億0,270万円
2014年3月   139億5,629万円
2015年3月   129億9,197万円
2016年3月   138億2,604万円
2017年3月   160億3,300万円
2018年3月   176億7,185万円
2019年3月   186億4,495万円
2020年3月   204憶0,060万円
2021年3月   203億0,252万円
2022年3月   227億6,618万円
2023年3月   247億5,485万円
株主構成 JKホールディングス(株)
主な取引先 住宅メーカー、デベロッパー、ゼネコン、工務店など、約1,300社
仕入先 住宅設備機器メーカー、建材メーカー、商社など、約700社
平均年齢 39.1歳
平均勤続年数 8.5年
※増収増益のためキャリア人材採用を順次進めているための低下
沿革
  • 1962年
    • 兵庫県西宮市に通商建材センター(株)を設立
  • 1964年~1967年
    • 1964年 大阪府三島郡三島町(現 摂津市)に鳥飼支店を開設
      1965年 大阪市北区万才町に大阪支店を開設
      1967年 大阪府高石市に泉北支店を開設
  • 1968年 
    • 大阪市北区万才町に本社を移転。
      旧本社を西宮支店とする社名を通商(株)に商号変更
      物流の効率化と商品管理・販売管理等の合理化の為、コンピュータを導入
  • 1972年~1977年
    • 1972年 大阪市住之江区に住吉配送センターを開設
      1974年 大阪府岸和田市に泉北支店を移転
      大阪府知事より一般建設業許可を取得し、外壁工事・屋根工事等に進出
      1976年 兵庫県加古川市に加古川支店を開設
      1977年 京都府相楽郡山城町(現 木津川市)に木津川支店を開設
  • 1982年~1987年
    • 1982年 大阪府摂津市に鳥飼支店を移転
           兵庫県西宮市池開町に西宮支店を移転
      1985年 愛知県豊田市に東海支店を開設
      1987年 福岡市東区に福岡支店を開設
  • 1988年
    • 自社開発による、ALC版・押出成形版CADシステムの販売を開始
      兵庫県西宮市山口町に西宮支店を移転
  • 1989年
    • 京都府綴喜郡田辺町(現 京田辺市)に木津川支店を移転
      福岡県粕屋郡新宮町に福岡支店を移転
      三重県鈴鹿郡関町(現 亀山市)に鈴鹿支店を開設
  • 1991年
    • 愛媛県温泉郡川内町(現 東温町)に四国支店を開設
  • 1996年 
    • 兵庫県加古郡稲美町に加古川支店を移転
      大阪市北区堂島に本社並びに大阪支店を移転
  • 1998年 
    • 大阪証券取引所市場第二部に上場
  • 2003年 
    • 国土交通大臣より一般建設業許可を取得
  • 2004年
    • ジャパン建材(株)〔現 JKホールディングス(株)〕の連結子会社となる
  •  2009年
    • JKホールディングス(株)の完全子会社化により、大阪証券取引所市場第二部上場を廃止
      山口県宇部市に山口支店を開設
  • 2010年
    • 大阪市北区中之島に本社並びに大阪第一支店、大阪第二支店を移転
  • 2013年
    • 福岡県久留米市に久留米支店を開設
  • 2016年
    • 大阪市住之江区平林南に住吉配送センターを移転し、住之江配送センターと名称を変更する
      熊本県熊本市に熊本支店を開設
  • 2017年
    • 福岡県福岡市東区松島に福岡支店を移転
      愛知県みよし市に東海支店を移転
  • 2018年
    • 岡山県岡山市北区今に岡山支店を開設
  • 2019年
    • 株式会社倉敷山商の事業を継承し、岡山県倉敷市に倉敷支店を開設
  • 2020年
    • 大阪府摂津市学園町に鳥飼支店を移転
  • 2021年
    • 東京都新宿区西新宿に東京支店・東京ショールームを開設
      倉敷支店に岡山支店を統合
  • 2022年
    • 東京都新宿区新宿に東京支店を移転
  • 2023年
    • 熊本県熊本市東区平山町に熊本支店を移転

働き方データ

  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 5名 0名 5名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 5名 0名 5名
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
新人社員研修、営業基礎研修、新任支店長研修、2~4年目研修、
営業スキルアップ研修、中堅社員研修(各拠点の課長・主任クラス社員の営業研修)、
管理職スキルアップ研修、
など各種研修制度完備
自己啓発支援制度 制度あり
営業職に関しましては、
建築施工管理技士や建築士などの学習・検定受験について費用補助や
手当ての支給などがございます。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
関西学院大学、関西大学、同志社大学、立命館大学、京都産業大学、近畿大学、甲南大学、龍谷大学、追手門学院大学、大阪経済大学、桃山学院大学、大阪学院大学、大阪市立大学、神戸大学、大阪商業大学、大阪大学、四天王寺大学、甲子園大学、神戸国際大学、姫路獨協大学、流通科学大学、奈良大学、松山大学、松山東雲女子大学、九州産業大学、九州共立大学、東京工芸大学、日本大学、愛知大学、東海大学、福岡工業大学、宮崎大学、京都女子大学、相愛大学、帝塚山学院大学、神戸女子大学、神戸親和女子大学、武庫川女子大学、エリザベト音楽大学、広島大学、大阪工業大学、奈良県立大学、摂南大学、大阪産業大学、京都外国語大学、神戸松蔭女子学院大学、大阪国際大学、島根県立大学、阪南大学、大和大学、帝塚山大学

採用実績(人数)   2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年 
-------------------------------------------------------------------
営業・経理  2名  4名  4名  5名  2名  2名
事務職    1名  2名  0名  3名  0名  4名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 2 0 2
    2022年 4 4 8
    2021年 3 1 4
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 2
    2022年 8
    2021年 4
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 0
    2021年 2

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