最終更新日：2024/11/20

(株)サンコーシヤ

  • 正社員

業種

  • 半導体・電子・電気機器
  • その他電子・電気関連
  • 設備工事
  • 機械

基本情報

本社
東京都
資本金
9億7,500万円
売上高
【単体】98億9,949万円（2023年3月期実績）
従業員
【単体】223名（2023年3月末）
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

＜秋採用/冬採用/一次選考から内々定まで最短２週間＞人や社会を「雷」から守り、安心・安全を提供します。　　　　　　　　　　　　　　　　　　

  • My Career Box利用中

【(株)サンコーシヤ】11月・12月 説明会を開催します！ （2024/11/20更新）

＜説明会日程＞
・11月26日（火）11：00～11：30/15：00～15：30
・12月 2日（月）11：00～11：30/15：00～15：30
・12月18日（水）11：00～11：30/15：00～15：30



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会社紹介記事

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サンコーシヤの「落雷観測装置」で撮影した雷。長年培ってきた技術とノウハウで雷の予測・観測からリスク診断、そして防護までトータルに提案している。
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「雷防護」「情報通信」「環境対策・エネルギー」の3分野を事業の柱として、高度情報化社会をバックアップしている。

雷害から社会生活を守る「縁の下の力持ち」　それがサンコーシヤです！

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グッドデザイン賞を受賞した「Smart SPD 」。「SPD」は、雷の被害から人々の生活を守るための雷防護製品です。

「雷」は、自然界がつくりだす巨大な“電気エネルギー”です。同じ電気なのに、「雷」は普段私たちが使っている電気設備にとって大敵だということを知っていますか？

情報化社会の現代、オフィス、学校、家庭等多方面にわたって電力線・制御線・通信線など様々なネットワークが形成されるようになりました。
ひとたび「雷」が発生すると、雷の電流は、そのネットワーク内を走り回り、各端末機器や大事なデータなどの損失を引き起こします。
他にも停電・通信不通・交通ストップ…などと起こり得る被害は数え切れません。世の中が便利になればなるほど、「雷」が私たちの生活にもたらす脅威も確実に増えているのです。

例えばスイッチを押せば電気が点灯する、携帯電話やインターネットが繋がる、電車や航空機が時間通りに運行する…そんな便利で快適な日常生活を支え、縁の下の力持ちとして社会に貢献しているのが、私たちサンコーシヤです。
私たちは90年以上にわたって「雷」から人や社会を守るため、その対策に取り組み、社会基盤保守の一端を担ってまいりました。
長年培ってきた技術とノウハウで、雷の予測・観測からリスク診断、そして防護までトータルに提案しています。近年では、さらなる安心を提供するため、雷防護技術だけでなく、情報通信、環境対策の分野へと活躍の場を広げています。

会社データ

プロフィール

サンコーシヤの活躍の舞台は、主に社会を支える基盤産業。
当社の技術や製品は、皆さんが普段目にすることはなかなかないと思いますが、実は私達の日常生活に不可欠な、身近な分野に関わっています。
ほんの一例ですが、以下に雷害対策が施されている具体的な箇所を、ご紹介します。

◆　通信業界（電話・携帯電話・放送会社など）では、通信や放送の
　　安定した送受信に貢献
　　⇒　無線設備、携帯電話基地局、放送設備

◆　電力業界では、電気の安全で安定した輸送に貢献
　　⇒　電力会社の通信網
　　⇒　電力会社の発・変電所、送電線など電力供給ラインなど

◆　鉄道業界では、列車の安全運行に貢献
　　⇒　各種制御機器、信号通信設備など

◆　その他　⇒　風力発電設備、太陽光発電設備、プラント工場、
　　　　　　　　オフィス、マンション、空港など

また、中国、インドネシア、ベトナムに生産拠点、米国、タイ、ベトナム、韓国に販売拠点を配置し、海外でもグローバルに事業を展開。
現在は東南アジアへのビジネス拡大に向け、積極的に活動しております。
事業内容
「雷防護」「情報通信」「環境対策・エネルギー」がサンコーシヤの三本柱

≪雷防護ソリューション≫
各業界の制御機器など、重要な電気設備を守るための製品を開発・製造。
1991年に雷・気象情報会社として「フランクリン・ジャパン」を設立し、「雷の観測から対策まで」を総合的に行っています。

・雷害に関する調査、研究・コンサルティング
・アレスタ、雷防護素子、電源・信号・通信用SPD、耐雷トランス、
　 接地システムなどの開発・製造・販売
・携帯電話基地局の雷対策
・雷観測機器の開発・製造・販売

≪情報通信ソリューション≫
プロフィール欄で紹介している各業界の通信伝送システムの分野において、
ネットワークを構築する製品を提供。

・光ファイバー通信関連機器の開発・製造・販売
（配線盤、メディアコンバータ、クロージャ、光監視装置など）
・メタル通信用端子盤、配線盤、分電盤の開発・製造・販売
・携帯電話中継基地局の設置工事
・航空障害灯の開発・製造

≪環境対策・エネルギーソリューション≫
電源設備と設備劣化診断製品の開発ほか

・非常用水素燃料電池、蓄電システム等の販売
本社郵便番号 141-0032
本社所在地 東京都品川区大崎2-11-1 大崎ウィズタワー18階
本社電話番号 03-3491-7181（代）
創立 1930年4月
設立 1939年6月
資本金 9億7,500万円
従業員 【単体】223名（2023年3月末）
売上高 【単体】98億9,949万円（2023年3月期実績）
事業所 《国内事業所》
東京（本社）、神奈川（相模テクノセンター）、札幌、仙台、名古屋、大阪、広島
主な取引先 国土交通省、防衛省等各官公庁。全国電力会社各社。JR、私鉄など全国鉄道関係会社各社。NTT東日本、NTT西日本など通信会社各社。NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクモバイルなど移動体通信会社各社。民放他放送会社各社。メーカー各社。電気・通信工事会社、大学…など
関連会社 ●(株)ライゼン
●(株)茨城テック
●(株)オプトテクノ
●北九州住設(株)
●(株)北陸サンコーシヤ
●(株)九州山光社
●(株)ベータテック
●エースライオン(株)
●(株)サンコーシヤシステムエンジニアリング
●(株)フランクリン・ジャパン
●(株)山光社エステート
●SANKOSHA U.S.A.,INC.
●SANKOSHA KOREA CORPORATION
●山光社香港有限公司
●P.T.SANKOSHA INDONESIA
●広州防雷通信設備有限公司
●SANKOSHA VIETNAM
●SANKOSHA　ENGINEERING（THAILAND） CO., LTD.
●L.V. Control Sdn. Bhd（Malaysia）.
平均年齢 47.3歳
沿革
  • 1930年 4月
    • 東京都芝区新幸町に、「山光社」を創立。
  • 1939年 6月
    • 株式会社に組織変更。
  • 1947年 4月
    • R型保安器を製造。日本国有鉄道の納入指定メーカーとなる。
  • 1948年 6月
    • 電力会社の要請によりS型避雷管を改良。納入業者となる。
  • 1952年 9月
    • 警視庁等に個別選択呼出電話装置、給電指令台などの納入を開始。
  • 1963年 9月
    • 東海道新幹線の建設に際し、新幹線用信号用保安器を規格化、日本国有鉄道に導入される。
  • 1972年11月
    • 「ガス入り放電管の製造方法」に関し、社団法人発明協会より発明奨励賞を受賞。
  • 1976年11月
    • 静電誘導方式による送電線航空障害灯により、オーム技術賞を受賞。
  • 1987年 7月
    • アメリカ　ロサンゼルス市に、「SANKOSHA U.S.A.,INC」を設立。
  • 1989年 4月
    • 「配電線用搬送システム技術に関する研究」で科学技術庁長官賞を受賞。
  • 1989年11月
    • 「50万ボルト送電用がいし接触型検電器の開発」で第34回澁澤賞受賞。
  • 1995年 9月
    • インドネシアに、合弁会社「P.T.SANTELIND KENCANA」を設立。
  • 1998年 2月
    • 1998年 2月 冬の国際的スポーツ大会で2重偏波ドップラーレーダーによる気象情報の提供にて大会をサポート。
  • 1998年 3月
    • 品質規格 ISO9001 を取得。
  • 2000年11月
    • 「6.6kV配電線用アーク駆動式限流器の開発と運用」でオーム技術賞を受賞。
  • 2002年10月
    • 環境規格 ISO14001 を取得。
  • 2003年 8月
    • 香港に「山光社香港有限公司」を設立。
  • 2006年 2月
    • 中国陽江市に「陽江山光社防雷通信設備有限公司」を設立。　
  • 2008年 8月
    • 第44回電気保安功労者経済産業大臣表彰を受ける。
  • 2009年 8月
    • 社団法人電気学会より「でんきの礎」を受賞。
  • 2013年 3月
    • 韓国に「SANKOSHA KOREA」を設立。
  • 2013年 10月
    • ベトナムに「SANKOSHA VIETNAM」を設立。
  • 2016年4月
    • タイ王国に「SANKOSHA ENGINEERING(THAILAND)CO.,LTD.」を設立。
  • 2020年3月
    • 情報セキュリティマネジメントシステム ISO/IEC 27001 認証取得

  • 2021年12月
    • マレーシアの「L.V.Control Sdn. Bhd.」を買収

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.8年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間（前年度実績）
    月平均所定外労働時間（前年度実績）
    • 32.6時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    • 10.9日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）
    前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(合計)
    対象者 2名 0名 2名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数（男女別）
    前年度の育児休業取得者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(合計)
    取得者 2名 0名 2名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0.0%
      （8名中0名）
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
■　階層別研修（新入社員研修、新入社員フォローアップ研修、3年目研修、管理職研修など）
■　職務能力研修（外部研修機関による研修制度）
自己啓発支援制度 制度あり
■　業務に質するとして会社が認めた資格について取得費用の一部会社負担
■　語学研修支援
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績（学校）

＜大学院＞
神奈川工科大学、金沢工業大学、埼玉大学、湘南工科大学、中央大学、電気通信大学、東京電機大学、富山大学、長岡技術科学大学、早稲田大学
＜大学＞
愛知工業大学、青山学院大学、宇都宮大学、桜美林大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪電気通信大学、岡山大学、岡山理科大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関東学院大学、北見工業大学、岐阜経済大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、京都産業大学、近畿大学、金城学院大学、工学院大学、神戸学院大学、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、静岡大学、芝浦工業大学、上智大学、職業能力開発総合大学校、白百合女子大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、専修大学、大東文化大学、拓殖大学、玉川大学、千葉経済大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、中部大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北学院大学、東北工業大学、東北福祉大学、東洋大学、獨協大学、富山大学、長岡技術科学大学、長野大学、南山大学、日本大学、八戸工業大学、弘前大学、フェリス女学院大学、福岡大学、福島大学、防衛大学校、法政大学、北星学園大学、北海学園大学、武庫川女子大学、室蘭工業大学、明治大学、明星大学、桃山学院大学、山梨大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、龍谷大学、早稲田大学

ハノイ鉱山地質大学/静宜大学/ロードアイランド州立大学/ウェストヤンゴン技術大学/サンノゼ大学
採用実績（人数） 　 　　2021年　2022年　2023年　
―――――――――――――――――
合計　　　0名　　　2名　　　1名　

理系　　　0名　　　2名　　　0名　
文系　　　0名　　　0名　　　1名　
  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 1名 0名 1名
    2022年 1名 1名 2名
    2021年 0名 0名 0名
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 1名
    2022年 2名
    2021年 0名
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0名
    2022年 0名
    2021年 0名

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