最終更新日：2024/3/7

JX石油開発(株)

正社員

業種

鉱業
石油
ガス・エネルギー
商社（化学・石油・ガス・電気）
コンサルティングファーム

基本情報

本社: 東京都

資本金: 376億円

売上高: 2,431億円（2022年3月期）

従業員: 738名（2022年3月末）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

ENEOSグループの重要な事業会社として、世界各地で石油・天然ガスの探鉱・開発・生産事業を展開しています。

採用担当者からの伝言板（2024/02/13更新）

会社説明の動画を以下リンクに公開しましたので、宜しければご覧ください。

～会社説明動画1 会社概要～　（※約6分の動画です）
https://www.youtube.com/watch?v=2pLPHags91Y

～会社説明動画2 石油・天然ガス開発の流れ　他～　（※約8分の動画です）
https://www.youtube.com/watch?v=zh1VYiXfDe0&t=2s

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ベトナム南部沖合のランドン油田にある海上操業施設。2014年8月に累計2億バレルの生産量を達成。温室効果ガスの削減を実現し、環境に配慮しながら生産を続けている。石油・天然ガス開発事業の最前線の現場、海上操業施設で働く技術者たち。一滴でも多くの石油を求めて、今日も安全操業に力を尽くしている。

: ベトナム南部沖合のランドン油田にある海上操業施設。2014年8月に累計2億バレルの生産量を達成。温室効果ガスの削減を実現し、環境に配慮しながら生産を続けている。

: 石油・天然ガス開発事業の最前線の現場、海上操業施設で働く技術者たち。一滴でも多くの石油を求めて、今日も安全操業に力を尽くしている。

石油・天然ガス開発＆環境対応事業の「二軸経営」で、サステナブル社会の実現をリード

「基盤事業」である石油・天然ガスの開発・生産を軸としつつ、CCS/CCUSを中心とした環境対応事業を「成長事業」としてもう一つの軸とする「二軸経営」を標榜としている。	■石油・天然ガス開発当社は、ENEOSグループの重要な事業会社として、世界各地で石油・天然ガス開発事業を展開。我が国におけるエネルギーの安定供給に、大きく貢献しています。私たちの強みは、石油・天然ガスプロジェクトを主導し、マネジメントしていく「オペレーター」として、長年積み上げた経験と実績があることです。これらを最大限に生かし、安全・安定操業を継続しているマレーシアやベトナムの既存事業を軸に、さらなるパフォーマンスの最大化を追求。同時に、比較的環境への負荷が少ないことからニーズの拡大が見込まれる、天然ガス事業の強化を図っていきます。 ■SDGsへの取り組み近年、世界的にSDGsへの取り組みが加速しています。当社ではエネルギーを扱う企業という立場から、SDGsに掲げられた17の目標のうち、特に目標7「エネルギーをみんなにそしてクリーンに」、目標9「産業と技術革新の基盤をつくろう」、目標13「気候変動に具体的な対策を」に注力。基盤事業である石油・天然ガス開発事業と、高い成長性が期待できる環境対応事業の2つを柱とした、「二軸経営」を積極的に推進しています。 ■環境対応事業の推進環境対応事業を推し進めるうえで大きな武器となるのが、CO2の回収・貯留利用を行う「CCUS技術」です。大気中に放出されるCO2を大幅に削減しながら原油の増産を図ることができるというもので、現在アメリカで石炭火力発電所の排ガスからCO2を回収し、油田に圧入する大型プロジェクトを稼働させています。この実績をもとに、インドネシアやマレーシアといった産油国との共同スタディも実行中。プロジェクトを通じて培った「CCUS技術」を活用し、今後は東南アジアを中心に低環境負荷型石油・ガス開発事業の横展開を図り、グローバルな低炭素社会の実現に貢献していきます。 ■サステナブル社会の実現に向けて当社は、世界でいち早く「CCUS技術」に注目し、ビジネスとしての実績を積み上げてきたフロントランナー。今後は「CCUS技術」をさらに進化させ、社会的価値を提供し続けることで、サステナブル社会の実現をリードしていきたいと考えています。「二軸経営」によってグローバル市場での存在感をさらに高めている当社には、まだまだ大きな可能性が広がっています。

「基盤事業」である石油・天然ガスの開発・生産を軸としつつ、CCS/CCUSを中心とした環境対応事業を「成長事業」としてもう一つの軸とする「二軸経営」を標榜としている。

■石油・天然ガス開発
当社は、ENEOSグループの重要な事業会社として、世界各地で石油・天然ガス開発事業を展開。我が国におけるエネルギーの安定供給に、大きく貢献しています。私たちの強みは、石油・天然ガスプロジェクトを主導し、マネジメントしていく「オペレーター」として、長年積み上げた経験と実績があることです。これらを最大限に生かし、安全・安定操業を継続しているマレーシアやベトナムの既存事業を軸に、さらなるパフォーマンスの最大化を追求。同時に、比較的環境への負荷が少ないことからニーズの拡大が見込まれる、天然ガス事業の強化を図っていきます。

■SDGsへの取り組み
近年、世界的にSDGsへの取り組みが加速しています。当社ではエネルギーを扱う企業という立場から、SDGsに掲げられた17の目標のうち、特に目標7「エネルギーをみんなにそしてクリーンに」、目標9「産業と技術革新の基盤をつくろう」、目標13「気候変動に具体的な対策を」に注力。基盤事業である石油・天然ガス開発事業と、高い成長性が期待できる環境対応事業の2つを柱とした、「二軸経営」を積極的に推進しています。

■環境対応事業の推進
環境対応事業を推し進めるうえで大きな武器となるのが、CO2の回収・貯留利用を行う「CCUS技術」です。大気中に放出されるCO2を大幅に削減しながら原油の増産を図ることができるというもので、現在アメリカで石炭火力発電所の排ガスからCO2を回収し、油田に圧入する大型プロジェクトを稼働させています。この実績をもとに、インドネシアやマレーシアといった産油国との共同スタディも実行中。プロジェクトを通じて培った「CCUS技術」を活用し、今後は東南アジアを中心に低環境負荷型石油・ガス開発事業の横展開を図り、グローバルな低炭素社会の実現に貢献していきます。

■サステナブル社会の実現に向けて
当社は、世界でいち早く「CCUS技術」に注目し、ビジネスとしての実績を積み上げてきたフロントランナー。今後は「CCUS技術」をさらに進化させ、社会的価値を提供し続けることで、サステナブル社会の実現をリードしていきたいと考えています。「二軸経営」によってグローバル市場での存在感をさらに高めている当社には、まだまだ大きな可能性が広がっています。

会社データ

プロフィール	～　地球に眠る資源を求めて、世界各地で事業展開　～あらゆる産業の糧となる石油・天然ガス。これら天然資源を探し出し、開発し、生産することが私たちの事業であり、使命です。世界規模でみれば今後人口はさらに増加して、エネルギー消費量もそれに比例して増えていきます。持続成長可能で豊かな社会の基盤に大きく貢献することができるのがエネルギー資源（石油・天然ガス）開発事業です。エネルギー資源開発は、産油国における雇用等の経済波及効果をもたらす極めて社会貢献性の高いビジネス。社会に対する責任の大きさも、やりがいのひとつです。 JX石油開発は、世界中で石油・天然ガス開発事業を展開しており、社会に欠かせないエネルギーの供給を行っています。鉱区権益の取得に始まり、地質の評価・検証、生産設備の設計・建設、生産井の掘削、そして石油・天然ガスの生産へ。ひとつのプロジェクトには実に十数年の時間と数千億円の投資が必要です。私たちは、このスケールの大きなビジネスを推進する数少ない日本の企業のひとつです。
事業内容	石油、天然ガスその他の鉱物資源の探鉱および開発石油、天然ガスその他の鉱物資源およびそれらの副産物の採取、加工、貯蔵、売買および輸送

プロフィール

～　地球に眠る資源を求めて、世界各地で事業展開　～

あらゆる産業の糧となる石油・天然ガス。これら天然資源を探し出し、開発し、生産することが私たちの事業であり、使命です。世界規模でみれば今後人口はさらに増加して、エネルギー消費量もそれに比例して増えていきます。持続成長可能で豊かな社会の基盤に大きく貢献することができるのがエネルギー資源（石油・天然ガス）開発事業です。

エネルギー資源開発は、産油国における雇用等の経済波及効果をもたらす極めて社会貢献性の高いビジネス。
社会に対する責任の大きさも、やりがいのひとつです。
JX石油開発は、世界中で石油・天然ガス開発事業を展開しており、
社会に欠かせないエネルギーの供給を行っています。

鉱区権益の取得に始まり、地質の評価・検証、
生産設備の設計・建設、生産井の掘削、そして石油・天然ガスの生産へ。

ひとつのプロジェクトには実に十数年の時間と数千億円の投資が必要です。
私たちは、このスケールの大きなビジネスを推進する数少ない日本の企業のひとつです。

事業内容

石油、天然ガスその他の鉱物資源の探鉱および開発
石油、天然ガスその他の鉱物資源およびそれらの副産物の採取、加工、貯蔵、売買および輸送

本社郵便番号	100-8163
本社所在地	東京都千代田区大手町一丁目1番2号　大手門タワー・ENEOSビル
本社電話番号	03-6257-6000
設立	1991年6月26日
資本金	376億円
従業員	738名（2022年3月末）
売上高	2,431億円（2022年3月期）
国内事業所	本社：東京油業所：新潟
海外事業所	ヒューストン（米国）ホーチミン（ベトナム）ブンタウ（ベトナム）クアラルンプール（マレーシア）ジャカルタ（インドネシア）ブリスベン（オーストラリア）
株主構成	ＥＮＥＯＳホールディングス（100%）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16.4年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 18.5時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 17.3日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	3名	12名	15名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	3名	7名	10名
	2022年度

社内制度

研修制度	制度あり・新入社員研修：社会人としての基礎を身につける研修・基礎知識研修：最新の社内プロジェクト概況を学ぶ研修・階層別研修：職能資格に応じて求められる資質・能力を高める研修・海外現場研修（技術系社員）：海外の操業現場で経験を積み、現場感覚を養成する研修（1～3カ月程度）・海外現業所研修（事務系社員）：海外現業所で実務を遂行しながら知識・スキルを総合的に身につける研修（3～6カ月程度）・海外留学制度（MBA等）上記のほかに、社外のセミナー受講や社内勉強会も積極的に行っています。
自己啓発支援制度	制度あり・通信教育支援：会社が指定する通信教育講座を受講し、期限内に修了した場合は受講料の半額（上限20,000円）を支給・TOEIC受検支援：会社内で年に2回TOEIC受検の機会あり（受検料は会社負担）・英語研修支援：社外の英会話学校等に通学する際、上限100,000円/年の費用補助あり
メンター制度	制度あり【技術系】キャリア・アドバイザー（CA）制度同じ専門分野の若手社員と先輩社員がペアとなり、助言と対話を通じて育成を促す制度。キャリア形成およびスキル習得について、OJT（On the Job Training）による育成だけでは対応しきれない点を補完することを目的とし、部署や勤務地の垣根を越え、全社的に横断して取り組んでいます。【事務系】OJTリーダー制度若手社員と先輩社員がペアとなり、OJT形式で業務の報告・相談・指導・育成を行う制度。実務の知識・技能だけでなく、社会人生活全般について1対1できめ細やかな指導を行います。日常業務で最も関わりのある同じ部署内の社員でペアを組んで取り組んでいます。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞青山学院大学、秋田大学、大阪大学、金沢大学、九州大学、熊本大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、東北大学、新潟大学、一橋大学、広島大学、北海道大学、早稲田大学＜大学＞青山学院大学、秋田大学、大阪大学、大阪市立大学、岡山大学、小樽商科大学、金沢大学、関西学院大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、国際教養大学、国際基督教大学、首都大学東京、千葉大学、中央大学、上智大学、筑波大学、同志社大学、東京大学、東京外国語大学、東北大学、一橋大学、北海道大学、明治大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、早稲田大学
採用実績（人数）	2021年　 2022年　 2023年 ------------------------------------------------------------- 大卒（技術系総合職）　　 3名　　　 3名　　　 3名大卒（事務系総合職）　　 2名　　　 3名　　　5名高卒（技能系）　　　　　0名　　　 0名　　　 0名

採用実績（学校）

＜大学院＞
青山学院大学、秋田大学、大阪大学、金沢大学、九州大学、熊本大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、東北大学、新潟大学、一橋大学、広島大学、北海道大学、早稲田大学
＜大学＞
青山学院大学、秋田大学、大阪大学、大阪市立大学、岡山大学、小樽商科大学、金沢大学、関西学院大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、国際教養大学、国際基督教大学、首都大学東京、千葉大学、中央大学、上智大学、筑波大学、同志社大学、東京大学、東京外国語大学、東北大学、一橋大学、北海道大学、明治大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、早稲田大学

採用実績（人数）

　　　　　　　　　　　2021年　 2022年　 2023年
-------------------------------------------------------------
大卒（技術系総合職）　　 3名　　　 3名　　　 3名
大卒（事務系総合職）　　 2名　　　 3名　　　5名
高卒（技能系）　　　　　0名　　　 0名　　　 0名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）