最終更新日:2024/5/29

クオリカ(株)【TISインテックグループ】

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 情報処理
  • ソフトウエア
  • インターネット関連

基本情報

本社
東京都
資本金
12億3,460万円
売上高
226億円 ※2023/3月期
従業員
970人 ※2023年4月時点
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

コマツの”モノづくり”のDNAを受け継ぐ、製造業・流通サービス業をコアとするグローバルITサービスイノベーター

エントリーいただいた方にマイページをご案内します、まずはエントリーをお願いします! (2024/02/13更新)

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説明会~面接まで、全てのフェーズをオンラインで実施します。

なお、説明会の日程情報等はマイページから確認いただけます。
マイページについては、エントリー後に詳細をご案内いたします。

採用ホームページはこちらから↓
http://www.qualica.co.jp/saiyo/saiyo_new/index.html

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会社紹介記事

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若手からベテランまで活躍。社員同士の距離が近いため、わからないことがあれば、いつでも安心して相談できる環境です。
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本社オフィスには、ベンダーの社員を含め約500人が勤務。基本的にフリーアドレスでノートパソコンではなくゼロクライアントと仮想デスクトップが全面的に採用されている。

製造業と流通・サービス業に特化したソリューションプロバイダ。品質を軸に変革に挑戦

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「社風は良くも悪しくも“真面目”。信頼を得るためには大切ですが、より高い柔軟性や、スピード感など少しずつ変えていきたい部分もあります」と野口さん。

当社は1982年、世界有数の建設機械メーカー・コマツの情報システム部門を母体として創業し、コマツグループ全体のITシステムを開発から運用に至るまでトータルにサポートしてきました。最先端のICTを活用するコマツの生産拠点に密着し、現場のニーズや悩み事に直接向き合い、課題を解決するなかで培ってきた技術やスキル、そして、これらを組み込んだソリューションが当社の最大の強みです。TISインテックグループの一員となった今日もこのことに変わりはありません。コマツや自動車メーカーを中心とする「製造業」、小売・外食を中心とする「流通・サービス業」に特化するかたちでオールインワンのソリューションサービスを提供しています。

「QUALICA」という社名が示唆するとおり、私たちが最も大切にしているもの、それは「品質」です。絶えざる技術革新を通したITサービスの安定性や信頼性の向上、ハードウエアの故障や不具合の防止、社会や市場の変化へのスピーディな対応、そして、お客さまとしっかりとしたコミュニケーションを取りながらアドバンテージを提供し、お客さまの満足度を高めていくこと。これら全てが「品質」に直結するからです。高品質のサービスと卓越した技術により、お客さまの進歩発展に貢献するのが私たちのミッションです。

このようなミッションを実現しながら、会社が力強い成長を続けていくために何が必要かといえば、それは人材の力にほかなりません。社員一人ひとりの能力や資質を最大限に引き出すために、当社では、新入社員研修はもちろんのこと、階層別の研修や専門スキル・ビジネススキル習得のための研修に加え、社内外を問わず、必要な範囲で自らのキャリアプランの実現に必要な研修やセミナーを自分で選び受講することが可能。また、パパママ育児短期休暇や短時間勤務制度といった育児支援制度、在宅勤務制度、フレックスタイム制度などワーク・ライフ・バランスの向上にも力を入れています。

AIやIoTといった新しい技術により、時代が大きく変化するなかで、私たちには、システムというモノをつくる企業から、国内外のお客さまの課題を解決する“ソリューション企業”への意識変革が求められています。次なるステージへの変革を進めるためにも、新たな力が必要です。グローバルを視野に入れながら技術力、営業力に磨きをかけたいといった志をお持ちの方からのエントリーをお待ちしています。

会社データ

プロフィール

世界的建設機械メーカー、コマツの情報システム部門から私たちは生まれました。
コマツの現場に密着して長年培ってきたノウハウ、IT技術の数々が当社のソリューションには組込まれており、特に生産管理の分野では他社に負けない強みとなっています。
流通・サービス業においては、独自性の高いオリジナルパッケージソフトが柱となり、大手有名店で活用されています。

クオリカは、品質を重視したものづくりを原点に、システムのコンサルティングから開発、導入、運用までトータルにサポートし、お客様の満足につながる高品質・高付加価値なサービスの提供を行っております。
これは、これまで製造業、流通・サービス業の「現場」に密着して長年培ってきたノウハウと高度な技術力があるからこそ実現できる戦略です。
ITのプロとして、IoTやビッグデータ等を活用し、お客様の課題に応え、グローバルなビジネス展開、事業成長を叶えていくIT戦略パートナーとして今後も更に飛躍していきます。

正式社名
クオリカ(株)
正式社名フリガナ
クオリカ
事業内容
  • 受託開発
■製造業分野向け事業
製造業に対して、基幹システムはもとより、研究開発、エンジニアリング、製造、営業、サービス、品質管理、アウトソーシングなどあらゆる領域にわたってのコンサルティング、システム企画、設計、構築、導入、運用。

■流通・サービス業分野向け事業
流通・サービス業に対して、POSシステムや自社パッケージを含めたサービスの提供。
コンサルティングからシステム開発、機器の選定、導入、運用・保守迄。

■IT基盤・クラウドサービス事業
製造業・流通サービス業の当社のお客様に対して、多様なニーズに対応するクラウドサービスを提供。データセンターサービス、IT基盤構築、先進的なワークスタイルを実現する仮想デスクトップ環境の構築など。
本社郵便番号 160-0023
本社所在地 東京都新宿区西新宿8-17-1 住友不動産新宿グランドタワー23F
本社電話番号 ※在宅勤務中につき、お問い合わせはメールにてお願いいたします。
設立 1982年(昭和57年)11月1日
資本金 12億3,460万円
従業員 970人 ※2023年4月時点
売上高 226億円 ※2023/3月期
事業所 東京(西新宿)、大阪(堂島・枚方)、栃木(小山)、 神奈川(平塚)、石川(粟津)、富山(砺波)
(変更の範囲)所属の業務に応じ会社の指示する勤務地への異動を命じる場合あり
株主構成 TIS(株) 80% コマツ 20%
関連会社 高律科(上海)信息系統有限公司/ QUALICA(SHANGHAI)INC.
QUALICA Asia Pacific Pte. Ltd.
QUALICA (Thailand) Co., Ltd.
平均年齢 40.4歳 ※2023年4月時点
平均勤続年数 14.1年 ※2023年4月時点
沿革
  • 1982年
    • コマツ全額出資により設立(当時:小松ソフトウェア開発)
  • 1992年
    • 社名をコマツソフト(株)に変更
  • 2000年
    • 株主構成が変更、TISグループの一員になる
  • 2003年
    • 社名をクオリカ(株)(英文社名:QUALICA Inc.)に変更
  • 2007年
    • 中国・上海に子会社「高律科(上海)信息系統有限公司」を設立
  • 2008年
    • TISとインテックホールディングスの経営統合に伴いITホールディングスグループの一員になる
  • 2013年
    • シンガポール子会社の体制を強化し「QUALICA Asia Pacific Pte. Ltd.」に改称
  • 2016年
    • 新TIS発足に伴いグループ名がTISインテックグループに変更
  • 2017年
    • 12月 オリンパスシテムズより
      ユーバス事業(アパレル事業)の一部を譲受
  • 2018年
    • タイ駐在員事務所を設立
  • 2019年
    • データトロンの吸収分割で全事業を譲受しさいたま事業所を開設
  • 2020年
    • タイ王国・バンコクに子会社「QUALICA (Thailand) Co., Ltd.」を設立

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14.1年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 15.3時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14.7日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 8名 25名 33名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 8名 5名 13名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 8.5%
      (223名中19名)
    • 2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
【入社前】
 ◆入社前教育(基本情報処理技術者試験対策、ビジネススキル)

【1年目】
 ◆新人研修(期間:営業職2カ月・技術職3カ月、
  IT基礎教育・開発演習・ビジネススキル・営業基礎 等)

 ◆OJT(配属後営業職6月~3月、技術職7月~3月、
     個人教育計画に基づく実践教育)

【2年目以降】
 ◆階層別教育(キャリア形成研修、チームリーダー研修、
  自立型組織マネジメント研修 等)
 
 ◆ITスキル教育(ネットワーク、データベース、プログラミング、
  プロジェクトマネジメント、設計技法 等)
 
 ◆業務知識教育(生産管理、販売管理 等)
 
 ◆ビジネススキル教育(提案書作成技法、ロジカルシンキング、
  マーケティング、組織型営業研修 等)
 
 ◆ヒューマンスキル教育(プレゼン技法、交渉術 等)
自己啓発支援制度 制度あり
◆資格取得奨励金制度あり
メンター制度 制度あり
◆あり
キャリアコンサルティング制度 制度あり
あり:厚生労働省「セルフ・キャリアドック」モデル企業
【内容】
・入社5年目社員への定期コンサルティング
・上記以外の希望者へのコンサルティング
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、九州大学、慶應義塾大学、工学院大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東京電機大学、東北大学、富山大学、北陸先端科学技術大学院大学、明治大学
<大学>
愛知県立大学、会津大学、青山学院大学、秋田県立大学、足利工業大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、追手門学院大学、大阪大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山県立大学、小樽商科大学、尾道市立大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、北九州市立大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都女子大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、群馬県立女子大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、神戸大学、公立はこだて未来大学、國學院大學、国際教養大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、滋賀大学、滋賀県立大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、城西大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、清泉女子大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、高崎経済大学、多摩大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、帝京科学大学(東京)、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京工科大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、同志社女子大学、長岡技術科学大学、長崎県立大学、長崎総合科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、新潟国際情報大学、新潟薬科大学、日本大学、日本女子大学、兵庫県立大学、広島工業大学、広島国際学院大学、広島市立大学、福井大学、福井工業大学、福岡大学、福島大学、文教大学、法政大学、北海道大学、北海道教育大学、防衛大学校、宮城学院女子大学、武庫川女子大学、武蔵大学、明治大学、名城大学、明星大学、桃山学院大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学、和歌山大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
麻生情報ビジネス専門学校、河原電子ビジネス専門学校、情報科学専門学校、東京工学院専門学校、東京電子専門学校、新潟コンピュータ専門学校、日本電子専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、石川工業高等専門学校

大連交通大、大連理工大 など

採用実績(人数)     2021年 2022年 2023年 2024年
--------------------------------------------------
大学院了 3名   3名   0名   0名
大卒   39名  42名  42名   38名 
短大卒   ―   ―   ―    ― 
専門卒   1名   1名   1名   0名 
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 26 17 43
    2022年 25 21 46
    2021年 26 17 43
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 43
    2022年 46
    2021年 43
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 1
    2021年 4

取材情報

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