最終更新日：2023/12/5

(株)ティーガイア【東証プライム上場】（住友商事グループ）

上場企業

業種

商社（通信）
商社（電子・電気機器・OA機器）
通信・インフラ
情報処理
専門店（家電・OA機器）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 31億5,400万円（2017年3月期）

売上高: 4,536億円（2023年3月期実績）

従業員: 5,302名(2023年3月末時点連結)

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

豊かな未来のために価値を創造し続ける企業へ～社会に必要とされ、社会に貢献する会社～

会社紹介記事

ありたい姿の実現に向けた、中期経営計画の全社戦略として「TG Universe（ティーガイア内エコシステム）の実現」を掲げています。一番の強みは“人財”です。企業理念にも掲げている「多様性の尊重」を推進し、最高のチームワークを実現していきます。

: ありたい姿の実現に向けた、中期経営計画の全社戦略として「TG Universe（ティーガイア内エコシステム）の実現」を掲げています。

: 一番の強みは“人財”です。企業理念にも掲げている「多様性の尊重」を推進し、最高のチームワークを実現していきます。

人と技術をコアに、事業を通じて社会課題を解決することで、企業価値を向上へ

信頼関係を大切に、良好なパートナーシップを構築しています。	いまや生活に欠かすことのできない、携帯電話やスマートフォンを始めとする通信機器。便利さと同時に複雑さも増しています。単に、携帯電話やスマートフォンをご提供するだけでなく、お客様の、「困った！」「もっと○○できたらいいのに」これらのご要望を、斬新なアイディアやスマートなご案内によって解消するためのお手伝いをするのが、私たちティーガイアです。主軸であるモバイル事業はもちろん、新たな決済サービスやアクセサリーを提供するスマートライフ事業、ビジネス向けのソリューション事業、 e-スポーツ、再生可能エネルギー等の新規事業……。すべての事業において、新たな価値への挑戦が続いています。すべての行動と挑戦は、お客さまに感動・喜び・安心を届けるために――。ティーガイアは、これからも、ワクワクするような未来をご提案し、世の中に「+１」の価値を届けていきます。さらに、当社グループの柔軟性を高めるために、 TG光、TGPower等のティーガイアが主導権を持つ独自のサービス展開にも力を入れております。各事業、グループ企業間の枠を超え、ティーガイア内のエコシステムを限りなく拡大させることで、価値を創造し続け、豊かな未来の実現を目指します。そして、我々のビジネスの中心は「人×技術」。設立以来、社員を大切にすることを宣言し続けている通り、当社にとって一番の財産は「人財」です。今やICT技術は、プラスアルファではなく人を活かすための必要条件。特に、差別化できるICT技術は手の内化を目指しております。人と技術をコアに、事業を通じて社会課題を解決することで、企業価値を向上していきます。

信頼関係を大切に、良好なパートナーシップを構築しています。

いまや生活に欠かすことのできない、
携帯電話やスマートフォンを始めとする通信機器。

便利さと同時に複雑さも増しています。
単に、携帯電話やスマートフォンをご提供するだけでなく、
お客様の、「困った！」「もっと○○できたらいいのに」
これらのご要望を、斬新なアイディアやスマートなご案内によって
解消するためのお手伝いをするのが、私たちティーガイアです。

主軸であるモバイル事業はもちろん、
新たな決済サービスやアクセサリーを提供するスマートライフ事業、
ビジネス向けのソリューション事業、
e-スポーツ、再生可能エネルギー等の新規事業……。
すべての事業において、新たな価値への挑戦が続いています。
すべての行動と挑戦は、お客さまに感動・喜び・安心を届けるために――。
ティーガイアは、これからも、ワクワクするような未来をご提案し、
世の中に「+１」の価値を届けていきます。

さらに、当社グループの柔軟性を高めるために、
TG光、TGPower等のティーガイアが主導権を持つ独自のサービス展開にも力を入れております。
各事業、グループ企業間の枠を超え、
ティーガイア内のエコシステムを限りなく拡大させることで、
価値を創造し続け、豊かな未来の実現を目指します。

そして、我々のビジネスの中心は「人×技術」。
設立以来、社員を大切にすることを宣言し続けている通り、
当社にとって一番の財産は「人財」です。
今やICT技術は、プラスアルファではなく人を活かすための必要条件。
特に、差別化できるICT技術は手の内化を目指しております。
人と技術をコアに、事業を通じて社会課題を解決することで、企業価値を向上していきます。

会社データ

事業内容	◆モバイル事業：携帯電話等の販売及び代理店業務　直営店をはじめ代理店、量販店を含む販売チャネルは　全国約1,897店舗（2023年3月末時点）にものぼり、　携帯電話の販売台数は358万台（2022年度実績）と国内最大です！ ◆ソリューション事業：ソリューション、ブロードバンド等通信サービスの販売取次業務　テレワークに代表される働き方改革やBCP対応、　それに伴う企業のICT化によって　スマートフォンやタブレットの管理運用が大きな課題に。　ティーガイアは、「LCM（Life Cycle Management）」により、　デバイスの調達・提案からアップデートまでワンストップでサポート。　お客様のニーズと新たな時代に即した情報通信ソリューションを提供し、　ICT化推進を支援します。 ◆スマートライフ・クオカード事業：決済サービス、海外事業　全国のコンビニエンスストアでの販売を中心に、　順調に拡大するプリペイドカードやプリペイドコード（PIN）を　はじめとするプリペイド関連事業。　日々進化する決済サービス市場に対応し、　お客様のさらなる利便性の向上を図りながら、　日本国内に留まらず海外での事業展開も開始しました！ ◆その他新規事業　ティーガイアは、第4の柱となる新事業創出に取り組みます。　現在取り組んでいる　「教育」「再生可能エネルギー」「農業」「eスポーツ」の他に、　様々な成長分野に挑戦します！

事業内容

◆モバイル事業：携帯電話等の販売及び代理店業務
　直営店をはじめ代理店、量販店を含む販売チャネルは
　全国約1,897店舗（2023年3月末時点）にものぼり、
　携帯電話の販売台数は358万台（2022年度実績）と国内最大です！

◆ソリューション事業：ソリューション、ブロードバンド等通信サービスの販売取次業務
　テレワークに代表される働き方改革やBCP対応、
　それに伴う企業のICT化によって
　スマートフォンやタブレットの管理運用が大きな課題に。
　ティーガイアは、「LCM（Life Cycle Management）」により、
　デバイスの調達・提案からアップデートまでワンストップでサポート。
　お客様のニーズと新たな時代に即した情報通信ソリューションを提供し、
　ICT化推進を支援します。

◆スマートライフ・クオカード事業：決済サービス、海外事業
　全国のコンビニエンスストアでの販売を中心に、
　順調に拡大するプリペイドカードやプリペイドコード（PIN）を
　はじめとするプリペイド関連事業。
　日々進化する決済サービス市場に対応し、
　お客様のさらなる利便性の向上を図りながら、
　日本国内に留まらず海外での事業展開も開始しました！

◆その他新規事業
　ティーガイアは、第4の柱となる新事業創出に取り組みます。
　現在取り組んでいる
　「教育」「再生可能エネルギー」「農業」「eスポーツ」の他に、
　様々な成長分野に挑戦します！

本社郵便番号	150-8575
本社所在地	東京都渋谷区恵比寿4丁目1-18　恵比寿ネオナート14F～18F
本社電話番号	03-6409-1070
設立	1992年2月
資本金	31億5,400万円（2017年3月期）
従業員	5,302名(2023年3月末時点連結)
売上高	4,536億円（2023年3月期実績）
事業所	本社（東京）支社：西日本支社（大阪）、東海支社（名古屋）、九州支社（福岡）支店：北海道（札幌）、東北（仙台）、北陸（金沢）、中国（広島）、四国（高松）
主要株主	住友商事(株)　等
子会社	(株)クオカード日本ワムネット(株) (株)TGパワー PCテクノロジー(株) (株)V-Growth (株)TGソリューションズインフィニティコミュニケーション(株) T-Gaia Asia Pacific Pte. Ltd.
沿革	2008年10月 (株)エム・エスコミュニケーションズと(株)テレパークの対等合併により「(株)ティーガイア」設立 2009年1月東京都渋谷区恵比寿に本社社屋を移転 2011年6月ギフトカードを活用した「カードモールビジネス」を開始 2012年4月社内教育・研修機関「TGアカデミー」を開校 2012年11月スマートフォン向けアクセサリーショップ「Smart　Labo」の展開を開始 2013年11月シンガポールに連結子会社「T-Gaia Asia Pacific Pte. Ltd.」を設立 2014年3月日本ワムネット(株)を連結子会社化 2015年4月連結子会社　(株)キャリアデザイン・アカデミーを設立 2016年3月 (株)SRJに40％出資 2017年5月 PCテクノロジーに40％出資 2017年12月 (株)クオカードを連結子会社化 2020年3月 (株)TGパワーを連結子会社化 2020年11月 (株)TFモバイルソリューションズを連結子会社化（2021年2月吸収合併）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 11.2年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 16時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 15.2日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	121名	94名	215名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	121名	27名	148名
	2022年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 11.5%
  （489名中56名）
- 2022年度
【役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合】 ※役員：7.7％、管理職：11.7％

社内制度

研修制度	制度あり入社前研修、新入社員研修、階層別研修、住友商事グループ研修、販売スタッフ向け研修（キャリアデザインアカデミー）、その他各種研修
自己啓発支援制度	制度あり各種スキル資格取得補助、語学通信講座支援、各種資格取得スクール通学割引
メンター制度	制度あり新入社員を対象に、入社年次の近い直属の社員が一年間サポートします。（対象：高等学校卒）
キャリアコンサルティング制度	制度ありキャリアアセスメントの導入、それに伴う面談の実施
社内検定制度	制度あり通信事業者（docomo、au、SoftBank）認定資格に対する手当て支給

採用実績

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2022年	6名	16名	22名
2021年	28名	124名	152名
2020年	42名	114名	156名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2022年	22名
2021年	152名
2020年	156名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2022年	1名
2021年	44名
2020年	53名

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)	＜大学院＞大阪市立大学、神戸松蔭女子学院大学、首都大学東京、武蔵野大学、長崎大学、京都大学＜大学＞愛知学院大学、青山学院大学、秋田県立大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、石巻専修大学、茨城大学、江戸川大学、追手門学院大学、大分大学、大阪国際大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪人間科学大学、大妻女子大学、大手前大学、岡山商科大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、九州産業大学、京都外国語大学、京都精華大学、共立女子大学、近畿大学、金城大学、岐阜大学、慶應義塾大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、至学館大学、昭和女子大学、信州大学、椙山女学園大学、成蹊大学、聖心女子大学、西南学院大学、専修大学、拓殖大学、筑紫女学園大学、中央大学、津田塾大学、帝京大学、東海大学、東京工科大学、東京電機大学、東北学院大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、名古屋外国語大学、名古屋文理大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、白鴎大学、阪南大学、兵庫県立大学、福岡女子大学、福島大学、文教大学、法政大学、三重大学、武庫川女子大学、武蔵大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、桃山学院大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、早稲田大学
前年度の採用実績(人数)	2018年　　　2019年　　　2020年　　　2021年 ------------------------------------------------------------------------------- 総合職　　　　　　　　　 18名　　　　 19名　　　　23名　　　　20名 ※「過去3年間の新卒採用者数」は、総合職・販売職含めての採用人数を記載しております。
前年度の採用実績(学部・学科)	【大学院】生産科学研究科・医学系学府・言語文化研究科・農学研究科【大学】文学部・文芸学部・経済学部・経営学部・経営情報学部・商学部・社会学部・教育学部・法学部・理工学部・工学部・情報メディア学部・社会情報学部・生活環境学部・健康科学部・人間科学部・人間関係学部・国際文化学部・国際コミュニケーション学部・国際教養学部・体育学部・文化政策学部・ネットワーク情報学部・総合政策学部・産業社会学部

前年度の採用実績(学校)

＜大学院＞
大阪市立大学、神戸松蔭女子学院大学、首都大学東京、武蔵野大学、長崎大学、京都大学
＜大学＞
愛知学院大学、青山学院大学、秋田県立大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、石巻専修大学、茨城大学、江戸川大学、追手門学院大学、大分大学、大阪国際大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪人間科学大学、大妻女子大学、大手前大学、岡山商科大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、九州産業大学、京都外国語大学、京都精華大学、共立女子大学、近畿大学、金城大学、岐阜大学、慶應義塾大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、至学館大学、昭和女子大学、信州大学、椙山女学園大学、成蹊大学、聖心女子大学、西南学院大学、専修大学、拓殖大学、筑紫女学園大学、中央大学、津田塾大学、帝京大学、東海大学、東京工科大学、東京電機大学、東北学院大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、名古屋外国語大学、名古屋文理大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、白鴎大学、阪南大学、兵庫県立大学、福岡女子大学、福島大学、文教大学、法政大学、三重大学、武庫川女子大学、武蔵大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、桃山学院大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、早稲田大学

前年度の採用実績(人数)

　　　　　　　　　　　2018年　　　2019年　　　2020年　　　2021年
-------------------------------------------------------------------------------
総合職　　　　　　　　　 18名　　　　 19名　　　　23名　　　　20名

※「過去3年間の新卒採用者数」は、総合職・販売職含めての採用人数を記載しております。

前年度の採用実績(学部・学科)

【大学院】
生産科学研究科・医学系学府・言語文化研究科・農学研究科

【大学】
文学部・文芸学部・経済学部・経営学部・経営情報学部・商学部・社会学部・教育学部・法学部・理工学部・工学部・情報メディア学部・社会情報学部・生活環境学部・健康科学部・人間科学部・人間関係学部・国際文化学部・国際コミュニケーション学部・国際教養学部・体育学部・文化政策学部・ネットワーク情報学部・総合政策学部・産業社会学部