信幸建設(株)【東亜建設工業グループ】の新卒採用・会社概要

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会社紹介記事

海洋土木に関わるスケールの大きな工事を手掛ける信幸建設。親会社である東亜建設工業との連携のもと、海のインフラというべき港湾施設を数多く手掛ける。風向きや波によって作業の可否を判断しなければならない施工管理業務。安全で円滑な工事を行うために、周辺の天候チェックは欠かせない。

: 海洋土木に関わるスケールの大きな工事を手掛ける信幸建設。親会社である東亜建設工業との連携のもと、海のインフラというべき港湾施設を数多く手掛ける。

: 風向きや波によって作業の可否を判断しなければならない施工管理業務。安全で円滑な工事を行うために、周辺の天候チェックは欠かせない。

海のインフラ「港湾施設」をつくり、守る。挑みがいのある仕事が待ち受けている。

安藤さんと森さんは共に新卒の入社。	私は入社以来、主に港湾工事の施工管理を担当してきました。一口に港湾工事といっても工種はさまざま。大型タンカーや客船が接岸できるような岸壁を整備したり、港の安全を守る防波堤をつくることもあります。最近は高度経済成長期に築造した古い港湾施設の補修工事も増えています。そうした工事の中で施工管理職は安全作業、工程や品質の管理、作業員とのコミュニケーション等を通して、無事に完成までこぎつけられるよう陰から支えています。港での工事は“海象(かいしょう)”との闘いでもあります。天候、風の向き・強さ、潮位などを先回りして判断していかねば、安全な工事は実現できません。当社の場合、若手に早い段階で責任ある立場を任せており、私も2年目の終わりには独り立ちして予算管理などにも挑戦しました。プレッシャーはありましたが、仕事を任されるやりがいの方が大きかったですね。元請工事担当として計画の初期段階から工事に関わるケースもしばしば。私も1年ほど前、初めて防波堤築造工事の元請現場場代理人となり、発注者である官公庁との折衝も主体的に行いました。スケールの大きなプロジェクトの中心に立てるチャンスが当社には確かに存在しています。＜東日本支社土木部・安藤海渡(2011年入社)＞東亜建設工業グループでは全長100mを超える大型ポンプ式浚渫船、地盤改良に用いる高さ約60mの深層混合処理船など、スケールの大きな作業船を保有しています。私たち船舶工事部ではそうした作業船を活用した海洋土木工事に挑んでいます。私の場合、船の整備や操舵なども含めて多くの仕事に取り組んできました。最近は深層混合処理船による地盤改良工事を担当したばかり。ビルのような高さの船ですが、正確な施工をするためにはGPSを見ながら数センチ単位での作業を行わなくてはなりません。時間がかかりましたが、先輩の指導を受けてここまで成長できました。思い出に残っているのは、東日本大震災発生後の復旧工事。崩れ落ちた石巻の海岸線に船をつけ、津波で堆積した土砂を海中から運び出し、陸地を埋め戻していく。資材不足の中でなんとか完成したときは、復興の一助に参画できた、やりがいを感じました。見えにくい海の中の土木工事ではありますが、生活に欠かせないインフラを支えている点に自分の仕事の誇りを見出しています。＜東日本支社船舶工事部・森大介(2010年入社)＞

安藤さんと森さんは共に新卒の入社。

私は入社以来、主に港湾工事の施工管理を担当してきました。一口に港湾工事といっても工種はさまざま。大型タンカーや客船が接岸できるような岸壁を整備したり、港の安全を守る防波堤をつくることもあります。最近は高度経済成長期に築造した古い港湾施設の補修工事も増えています。そうした工事の中で施工管理職は安全作業、工程や品質の管理、作業員とのコミュニケーション等を通して、無事に完成までこぎつけられるよう陰から支えています。

港での工事は“海象(かいしょう)”との闘いでもあります。天候、風の向き・強さ、潮位などを先回りして判断していかねば、安全な工事は実現できません。当社の場合、若手に早い段階で責任ある立場を任せており、私も2年目の終わりには独り立ちして予算管理などにも挑戦しました。プレッシャーはありましたが、仕事を任されるやりがいの方が大きかったですね。

元請工事担当として計画の初期段階から工事に関わるケースもしばしば。私も1年ほど前、初めて防波堤築造工事の元請現場場代理人となり、発注者である官公庁との折衝も主体的に行いました。スケールの大きなプロジェクトの中心に立てるチャンスが当社には確かに存在しています。
＜東日本支社土木部・安藤海渡(2011年入社)＞

東亜建設工業グループでは全長100mを超える大型ポンプ式浚渫船、地盤改良に用いる高さ約60mの深層混合処理船など、スケールの大きな作業船を保有しています。私たち船舶工事部ではそうした作業船を活用した海洋土木工事に挑んでいます。

私の場合、船の整備や操舵なども含めて多くの仕事に取り組んできました。最近は深層混合処理船による地盤改良工事を担当したばかり。ビルのような高さの船ですが、正確な施工をするためにはGPSを見ながら数センチ単位での作業を行わなくてはなりません。時間がかかりましたが、先輩の指導を受けてここまで成長できました。

思い出に残っているのは、東日本大震災発生後の復旧工事。崩れ落ちた石巻の海岸線に船をつけ、津波で堆積した土砂を海中から運び出し、陸地を埋め戻していく。資材不足の中でなんとか完成したときは、復興の一助に参画できた、やりがいを感じました。見えにくい海の中の土木工事ではありますが、生活に欠かせないインフラを支えている点に自分の仕事の誇りを見出しています。
＜東日本支社船舶工事部・森大介(2010年入社)＞

会社データ

プロフィール	当社は、東亜建設工業から独立した戦略子会社です。四方を海に囲まれた日本にとって、しゅんせつ、防波堤・岸壁・護岸・桟橋築造等の海洋土木はインフラ整備に必要不可欠なもの。信幸建設は海洋土木工事における大型作業船での施工（機材運転・管理）を行ったり、各現場で工事がスムーズに進むよう、現場施工管理（現場運営、作業指示）等を担っています。東京国際空港D滑走路建設工事、東日本震災復旧関連工事、シンガポール人工島埋立といった施工実績を重ね、国や自治体から表彰されるなど高い技術力が評価されています。海洋国家日本だからこそ、護岸岸壁・港の整備が街を守る、国民の命を守る、誇りを持てる仕事なのです。
事業内容	総合建設業（海上土木・陸上土木・船舶、作業船、建設機械の賃貸など）【営業種目】 1．土木工事の請負 2．船舶、作業船、建設工事機械等の運用・管理業務の受託及び運用技術要員の派遣測 3．船舶、作業船、鉄鋼構造物の建造、製作、修理、賃貸借及びこれらに関するコンサルティング業務 4．量、地質調査、建設コンサルタント（企画・調査・設計・監理）等の受託 5．産業廃棄物の収集・運搬・処理に関する事業 6．海上運送事業 7．建設工事用機械器具・機材・材料等の製造、修理、販売、輸入販売及び賃貸借など

プロフィール

当社は、東亜建設工業から独立した戦略子会社です。四方を海に囲まれた日本にとって、しゅんせつ、防波堤・岸壁・護岸・桟橋築造等の海洋土木はインフラ整備に必要不可欠なもの。信幸建設は海洋土木工事における大型作業船での施工（機材運転・管理）を行ったり、各現場で工事がスムーズに進むよう、現場施工管理（現場運営、作業指示）等を担っています。東京国際空港D滑走路建設工事、東日本震災復旧関連工事、シンガポール人工島埋立といった施工実績を重ね、国や自治体から表彰されるなど高い技術力が評価されています。海洋国家日本だからこそ、護岸岸壁・港の整備が街を守る、国民の命を守る、誇りを持てる仕事なのです。

事業内容

総合建設業（海上土木・陸上土木・船舶、作業船、建設機械の賃貸など）

【営業種目】
1．土木工事の請負
2．船舶、作業船、建設工事機械等の運用・管理業務の受託及び運用技術要員の派遣測
3．船舶、作業船、鉄鋼構造物の建造、製作、修理、賃貸借及びこれらに関するコンサルティング業務
4．量、地質調査、建設コンサルタント（企画・調査・設計・監理）等の受託
5．産業廃棄物の収集・運搬・処理に関する事業
6．海上運送事業
7．建設工事用機械器具・機材・材料等の製造、修理、販売、輸入販売及び賃貸借
など

本社郵便番号	101-0048
本社所在地	東京都千代田区神田司町2-2-7　パークサイド1　8階
本社電話番号	03-5256-5610
創業	1908年（出身母体、東亜建設工業の創業）
設立	1993年10月（東亜建設工業から分社独立）
資本金	5,000万円
従業員	234名（令和3年6月1日現在）
売上高	148億6,800万円（2021年3月期）
事業所	本社（東京都千代田区）東日本支社（神奈川県横浜市）西日本支社（山口県下関市）大阪支社（大阪府堺市）
株主構成	東亜建設工業、及びその関連会社
主な取引先	東亜建設工業、国土交通省、東京都、千葉県、横浜市、東京パワーテクノロジー、ゼネコン各社
平均年齢	43.8歳
大卒者モデル賃金	25歳（入社3年経過）年収470万円（2級土木施工管理技士） 30歳（入社8年経過）年収540万円（1級土木施工管理技士）各独身、残業40時間として

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13.0年
2021年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 31.8時間
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 8.7日
2021年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	0名	0名	0名
	2021年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	0名	0名	0名
	2021年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 0.0%
  （6名中0名）
- 2021年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、安全研修（階層別）、技術者講習（階層別）、機電職研修（階層別）
自己啓発支援制度	制度あり・業務関連資格の試験、登録料会社負担（施工管理技士、船舶免許等）・業務関連性の高い資格については社内講習会及び外部講習費用等補助、取得時の褒賞（一級施工管理技士、技術士など）。
メンター制度	制度あり・OJT指導員制度による相談、対話
キャリアコンサルティング制度	制度あり・期首、中間、期末における目標進捗確認の対話面談制度。・若手社員3～6年目はOJT指導員制度に拠り、きめ細やかな指導体制を確保。
社内検定制度	制度あり・指導者レベル、管理者レベルの昇格に際して社内試験及び研修実施。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞東海大学、千葉工業大学、大阪産業大学、日本大学、鹿児島大学、岡山理科大学、湘南工科大学、室蘭工業大学、水産大学校、北見工業大学、山口大学、久留米工業大学、福岡大学、福岡工業大学、帝京大学、東北工業大学、明星大学、崇城大学、近畿大学、日本文理大学、関東学院大学、金沢工業大学、摂南大学、東亜大学、埼玉工業大学、名古屋工業大学、金沢大学、広島大学、岡山大学、中央大学＜短大・高専・専門学校＞阿南工業高等専門学校、大島商船高等専門学校、宇部工業高等専門学校、近畿大学工業高等専門学校、修成建設専門学校、日本工学院八王子専門学校、中央工学校、福岡国土建設専門学校、大阪工業技術専門学校、浅野工学専門学校ホーチミン市工科大学、海技大学校、宮古海上技術短期大学校、波方海上技術短期大学校
採用実績（人数）	2019年　2020年　2021年 ********************************** 大卒　　　　　　　1　　　　1　　　　2 高専短大専門卒　　2　　　　1　　　　0 高卒　　　　　　　1　　　　2　　　　4
採用実績（学部・学科）	土木工学科、生命環境科学科、都市創造工学科、海洋土木開発工学科、海洋建築工学科、土木開発学科、社会建設工学科、建設工学科、社会開発工学科、航海工学科、水産工学科、機械工学科、機械システム工学科、電気工学科、電気電子工学科、情報工学科、応用化学工学科

採用実績（学校）

＜大学＞
東海大学、千葉工業大学、大阪産業大学、日本大学、鹿児島大学、岡山理科大学、湘南工科大学、室蘭工業大学、水産大学校、北見工業大学、山口大学、久留米工業大学、福岡大学、福岡工業大学、帝京大学、東北工業大学、明星大学、崇城大学、近畿大学、日本文理大学、関東学院大学、金沢工業大学、摂南大学、東亜大学、埼玉工業大学、名古屋工業大学、金沢大学、広島大学、岡山大学、中央大学
＜短大・高専・専門学校＞
阿南工業高等専門学校、大島商船高等専門学校、宇部工業高等専門学校、近畿大学工業高等専門学校、修成建設専門学校、日本工学院八王子専門学校、中央工学校、福岡国土建設専門学校、大阪工業技術専門学校、浅野工学専門学校

ホーチミン市工科大学、海技大学校、宮古海上技術短期大学校、波方海上技術短期大学校

採用実績（人数）

　　　　　　　　2019年　2020年　2021年
**********************************
大卒　　　　　　　1　　　　1　　　　2
高専短大専門卒　　2　　　　1　　　　0
高卒　　　　　　　1　　　　2　　　　4

採用実績（学部・学科）

土木工学科、生命環境科学科、都市創造工学科、海洋土木開発工学科、海洋建築工学科、土木開発学科、社会建設工学科、建設工学科、社会開発工学科、
航海工学科、水産工学科、機械工学科、機械システム工学科、電気工学科、電気電子工学科、情報工学科、応用化学工学科

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2022年	4名	0名	4名
2021年	6名	0名	6名
2020年	4名	0名	4名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2022年	4名
2021年	6名
2020年	4名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2022年	0名
2021年	0名
2020年	0名

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信幸建設(株)【東亜建設工業グループ】

業種

基本情報

東亜建設工業グループで保有する大型作業船を動かすのは我々の仕事。土木施工においては現場の最前線を支え、日本に留まらず世界の海上インフラを支える確かな技術力。

2025年度新卒採用エントリー受付を開始しました（2024/02/13更新）

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会社データ

働き方データ

社内制度

採用実績

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信幸建設(株)【東亜建設工業グループ】

業種

基本情報

東亜建設工業グループで保有する大型作業船を動かすのは我々の仕事。土木施工においては現場の最前線を支え、日本に留まらず世界の海上インフラを支える確かな技術力。

2025年度新卒採用エントリー受付を開始しました （2024/02/13更新）

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