最終更新日：2024/11/7

(株)ドン・キホーテ【PPIHグループ】[グループ募集]

  • 正社員

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 専門店（複合）

基本情報

本社
東京都
資本金
23,538百万円（2024年6月期/PPIH）
売上高
2,095,077百万円(2024年6月期/連結）
従業員
17,107名（正社員＋契約社員、2023年6月末/連結）

私たちが目指すものは、時代やお客さまニーズの変化にスピーディーに対応し続け、いつの時代も選ばれる店舗となることです。

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会社紹介記事

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ダイバーシティ型の企業として、一人ひとりが働きやすい環境づくりを行っております。"髪色の自由"も多様性をみとめる働きやすい環境の一つ。
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米国のハワイ、カリフォルニア、そしてシンガポール、タイ、香港などアジア諸国に出店を拡大中。環太平洋エリアに新たな展開を開始しています。

権限委譲×変化対応　PPIHグループの独自の価値観

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顧客を起点とした「逆ピラミッド」型組織

「顧客最優先主義」を貫き、「便利で安くて楽しい」店舗空間を提供します。
そのため弊社では、お客さまと最も接する機会の多い【店舗】を最上位に位置付けし、仕入れから価格決定、商品構成、陳列に至るまでの判断を、現場である店舗へ権限委譲をしております。

各商圏の状況に合わせた「個店経営」を徹底することで、お客さまのニーズやライバル店の動向に対して迅速かつ柔軟な価格設定及び商品構成を行っています。
スピーディーな「変化対応力」は、当社グループの競争力であり、お客さまのニーズや外部環境の変化に応じた価値創造につながっています。

私たちは、「ドン・キホーテ」、「アピタ」「ピアゴ」を中核とする多様な業態フォーマットで、 国内でディスカウントストア事業、総合スーパー事業を展開しております。
さらにシンガポール、タイ、香港などアジア諸国に出店を拡大中。
環太平洋エリアに新たな展開を開始しており、国内外の地域のお客さまにあわせた店舗空間を提供しています。

また我々はいつの時代においても、お客さまに喜ばれ、選ばれる店舗であり続けるためESGの取り組みを推進しております。
(取り組みを一部紹介)

●Environment（環境）
・CO2排出量の削減
一部店舗において太陽光発電や風力発電を導入し、将来のエネルギー源としての再生可能エネルギーの実効性を検証してい ます。

●Social（社会）
・ダイバーシティ・マネジメント委員会の新設
2020年11月に、CEO直轄の組織として、「ダイバーシティ・マネジメント委員会」を設置しました。
女性が活躍できる企業、ダイバーシティを実行する企業として、関連施策を積極的に立案・実行を行っております。
<取り組み内容>※一部抜粋
★女性店長100名の輩出を目指すプロジェクト「RISE!100」がスタート!
★「LGBTQ研修」を約1万名が受講。9,000名以上が“アライ”(※)に!
※アライ（Ally）…「LGBTQを理解・支援する人」を指す言葉

●Governance（ガバナンス）
・カンパニー制へ移行
PPIHグループは、経営者意識の醸成 ・浸透を図るために、 2020年7月より組織体制をカンパニー制へと移行しました。
当社及び当社子会社を事業軸（カンパニー）、商品軸、ホール ディングス軸の三軸で再編し、ここに大きな権限を持たせることで、経営のさらなる権限委譲を図ります。

会社データ

プロフィール

1978年に始めた、わずか18坪ほどの雑貨店にドン・キホーテグループの原点はあります。
閉店後の深夜に明かりをつけて陳列作業をしていたところ、営業中と間違えて店舗を訪れるお客さまがいたことが、夜間の需要に着目するきっかけとなりました。
また、商品の「圧縮陳列」や店内を埋め尽くすPOPも、この小さな店舗で生まれました。
その後1989年に東京都府中市に「ドン・キホーテ」1号店を開店し、ここで培ったノウハウを基に、まずは首都圏において多店舗化を進め、その後日本全国へ店舗ネットワークを拡大してきました。

1990年代以降、「失われた20年」と言われる日本経済低迷期においても、当社グループは「顧客最優先主義」を貫き、日々業態創造に挑戦することで、成長を遂げてきました。

当社グループは、便利さ(CV：コンビニエンス)、安さ(D：ディスカウント)、楽しさ(A：アミューズメント)を提供するという、独自の店舗コンセプト「CV+D+A」に基づいた店舗運営と商品施策により、「必要な物を必要な時に買う」だけでなく、ワクワク・ドキドキしながらお買いものを楽しめる「時間消費型店舗」のビジネスモデルを築き上げてきました。
パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス（PPIH）では「顧客最優先主義」を企業原理とし、あらゆる行動や判断の基盤としています。　　　　　　　　　　　　　

現場では日々移ろうお客さまのニーズに変化対応しながら、「顧客最優先主義」に基づいて行動することで、35期連続増収増益を達成いたしました。また、2019年1月にユニーグループを仲間に迎え、2024年6月時点では国内小売業界売上高ランキング4位となっております。
　
アパレル業界、ホテル業界などのサービス業界を目指す方はもちろん、食品業界や音楽や映画などのエンタメ系の業界を目指す方まで幅広く、ご活躍頂ける職場環境があります!!

《主な業態》※日本国内外に742店舗(2024年6月末日時点)
●ドン・キホーテ（総合ディスカウントストア）
●MEGAドン・キホーテ（総合ディスカウントストア）
●MEGAドン・キホーテUNY（総合ディスカウントストア）
●長崎屋（総合スーパー）
●アピタ、ピアゴ（総合スーパー）
事業内容
店舗形態は「ドン・キホーテ」「アピタ」「ピアゴ」など売り場面積100平方メートルから15,000平方メートルまで、多彩な店舗フォーマットを全国に展開しています。近年では総合スーパー「アピタ」「ピアゴ」を業態転換したMEGAドン・キホーテUNYを展開。従来よりも非食品部門の商品を大幅に増やし、幅広い世代のお客さまにご支持をいただいています。　

〇海外展開について
2013年に米国ハワイ州店舗運営を目的として、MARUKAI CORPORATIONを連結子会社化し海外プロジェクトが本格的に稼働しました。
2017年12月にシンガポールにオープンした「DON DON DONKI」1号店をはじめとし、米国、ASEANへの出店へと広がりを見せています。
PB商品の生産拠点の新規開拓、外国人従業員の積極的な雇用、海外の大学との交流など、活動領域も多彩。日本の小売業の風雲児たる当社グループが国境を越え、新しい挑戦を始めています。
2020年10月には、当社と一次産品の生産者及び各団体で構成する会員制組織「PPIC（略称ピック）」が発足しました。
生産者さまとパートナーシップを結び、日本の農畜水産物の輸出拡大に向けた動きをスタートしました。

〇女性活躍について
企業活動に関わるすべての人々の多様な価値観・個性を尊重し、認め合うダイバーシティ型組織の確立を目指しています。
2020年11月に設置したダイバーシティ・マネジメント委員会が主導し、女性活躍を中心としたダイバーシティ推進のための様々な施策を企画・実行しています。

【主な推進活動】
管理職を対象とした「ESGおよび女性活躍推進研修」
女性店長100人の輩出を目指す研修プログラム「RISE！100」
LGBTQ＋の理解促進に向けた外部講師による講習会およびWEB研修
活躍している女性社員を社内ポータルサイトで紹介
ダイバーシティへの理解促進を目的とした「DM検定」
女性社員を対象とした 「カレッジ型キャリアアップオンラインセミナー」
事業所内保育所「ドンキッズ」の開設

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1989年に1号店を開店以来、35期連続増収増益を達成しています。いかなる環境においても「変化対応力」を発揮することによって、順調に成長を継続しています。
本社郵便番号 153-0042
本社所在地 東京都目黒区青葉台2-19-10
採用部署電話番号 03-6712-2197
PPIHとは (株)パン・パシフィック・インターナショナルホールディングスの略称名
設立 1980年9月5日
資本金 23,538百万円（2024年6月期/PPIH）
従業員 17,107名（正社員＋契約社員、2023年6月末/連結）
売上高 2,095,077百万円(2024年6月期/連結）
経常利益 148,709百万円（2024年6月期/連結）
売上高推移 決算期　　　　　　売上高　　　　営業利益　（連結）【(株)PPIH】
＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿_____
2019年6月　　　 1,328,874　　　　63,110
2020年6月　　　 1,681,947　　　　75,424
2021年6月　　　 1,708,635　　　　81,232
2022年6月　　　 1,831,280　　　　88,688
2023年6月　　　 1,936,783　　　 105,259
2024年6月　　　 2,095,077　　　 140,193
（単位：百万円）

※35期連続増収・営業増益を達成しています。【(株)PPIH】
代表者 代表取締役社長 CEO　吉田 直樹
関係会社 (株)ドン・キホーテ
ユニー(株)
UDリテール(株)
(株)長崎屋
(株)橘百貨店
Don Quijote (USA) Co., Ltd.
Gelson's Markets
MARUKAI CORPORATION
Marukai Hawaii Co. Ltd.
QSI, Inc.
Pan Pacific Retail Management (Singapore) Pte. Ltd.
Pan Pacific Retail Management (Hong Kong) Co., Ltd.
MACAU PACIFIC RIM RETAIL MANAGEMENT CO., LTD.
Taiwan Pan Pacific Retail Management Co., Ltd.
Pan Pacific Retail Management(Malaysia) Sdn. Bhd.
DONKI Thailand Co., Ltd.
(株)パン・パシフィック・インターナショナル・トレーディング
(株)富士屋商事
(株)パン・パシフィックコマース
Airline Hotel Co., Ltd.
(株)オペレーションシェアードサービス
日本アセットマーケティング(株)
(株)ディワン
日本商業施設(株)
(株)サンリフォーム
(株)リアリット
(株)パン・パシフィック・インターナショナルフィナンシャルサービス
(株)UCS
(株)カイバラボ
事業所 ●本社
東京都目黒区青葉台2-19-10

●事業所
北海道、青森県、秋田県、岩手県、山形県、宮城県、福島県、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、山梨県、新潟県、長野県、富山県、石川県、福井県、岐阜県、愛知県、三重県、静岡県、滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、和歌山県、鳥取県、島根県、岡山県、広島県、山口県、香川県、愛媛県、徳島県、福岡県、大分県、佐賀県、長崎県、熊本県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県
平均年齢 36.4歳（2023年6月末時点）

対象：(株)ドン・キホーテ雇用
　　　社員（契約社員含む）
平均勤続年数 9.8年（2023年6月末時点）

対象：(株)ドン・キホーテ雇用
　　　社員（契約社員含む）
月平均所定外労働時間 23.4H（2023年6月末時点）

算出時期： 2022/7/1～2023/6/30
対象：(株)ドン・キホーテ雇用
　　　社員（契約社員含む）
募集会社 (株)ドン・キホーテ
(株)パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス

※今回の採用は(株)ドン・キホーテにて一括採用を行います。
パン・パシフィック・インターナショナルホールディングスへ配属となる場合は、在籍出向となります。
(株)ドン・キホーテ ●本社 所在地・電話番号
〒153-0042　東京都目黒区青葉台2-19-10
TEL 03-5725-7532
●資本金
1億円（2022年6月期/ドンキ単体）
●従業員
6,391名（正社員＋契約社員、2023年6月末/ドンキ単体）
36,649名(正社員、メイト、契約含む、2023年6月末/ドンキ単体）
●売上高
13,185億円(2024年6月期/DS事業）
●事業内容
家電用品、日用雑貨品、食品、時計・ファッション用品及びスポーツ・レジャー用品等の販売を行うビッグコンビニエンス＆ディスカウントストア
(株)PPIH ●本社 所在地・電話番号
〒153-0042　東京都目黒区青葉台2-19-10
TEL 03-5725-7532
●資本金
23,538百万円（2024年6月期/PPIH）
●従業員
17,107名（正社員＋契約社員、2023年6月末/連結）
79,464名（正社員、メイト、契約含む、2023年6月末/連結）※国内法人のみ
●売上高
2,095,077百万円(2024年6月期/連結）
●事業内容
グループ会社株式保有によるグループ経営企画・管理、子会社の管理業務受託、不動産管理等

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 9.8年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間（前年度実績）
    月平均所定外労働時間（前年度実績）
    • 23.4時間
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
■3カ月間基本基礎研修：導入研修、毎日出退勤時30分間のWEB研修、先輩社員の講義

■1on1個別フォロー：研修部署の各エリア担当者からの個別フォロー

■グループワーク：コミュニケーションツールを活用したグループワーク、WEB座談会

■PB研修：PB商品について学ぶ

■CAD研修：店舗レイアウト設計（CAD）について学ぶ

■PDCA研修：PDCAサイクルについて学ぶ

■WEBスキルチェック：基本基礎を自己学習で学べるシステム

■ステップアップシート：次への課題を個別でヒアリングし、上長との面談時に使用

■新人王決定戦：実践・研修で習得したスキルをアピールする機会

※2022年度の研修
※一部研修の内容が変更になる可能性有り
自己啓発支援制度 制度あり
：従業員優待有り （通信教育：ユーキャン、英会話：GABA、旅行：H.I.Sなどその他多数有り）
メンター制度 制度あり
研修チームによるサポート体制あり
キャリアコンサルティング制度 制度あり
従業員の“できること”と“やりたいこと”を登録し、従業員と会社のニーズをつなぎ、グループ内での適材適所の人員配置を実現することを目的とした人財ツール「カオナビ」を導入しています。「多種多様な職種」へのキャリアチェンジを実現可能とし、自分でも気づかなかった才能を発見することもできます。

採用実績

採用実績（学校）

＜大学＞
愛知県立大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、茨城キリスト教大学、いわき明星大学、宇都宮大学、大分大学、大阪経済大学、大阪人間科学大学、大妻女子大学、岡山商科大学、沖縄国際大学、鹿児島国際大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関東学院大学、北九州市立大学、九州大学、九州産業大学、京都学園大学、近畿大学、金城大学、敬愛大学、慶應義塾大学、神戸学院大学、神戸女学院大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、佐賀大学、作新学院大学、札幌大学、札幌国際大学、静岡大学、四天王寺大学、就実大学、淑徳大学、上越教育大学、城西国際大学、上智大学、成安造形大学、聖学院大学、成蹊大学、清泉女子大学、西南学院大学、西武文理大学、専修大学、創価大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、帝京大学、帝京平成大学、帝塚山大学、東海大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工科大学、東京福祉大学、東洋大学、徳山大学、同志社大学、獨協大学、中村学園大学、長崎県立大学、長崎国際大学、名古屋学院大学、名古屋経済大学、新潟大学、日本大学、日本経済大学（東京渋谷）、日本工業大学、比治山大学、兵庫県立大学、広島大学、広島経済大学、広島修道大学、広島女学院大学、福岡工業大学、福島大学、文教大学、法政大学、北海道大学、北海道情報大学、南九州大学、宮城大学、武蔵野美術大学、名桜大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、麗澤大学
＜短大・高専・専門学校＞
横浜デジタルアーツ専門学校、横浜医療秘書専門学校、沖縄大原簿記公務員専門学校、関西外語専門学校、新島学園短期大学、専門学校福岡ビジュアルアーツ・アカデミー、坪内総合ビジネスカレッジ、専門学校日本デザイナー学院、大月短期大学、大原簿記情報ビジネス医療専門学校、大原簿記公務員医療情報ビジネス専門学校津田沼校、大原ビジネス公務員専門学校北九州校、大原法律公務員専門学校大宮校、大原簿記法律専門学校難波校、長野工業高等専門学校、東京エアトラベル・ホテル専門学校、東京デザイン専門学校、日本アニメ・マンガ専門学校、日本外国語専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、福島医療専門学校、北海道武蔵女子短期大学、麻生外語観光＆ブライダル専門学校、上智大学短期大学部

等
採用実績（人数） 2022年 288名
2021年 147名
2020年 271名

※高卒採用を除く
個人情報の取扱いについて ●利用目的
PPIHグループ各社は、以下の目的のために必要な範囲で採用応募者の個人情報を利用します。それ以外の目的での利用は致しません。
尚、応募者の履歴書・経歴書等一切の個人情報は、以下の目的を達成したと判断した場合にPPIHグループ各社で責任をもって速やかに廃棄処理いたします。
１ 採用判断(面接の動画を保存し、AIにより分析することを含みます。)
２採用業務上の通信連絡
●PPIHグループ各社における個人情報の共同利用
PPIH グループ各社では、以下の目的で採用応募者の個人情報をグループ間で共同利用させていただきます。
１ 共同利用する項目
・採用応募者から提供して頂いた一切の情報
２ 共同利用する範囲
・PPIH グループ各社
３ 利用目的
・採用判断および採用業務上の通信連絡のため
４ 共同利用の管理責任者
・(株)パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス
  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 174名 114名 288名
    2021年 100名 47名 147名
    2020年 186名 90名 276名

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