最終更新日：2024/7/11

(株)ベリサーブ（SCSKグループ）

正社員
既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

ソフトウエア
情報処理
専門コンサルティング

基本情報

本社: 東京都

資本金: 7億9,200万円（2024年3月31日現在）

売上高: 236億7,600万円（2024年3月期）

従業員: 1,915名（2024年3月31日現在連結）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

最先端技術が使用されるIT製品開発の品質を向上させる【ソフトウェア検証サービス】で約40年貢献。その技術力と信頼から、1,100社のお取引実績があります。

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ソフトウェア検証のリーディングカンパニーとして知られるベリサーブ。エンジニアはもとより、高いスキルを持つ社員一人ひとりが同社の財産だ。支えてくれるのは先輩や同期の仲間たち。入社後は品質保証エンジニアとして複数の開発現場を経験し、リーダーやマネージャーなどの管理業務で経験値を高めていく。

: ソフトウェア検証のリーディングカンパニーとして知られるベリサーブ。エンジニアはもとより、高いスキルを持つ社員一人ひとりが同社の財産だ。

: 支えてくれるのは先輩や同期の仲間たち。入社後は品質保証エンジニアとして複数の開発現場を経験し、リーダーやマネージャーなどの管理業務で経験値を高めていく。

社員への投資は惜しまない！豊富な実績を持つソフトウェア検証のパイオニア企業

「今後はビジネスにエンタテインメント系の技術や世界観が持ち込まれるでしょう。それを見越し、2021年にゲームの検証業務を行う子会社を設立しました」と語る新堀社長。	2001年に現SCSK株式会社から分社独立し、ベリサーブの歴史がスタートしました。当時はメーカー系、ユーザー系に位置付けられる企業ばかりでしたから、独立系初のソフトウェア検証企業である当社は、最初から独自のポジションにあったわけです。以来、業界のパイオニアとして累計34,000件のプロジェクトに参画してきました。取引実績のある企業数も、累計で1,100社を超えています。当社は、ソフトウェアの品質を良くすることを念頭に検証業務を行っていますが、それがゴールであるとは考えていません。ソフトウェアを開発する上でさまざまな困り事を抱えているお客さまに対し、私たちが持てる技術を使って支援するというスタンス。求める品質にはお客さま固有の要求レベルがありますし、納期が第一というお客さまもおられます。時には、それらよりコストを優先してほしいというニーズもあるわけです。目指す姿は、お客さまの良きパートナー。当社はお客さまの課題に真正面から取り組み、根本的な解決法を見出すことを第一に考え、サービスを提供しています。当社の強みは、手掛ける分野の幅が広いことでしょう。例えば、最近の車に搭載されている自動ブレーキなどの運転支援システム。検証業務の中でも特に高度なレベルが求められる分野において、当社の技術が必要とされています。技術力の高さを客観的に証明するのは難しいのですが、業務実績がその証といえるかもしれません。ソフトウェア検証は人手のかかるサービスです。社員の大半がお客さま先に常駐し、数多くの業務を行っています。当社が今進めているのは、サービスのバリエーションを増やすこと。その一つとして、Web経由で受注から納品までを完結できる自社ツールの開発を進めています。開発は主業務ではありませんが、検証業務でもこの点が優位にはたらくと考えています。当社で活躍しているのは、向学心が旺盛で、技術に対する好奇心が強い人。人材を育てるため、教育制度や学びの環境にはコストと時間をかけています。成長に役立つ学習費用を年間5万円まで支援する「ITスキルアップ支援制度」は、その代表例といえるでしょう。（代表取締役社長　新堀義之）

「今後はビジネスにエンタテインメント系の技術や世界観が持ち込まれるでしょう。それを見越し、2021年にゲームの検証業務を行う子会社を設立しました」と語る新堀社長。

2001年に現SCSK株式会社から分社独立し、ベリサーブの歴史がスタートしました。当時はメーカー系、ユーザー系に位置付けられる企業ばかりでしたから、独立系初のソフトウェア検証企業である当社は、最初から独自のポジションにあったわけです。
以来、業界のパイオニアとして累計34,000件のプロジェクトに参画してきました。取引実績のある企業数も、累計で1,100社を超えています。

当社は、ソフトウェアの品質を良くすることを念頭に検証業務を行っていますが、それがゴールであるとは考えていません。ソフトウェアを開発する上でさまざまな困り事を抱えているお客さまに対し、私たちが持てる技術を使って支援するというスタンス。求める品質にはお客さま固有の要求レベルがありますし、納期が第一というお客さまもおられます。時には、それらよりコストを優先してほしいというニーズもあるわけです。
目指す姿は、お客さまの良きパートナー。当社はお客さまの課題に真正面から取り組み、根本的な解決法を見出すことを第一に考え、サービスを提供しています。

当社の強みは、手掛ける分野の幅が広いことでしょう。例えば、最近の車に搭載されている自動ブレーキなどの運転支援システム。検証業務の中でも特に高度なレベルが求められる分野において、当社の技術が必要とされています。技術力の高さを客観的に証明するのは難しいのですが、業務実績がその証といえるかもしれません。

ソフトウェア検証は人手のかかるサービスです。社員の大半がお客さま先に常駐し、数多くの業務を行っています。当社が今進めているのは、サービスのバリエーションを増やすこと。その一つとして、Web経由で受注から納品までを完結できる自社ツールの開発を進めています。開発は主業務ではありませんが、検証業務でもこの点が優位にはたらくと考えています。

当社で活躍しているのは、向学心が旺盛で、技術に対する好奇心が強い人。人材を育てるため、教育制度や学びの環境にはコストと時間をかけています。成長に役立つ学習費用を年間5万円まで支援する「ITスキルアップ支援制度」は、その代表例といえるでしょう。
（代表取締役社長　新堀義之）

会社データ

プロフィール	航空機・自動車などの大型機器からスマートフォンやカーナビ、デジカメなど、身近な製品までソフトウェアに関して幅広く検証をする当社。 IT製品は高機能化、開発サイクルの効率化が急速に進んでいます。同時に、それらに組み込まれるソフトウェアのバグを原因とする、製品の不具合がニュースをにぎわすことも増えてきました。当社は、製品を開発するメーカー様のパートナーとして、製品の設計段階から、品質視点でのコンサルティング・テスト計画・テスト設計・テスト実行を行っています。
事業内容	◆製品検証サービス（IT関連製品（ハードウェア、ソフトウェア）のシステム検証）・開発支援検証サービス／主にIT関連製品の開発段階で、製品やシステムに組み込まれているソフトウェアの検証。・アプリケーション検証サービス／ネットワーク機器、接続、パフォーマンスの検証。ミドルウェア、パッケージソフト及び統合システムの検証。・認定支援サービス／パソコンや周辺機器などの様々な規格を商品化前に検証し、規格認定を取得するまでサポート。・検証情報サービス／市場に出たIT製品の様々な組合せの互換性検証・接続性検証や性能評価の情報提供。・テスト環境サービスなど ◆セキュリティ検証サービス（ネットワークシステムのセキュリティ分野での検証）お客様の社内システム及びインターネット経由で公開するホームページ、あるいは電子商取引用のインターネットシステム等に対するシステムの負荷や脆弱性の診断・調査及びコンサルティング。など ◆その他サービス（その他製品開発やシステム構築に伴う各種サービス）お客様のシステムインフラの構築やシステム開発及び社内システム保守・運用のコンサルティング。さらに検証支援ツールの開発・保守・運用まで行っています。

プロフィール

航空機・自動車などの大型機器からスマートフォンやカーナビ、デジカメなど、身近な製品までソフトウェアに関して幅広く検証をする当社。
IT製品は高機能化、開発サイクルの効率化が急速に進んでいます。
同時に、それらに組み込まれるソフトウェアのバグを原因とする、製品の不具合がニュースをにぎわすことも増えてきました。

当社は、製品を開発するメーカー様のパートナーとして、製品の設計段階から、品質視点でのコンサルティング・テスト計画・テスト設計・テスト実行を行っています。

事業内容

◆製品検証サービス
（IT関連製品（ハードウェア、ソフトウェア）のシステム検証）
・開発支援検証サービス／主にIT関連製品の開発段階で、製品やシステムに組み込まれているソフトウェアの検証。
・アプリケーション検証サービス／ネットワーク機器、接続、パフォーマンスの検証。ミドルウェア、パッケージソフト及び統合システムの検証。
・認定支援サービス／パソコンや周辺機器などの様々な規格を商品化前に検証し、規格認定を取得するまでサポート。
・検証情報サービス／市場に出たIT製品の様々な組合せの互換性検証・接続性検証や性能評価の情報提供。
・テスト環境サービス
など

◆セキュリティ検証サービス
（ネットワークシステムのセキュリティ分野での検証）
お客様の社内システム及びインターネット経由で公開するホームページ、あるいは電子商取引用のインターネットシステム等に対するシステムの負荷や脆弱性の診断・調査及びコンサルティング。
など

◆その他サービス
（その他製品開発やシステム構築に伴う各種サービス）
お客様のシステムインフラの構築やシステム開発及び社内システム保守・運用のコンサルティング。
さらに検証支援ツールの開発・保守・運用まで行っています。

本社郵便番号	101-0061
本社所在地	東京都千代田区神田三崎町3-1-16 神保町北東急ビル8.9.10階
本社電話番号	050-3733-8520
設立	2001年7月24日
資本金	7億9,200万円（2024年3月31日現在）
従業員	1,915名（2024年3月31日現在連結）
売上高	236億7,600万円（2024年3月期）
事業所	西日本支社中部支社刈谷テクニカルセンター宇都宮テクニカルセンター広島テクニカルセンター西新宿テクニカルセンター江戸川橋テクニカルセンター
子会社	株式会社ベリサーブ沖縄 AIQVE ONE株式会社有限責任会社ベリサーブベトナム株式会社ベリサーブ函館
平均年齢	40歳
平均年収	625万円
参加団体	一般社団法人 IT検証産業協会（IVIA） NPO法人ソフトウェアテスト技術振興協会（ASTER） Japan Software Testing Qualifications Board（JSTQB）一般社団法人 Japan Automotive ISAC（J-Auto-ISAC）一般社団法人 JASPAR（JASPAR） MONETコンソーシアム公益社団法人自動車技術会（JSAE） CHAdeMO協議会 ZETAアライアンス航空機ライフサイクルDXコンソーシアム（CHAIN-X）一般社団法人日本医療ベンチャー協会（JMVA）一般社団法人 UXインテリジェンス協会（UXIA）日本カード情報セキュリティ協議会（JCDSC）一般社団法人ブロックチェーン推進協会（BCCC）一般社団法人重要生活機器連携セキュリティ協議会（CCDS）特定非営利活動法人日本ネットワークセキュリティ協会（JNSA）一般社団法人日本コンピュータセキュリティインシデント対応チーム協議会（NCA）一般社団法人情報処理学会情報規格調査会（ITSCJ）一般社団法人ディペンダビリティ技術推進協会（DEOS協会) システム開発文書品質研究会（ASDoQ）特定非営利活動法人 CIO Lounge
沿革	1983年05月 (株)CSK(現　SCSK(株))の一部門として、外資系メーカーからソフトウェアのテスト業務を受託し、検証サービスを開始 2000年07月 (株)CSK(現　SCSK(株))検証サービス事業部設立 2001年07月資本金1億円にて(株)ベリサーブを設立 2003年12月東京証券取引所マザーズ市場へ上場 2007年12月東京証券取引所市場第一部に市場変更 2011年12月沖縄の(株)GIOTに出資 2016年4月子会社の(株)GIOTの社名を(株)ベリサーブ沖縄テストセンターに変更 2019年4月 SCSK(株)の100％子会社化 2019年11月本社を千代田区に移転 2021年2月 AIQVE ONE(株)を合弁により子会社として設立 2023年1月有限責任会社ベリサーブベトナムの研究開発体制を本格化 2023年2月西日本支社を大阪市西区に移転 2023年4月株式会社ベリサーブ函館を子会社として設立 2023年5月江戸川橋テクニカルセンターを開設 2023年9月株式会社ベリサーブ沖縄テストセンターの社名を株式会社ベリサーブ沖縄に変更

働き方データ

月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 24時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.6日
2023年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	10名	34名	44名
	2023年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	10名	18名	28名
	2023年度

社内制度

研修制度	制度あり ■新人研修新入社員に社会人としてのスキルや、検証の基本的な知識、開発知識を習得してもらう研修です。 ■技術研修年間を通して、ビジネススキルから専門的な技術スキルまで、様々なテーマの研修を実施しています。業務時間内に自分に必要な知識を獲得することが可能です。 ■マネジメント研修役職者に対して、本研修を実施しています。会社全体のマネジメント力の底上げを図るため、若手まで受講対象を拡大中です。
自己啓発支援制度	制度あり ■自己研鑽奨励金会社指定の資格を取得した場合に、奨励金を支給します。多くの社員がこの制度を利用し、自己研鑽に努めています。 ■ITスキルアップ支援制度社員が自分自身に必要なITスキルを自主的に考え、そのITスキルを高める為の費用を会社が支援する制度です。業務効率化や生産性の向上、自身のキャリア幅の拡大、更には新たなサービスの創出に繋げる等の手段として活用いただいています。

研修制度

制度あり
■新人研修
新入社員に社会人としてのスキルや、検証の基本的な知識、開発知識を習得してもらう研修です。
■技術研修
年間を通して、ビジネススキルから専門的な技術スキルまで、様々なテーマの研修を実施しています。
業務時間内に自分に必要な知識を獲得することが可能です。
■マネジメント研修
役職者に対して、本研修を実施しています。会社全体のマネジメント力の底上げを図るため、若手まで受講対象を拡大中です。

自己啓発支援制度

制度あり
■自己研鑽奨励金
会社指定の資格を取得した場合に、奨励金を支給します。
多くの社員がこの制度を利用し、自己研鑽に努めています。
■ITスキルアップ支援制度
社員が自分自身に必要なITスキルを自主的に考え、そのITスキルを高める為の費用を会社が支援する制度です。業務効率化や生産性の向上、自身のキャリア幅の拡大、更には新たなサービスの創出に繋げる等の手段として活用いただいています。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞青山学院大学、愛媛大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山県立大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、岐阜大学、慶應義塾大学、神戸大学、埼玉大学、滋賀大学、成蹊大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、富山大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良先端科学技術大学院大学、新潟大学、日本大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、宮城大学、宮崎大学、明治大学、山口大学、横浜国立大学、和歌山大学、早稲田大学＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知教育大学、愛知県立大学、愛知淑徳大学、青森公立大学、青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手県立大学、宇都宮大学、追手門学院大学、大阪大学、大阪工業大学、お茶の水女子大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、北九州市立大学、京都大学、京都産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、県立広島大学、工学院大学、甲南大学、公立諏訪東京理科大学、公立鳥取環境大学、公立はこだて未来大学、駒澤大学、埼玉大学、静岡大学、静岡県立大学、芝浦工業大学、上智大学、信州大学、成蹊大学、創価大学、大同大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京学芸大学、東京工科大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、富山大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、南山大学、日本大学、一橋大学、弘前大学、福岡工業大学、福島大学、法政大学、三重大学、宮崎大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学ジャクソンビル州立大学、北京大学
採用実績（人数）	2024年　39名 2023年　31名 2022年　30名 2021年　30名 2020年　42名 2019年　35名 2018年　17名 2017年　12名 2016年　 9名

採用実績（学校）

＜大学院＞
青山学院大学、愛媛大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山県立大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、岐阜大学、慶應義塾大学、神戸大学、埼玉大学、滋賀大学、成蹊大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、富山大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良先端科学技術大学院大学、新潟大学、日本大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、宮城大学、宮崎大学、明治大学、山口大学、横浜国立大学、和歌山大学、早稲田大学
＜大学＞
愛知大学、愛知学院大学、愛知教育大学、愛知県立大学、愛知淑徳大学、青森公立大学、青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手県立大学、宇都宮大学、追手門学院大学、大阪大学、大阪工業大学、お茶の水女子大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、北九州市立大学、京都大学、京都産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、県立広島大学、工学院大学、甲南大学、公立諏訪東京理科大学、公立鳥取環境大学、公立はこだて未来大学、駒澤大学、埼玉大学、静岡大学、静岡県立大学、芝浦工業大学、上智大学、信州大学、成蹊大学、創価大学、大同大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京学芸大学、東京工科大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、富山大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、南山大学、日本大学、一橋大学、弘前大学、福岡工業大学、福島大学、法政大学、三重大学、宮崎大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学

ジャクソンビル州立大学、北京大学

採用実績（人数）

2024年　39名
2023年　31名
2022年　30名
2021年　30名
2020年　42名
2019年　35名
2018年　17名
2017年　12名
2016年　 9名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）