最終更新日：2024/3/1

(株)愛媛銀行

正社員
既卒可
上場企業

業種

銀行（地銀）

基本情報

本社: 愛媛県

資本金: 213億6,700万円（2023年 3月期）

売上: 479億円（2023年 3月期）

行員: 1,251名（2023年 3月期）

募集人数: 51～100名

お知らせ・イベント	日経新聞連動特集中国・四国版【金融機関特集】
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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

愛媛銀行は『ふるさとの発展に役立つ銀行』として、変革に挑戦し、お客さまといっしょに持続的な地域価値を共創していきます！

エントリー受付中です！※詳細は、エントリー者の方へご案内しております。（2024/02/13更新）

☆学生の皆さんへ☆
愛媛銀行は地元企業の皆さまと地域価値を共創し、プラットフォーマーとしての役割を果たそうと「変革への挑戦」を続けています。
　その原動力が金融プラス1戦略です。従来の発想や視点を超えた新たな連携が次々と新商品・サービスを創出しています。その新たな価値を見出し、商品化、そしてお客さまに提案しているのが若い世代の行員です。
　地域経済の成長には、金融だけではなく、「デジタル」や「サステナビリティ」、そして「人の成長」が欠かせない時代となりました。愛媛銀行では世代に関係なく、多様な分野で活躍できる機会がいくつもあります。ぜひ、皆さまの感性や行動力で新たな価値を地域のために役立ててみませんか。

お客さまに寄り添いながら、新連携による金融プラス1戦略の広域展開等により、当行独自のプラットフォームを形成し、地域価値の共創を実現をします。窓口は銀行の顔でもあります。笑顔はもちろんですが、細やかな気配りを心掛けています。

: お客さまに寄り添いながら、新連携による金融プラス1戦略の広域展開等により、当行独自のプラットフォームを形成し、地域価値の共創を実現をします。

: 窓口は銀行の顔でもあります。笑顔はもちろんですが、細やかな気配りを心掛けています。

愛媛銀行は、お客様と伴走型で取り組むコンサルティング集団を目指しています。

皆さんとお会いできることを楽しみにしています！	愛媛銀行で長く受け継がれてきた精神は「思いやり」、「相互扶助」の無尽の精神。そして「ふるさとの発展に役立つ銀行」という経営理念を守り続けている。地方の人口減少、少子高齢化による社会構造の変化に加え、コロナによって価値観が大きく変革する時代である今だからこそ、これからも変わらず、地域のお客さまに信頼され、持続的な地域の発展に尽くしていく。　地域に大きな影響を及ぼしたコロナショック。これから必要なのは、地域一体となって、地域事業者の事業再生や業務転換を支援しながら、「デジタル化」や「気候変動対応」などの規制改革の動きを原動力に、地域経済の活性化を今まで以上に後押しすること。時代の大きな転換点に立っていることを踏まえ、地域金融機関として、最前線で知恵を出し、総力戦でサポートできるよう努めている。また、その実現のために、「人にしかできないことができる銀行員」となり、「お客さまと伴走型で取り組むコンサルティング集団」を目指す。　これまで愛媛銀行の支えとなってきたお客さまをはじめ、地域のステークホルダーの人たちに対する感謝の気持ちを忘れることなく、地域やお客さまとの価値共創に努めていくことが、ひいては地域貢献につながっていく。その確信のもと、これからもあらゆる事業に挑戦していく。～多様な人財が活躍する職場づくり～　行員一人ひとりの多様性を大切に、能力を発揮できる職場環境を整え、行員にとって「働きがいのある銀行」を目指している。　地域の活性化に貢献するための多様な人財を育成するために、20代の若手から、中堅行員を対象に、環境省などの省庁やIT企業など異業種で経験を積む機会を提供し、行員のチャレンジを後押ししている。　また、約60名の行員が副業制度を活用し、銀行内では経験できない業務に従事し、スキルアップ、人脈形成に繋げている。これまでにパーソナルトレナー、サイクリングガイドなどの副業に取り組んでいる。　愛媛銀行は従業員の健康管理を経営的な視点で考え、積極的に取り組んでいる法人として、「健康経営優良法人2023」に認定されている。行員や、その家族の健康が、同行の持続的な成長と地域社会の発展に、必要不可欠であり、行員が最大のパフォーマンスを発揮できるよう、健康診断や人間ドック受診の向上など、様々な健康増進施策に取り組むなど、従業員が働きやすい、職場環境づくりを継続している。

皆さんとお会いできることを楽しみにしています！

　愛媛銀行で長く受け継がれてきた精神は「思いやり」、「相互扶助」の無尽の精神。そして「ふるさとの発展に役立つ銀行」という経営理念を守り続けている。地方の人口減少、少子高齢化による社会構造の変化に加え、コロナによって価値観が大きく変革する時代である今だからこそ、これからも変わらず、地域のお客さまに信頼され、持続的な地域の発展に尽くしていく。
　地域に大きな影響を及ぼしたコロナショック。これから必要なのは、地域一体となって、地域事業者の事業再生や業務転換を支援しながら、「デジタル化」や「気候変動対応」などの規制改革の動きを原動力に、地域経済の活性化を今まで以上に後押しすること。時代の大きな転換点に立っていることを踏まえ、地域金融機関として、最前線で知恵を出し、総力戦でサポートできるよう努めている。また、その実現のために、「人にしかできないことができる銀行員」となり、「お客さまと伴走型で取り組むコンサルティング集団」を目指す。
　これまで愛媛銀行の支えとなってきたお客さまをはじめ、地域のステークホルダーの人たちに対する感謝の気持ちを忘れることなく、地域やお客さまとの価値共創に努めていくことが、ひいては地域貢献につながっていく。その確信のもと、これからもあらゆる事業に挑戦していく。

～多様な人財が活躍する職場づくり～
　行員一人ひとりの多様性を大切に、能力を発揮できる職場環境を整え、行員にとって「働きがいのある銀行」を目指している。
　地域の活性化に貢献するための多様な人財を育成するために、20代の若手から、中堅行員を対象に、環境省などの省庁やIT企業など異業種で経験を積む機会を提供し、行員のチャレンジを後押ししている。
　また、約60名の行員が副業制度を活用し、銀行内では経験できない業務に従事し、スキルアップ、人脈形成に繋げている。これまでにパーソナルトレナー、サイクリングガイドなどの副業に取り組んでいる。
　愛媛銀行は従業員の健康管理を経営的な視点で考え、積極的に取り組んでいる法人として、「健康経営優良法人2023」に認定されている。行員や、その家族の健康が、同行の持続的な成長と地域社会の発展に、必要不可欠であり、行員が最大のパフォーマンスを発揮できるよう、健康診断や人間ドック受診の向上など、様々な健康増進施策に取り組むなど、従業員が働きやすい、職場環境づくりを継続している。

会社データ

プロフィール	【創業者精神】「お客様を第一に行員を大事にすることが繁盛のもとである」【経営理念】 ●ふるさとの発展に役立つ銀行 ●たくましく発展する銀行 ●働きがいのある銀行
事業内容	銀行業

本社郵便番号	790-8580
本社所在地	愛媛県松山市勝山町2-1
本社電話番号	089-933-1111
創業	1915（大正4）年　9月 16日
設立	1943（昭和18）年 3月
資本金	213億6,700万円（2023年 3月期）
行員	1,251名（2023年 3月期）
売上	479億円（2023年 3月期）
預金	2兆6,251億円（2023年 3月期）
貸出金	1兆9,275億円（2023年 3月期）
当期純利益	48億円（2023年 3月期）
事業所	本社/愛媛県松山市支店、出張所/愛媛県内91店（インターネット支店1店舗含む）、愛媛県外20店（高知県7店、香川県4店、徳島県1店、東京都1店、大阪府2店、岡山県1店、広島県3店、大分県1店）合計111店（2023年3月期）
平均年齢	39.6歳
平均有給休暇取得日数	12日
関連会社	ひめぎんビジネスサービス(株)、(株)ひめぎんソフト、ひめぎんリース(株)、(株)愛媛ジェーシービー、（株）フレンドシップえひめ、（株）西瀬戸マリンパートナーズ
代表者	頭取　西川　義教
沿革	1943年愛媛無尽会社を設立 1951年 (株)愛媛相互銀行と商号変更 1984年海外の銀行とコルレス業務開始 1985年株式を東京証券取引所市場第1部に上場 1989年 (株)愛媛銀行と商号変更 1998年投資信託窓販業務開始 1999年郵貯、JAバンクえひめATM・CD提携による相互利用開始 2000年北温信用組合と合併 2004年当行関連会社「投資事業有限責任組合えひめベンチャーファンド2004」設立 2006年関連会社「えひめガイヤファンド投資事業有限責任組合」設立 2007年「ひめぎんCSR倶楽部」設立 2008年人材派遣会社「ひめぎんスタッフサポート(株)」の設立インターネット支店「四国八十八カ所支店」開設 2009年もみじ銀行とのATM無料提携サービス開始 2011年イオン銀行とのATM・CD提携による相互利用開始 2012年ゆうちょ銀行とのATM相互入金取扱開始 2013年イーネットとのATM利用提携開始関連会社「えひめガイヤ成長産業化支援ファンド投資事業有限責任組合」設立セブン銀行ATM利用提供開始インターネット投資信託サービス開始関連会社「投資事業有限責任組合えひめベンチャーファンド2013」設立 2014年「医療機関債」の取扱を開始「えひめアグリファンド投資事業有限責任組合」設立「ひめぎんスマホ口座」取扱開始 2015年創業100周年記念式典開催「法人向け事業保険」の取扱開始 2016年ブランドデビットカードの取扱開始 2017年事業所内保育施設の設置 2018年「えひめ地域活性化投資事業有限責任組合」をゆうちょ銀行と共同設立 2019年有料職業紹介事業の認可取得 SDGs宣言策定執行役員制度導入 2020年山口フィナンシャルグループと「西瀬戸パートナーシップ協定」の締結「えひめ一次産業応援投資事業有限責任組合」設立 2021年第17次中期経営計画スタート TCFDへの賛同表明西瀬戸マリンパートナーズ設立フレンドシップえひめ設立 2022年東京証券取引所プライム市場へ移行

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16.3年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 17.5時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.0日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	24名	30名	54名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	24名	30名	54名
	2022年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 10.4%
  （517名中54名）
- 2022年度

社内制度

研修制度	制度あり【行内研修制度】階層別集合研修・職務別集合研修、自己啓発推奨通信講座、行内トレーニー制度、業務検定試験制度、資格取得報奨金制度、自己啓発セミナー(土休勉強会)　ほか ★行員育成（社員育成）には特に力を入れており、　学ぶ意欲がある人材には、惜しみなく学習の場を提供しています。【行外研修制度】行外トレーニー制度など【国内留学制度】中小企業大学校留学、大学院(ビジネススクール)留学など【国外研修制度】海外研修制度、米国大学院(MBAコース)留学など
自己啓発支援制度	制度あり資格取得報奨金制度、自己啓発セミナー（土休勉強会）他
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度あり個別面談制度、公募制、ポストチャレンジ制度、他
社内検定制度	制度あり課長職に昇進するための試験

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞愛媛大学、岡山大学、香川大学、高知大学、順天堂大学、筑波大学、防衛大学校＜大学＞青山学院大学、愛媛大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、香川大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、北九州市立大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、高知大学、神戸大学、首都大学東京、上智大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、中央大学、筑波大学、東京学芸大学、東京大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、同志社女子大学、同志社大学、名古屋大学、奈良女子大学、一橋大学、兵庫県立大学、広島市立大学、広島大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、松山大学、明治大学、山口大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞松山東雲短期大学、武庫川女子大学短期大学部、島根県立大学短期大学部
採用実績（人数）	総合職　　　　36名エリア総合職　 30名合　計　 66名　《2023年4月入行実績》

採用実績（学校）

＜大学院＞
愛媛大学、岡山大学、香川大学、高知大学、順天堂大学、筑波大学、防衛大学校
＜大学＞
青山学院大学、愛媛大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、香川大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、北九州市立大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、高知大学、神戸大学、首都大学東京、上智大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、中央大学、筑波大学、東京学芸大学、東京大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、同志社女子大学、同志社大学、名古屋大学、奈良女子大学、一橋大学、兵庫県立大学、広島市立大学、広島大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、松山大学、明治大学、山口大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
松山東雲短期大学、武庫川女子大学短期大学部、島根県立大学短期大学部

採用実績（人数）

総合職　　　　36名
エリア総合職　 30名
合　計　 66名　《2023年4月入行実績》

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2023年	32名	34名	66名
2022年	15名	44名	59名
2021年	18名	42名	60名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2023年	66名
2022年	59名
2021年	60名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2023年	4名
2022年	1名
2021年	11名

取材情報

愛媛銀行の先輩行員を紹介します！: 先輩行員からのメッセージ

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