最終更新日：2024/3/28

NTTデータルウィーブ(株)【旧社名：エヌ・ティ・ティ・データ・ジェトロニクス(株)】

正社員

業種

情報処理
ソフトウエア

基本情報

本社: 東京都

資本金: 4億9,000万円

売上高: 172億円（2022年3月期）

従業員: 817名（2023年7月1日現在）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

Make Next Wonders ―ITのこれからを創るのは、みなさんです。ワクワクするITの未来を、これから一緒に創っていきませんか。

当社に興味を持ってくださった皆さまへ（2024/03/12更新）

はじめまして！
NTTデータルウィーブ新卒採用チームです。

NTTデータルウィーブに興味を持って頂きありがとうございます。
この度会社説明会（3/27,3/28,4/3,4/4）の予約を開始致しました！！
先着順での予約となるため、お早めにエントリー、ご予約をお願いします。

社員一同皆さんのご参加お待ちしております♪　

このコーポレートメッセージを直訳すると「感じ取ろう。そして凄いことをやってのけよう」という意味。社会の中で際立った存在として光っていくという、決意を示している。外資系の流れをくむフラットな社風だから社員同士のコミュニケーションはとてもスムーズ。役職に関係なく「さん付け」で呼び合い、互いを尊重する文化が根づいている。

: このコーポレートメッセージを直訳すると「感じ取ろう。そして凄いことをやってのけよう」という意味。社会の中で際立った存在として光っていくという、決意を示している。

: 外資系の流れをくむフラットな社風だから社員同士のコミュニケーションはとてもスムーズ。役職に関係なく「さん付け」で呼び合い、互いを尊重する文化が根づいている。

これからのルウィーブについて

「会社が自分に何をしてくれるかという受け身の姿勢ではなく、自分は何ができるかと考える主体的な人を求めています」と語る人事担当。	2023年7月よりNTTデータルウィーブとNTTデータ・フィナンシャル・ソリューションズは統合してビジネスを行っていくことになりました。それぞれ違った分野で強みを持つ両社の統合により、シナジー効果を発揮して、新たなビジネスの展開と成長を目指していきます。【60年の信頼と実績】変化の激しいIT業界で60年間に渡り、分野ごとのプロフェッショナルとしてお客様と信頼関係を築いて来ました。日々のお客様とのコミュニケーションから引き出す、真のニーズに対し、確かな技術力を持って最適なソリューションを提供しています。【個性を活かしたチームワーク】専門的で社会貢献度も高い当社のビジネスは、ひとりの力では価値あるソリューションを提供することはできません。そのため年次関係なく社員一人ひとりの個性や価値観を大切にし、お互いを尊重し合いながらチームとして働くことを常に意識しています。【チャレンジングな人、求む！】ルウィーブの社員は自ら積極的に発信し、主体性を持って仕事に取り組んでいます。そのため文理問わず自分で挑戦していくチャレンジ精神と、新しい価値を創造していける人を求めています。

「会社が自分に何をしてくれるかという受け身の姿勢ではなく、自分は何ができるかと考える主体的な人を求めています」と語る人事担当。

2023年7月よりNTTデータルウィーブとNTTデータ・フィナンシャル・ソリューションズは統合してビジネスを行っていくことになりました。

それぞれ違った分野で強みを持つ両社の統合により、シナジー効果を発揮して、新たなビジネスの展開と成長を目指していきます。

【60年の信頼と実績】
変化の激しいIT業界で60年間に渡り、分野ごとのプロフェッショナルとしてお客様と信頼関係を築いて来ました。
日々のお客様とのコミュニケーションから引き出す、
真のニーズに対し、確かな技術力を持って最適なソリューションを提供しています。

【個性を活かしたチームワーク】
専門的で社会貢献度も高い当社のビジネスは、ひとりの力では価値あるソリューションを提供することはできません。そのため年次関係なく社員一人ひとりの個性や価値観を大切にし、お互いを尊重し合いながらチームとして働くことを常に意識しています。

【チャレンジングな人、求む！】
ルウィーブの社員は自ら積極的に発信し、主体性を持って仕事に取り組んでいます。そのため文理問わず自分で挑戦していくチャレンジ精神と、新しい価値を創造していける人を求めています。

会社データ

プロフィール	◆60年にわたる信頼と実績 1961年にイタリアの外資系企業オリベッティの日本法人としてスタートした当社は、1961年から続く長い歴史を持つIT企業です。当時はタイプライターをはじめとする事務用機器を製造販売していた会社ですが、時代の変化に対応しビジネス領域を柔軟に変容させてきました。その一方で、オリベッティ時代から続くお客様との信頼関係は変わらず、お客様にとってより価値のあるサービスを提供し続けています。 ◆フラットでオープンな社風当社は典型的な日系企業に見られるような上下関係はなく、社内では誰に対しても役職名ではなく「さん」付けで呼び合います。こうした「見えない壁」を取り払うことで、若手・ベテラン問わず自由闊達な意見交換を行い、新しい価値を生み出すことができると考えています。 ◆外資系企業と日本企業の良いところ取り！当社は10年前にNTTデータグループの一員となりました。そのため、日本企業の特徴を取り入れながらも、外資系時代の文化が色濃く残っています。例えば、新人研修制度はNTTデータグループで統一したプログラムを実施しており、社員育成に力を入れています。一方で年功序列といった文化はなく、社員一人ひとりが掲げた目標の実績に沿って評価するという社風です。 ◆学校の種類、学部学科関係なし私たちの採用基準に学校の種類、学部学科等は関係ありません。そのため、同じ新卒採用の同期でも専門学校卒の方もいれば、社会人経験を経て大学を卒業した方など様々です。様々なバックグラウンドを持つ社員が自分らしく働ける環境を尊重しています。 ◆独自のビジネス領域で技術力を発揮（ニッチなビジネス領域で培った技術を持つプロ集団）当社は大きく6つのビジネス領域を事業の柱としており、ニッチな分野でのビジネスを得意としています。その中の1つでもある金融決済ソリューションは、金融機関のお客様の業務としてミッションクリティカルな決済システムを支える事業です。ITシステムで世の中を支える社会貢献性の高い当社のビジネスは、社員一人ひとりの仕事のやりがいにも大きく結びついています。
事業内容	1. 金融機関向け決済ソリューション ⇒メガバンク3行を含む金融機関向けに決済システムを提供　不正送金監視・国際送金などオンリーワンな事業領域を展開 2.金融市場管理ソリューション ⇒外国通貨、株式、債券などの取引を行う金融市場を管理　当社独自の専門性を活かした自社パッケージシステムを開発 3.金融リスク管理・制度対応ソリューション　企業の収益化・経営リスクに対し、国際的な規制に適合した管理を全面的に支援 4.エネルギー取引・リスク管理ソリューション ⇒自由化の進むガスや電力といったエネルギー取引の収益効率化、リスク管理を実現 5. 法人向けネットワークインフラソリューション ⇒Cisco社のゴールドパートナーの資格を持つ当社ならではの技術力で法人のネットワークインフラを構築 6. 農協（JAバンク）向けビジネスソリューション ⇒60年の歴史を持つITコンシェルジュとしてシステム開発から情報機器導入までマルチにサービスを展開当社はITソリューションを提供するプロフェッショナルとして、営業・エンジニアが製販一体となってお客様にとって何がベストかを常に考え続けています。

プロフィール

◆60年にわたる信頼と実績
1961年にイタリアの外資系企業オリベッティの日本法人としてスタートした当社は、1961年から続く長い歴史を持つIT企業です。当時はタイプライターをはじめとする事務用機器を製造販売していた会社ですが、時代の変化に対応しビジネス領域を柔軟に変容させてきました。その一方で、オリベッティ時代から続くお客様との信頼関係は変わらず、お客様にとってより価値のあるサービスを提供し続けています。

◆フラットでオープンな社風
当社は典型的な日系企業に見られるような上下関係はなく、社内では誰に対しても役職名ではなく「さん」付けで呼び合います。こうした「見えない壁」を取り払うことで、若手・ベテラン問わず自由闊達な意見交換を行い、新しい価値を生み出すことができると考えています。

◆外資系企業と日本企業の良いところ取り！
当社は10年前にNTTデータグループの一員となりました。そのため、日本企業の特徴を取り入れながらも、外資系時代の文化が色濃く残っています。
例えば、新人研修制度はNTTデータグループで統一したプログラムを実施しており、社員育成に力を入れています。一方で年功序列といった文化はなく、社員一人ひとりが掲げた目標の実績に沿って評価するという社風です。

◆学校の種類、学部学科関係なし
私たちの採用基準に学校の種類、学部学科等は関係ありません。
そのため、同じ新卒採用の同期でも専門学校卒の方もいれば、社会人経験を経て大学を卒業した方など様々です。様々なバックグラウンドを持つ社員が自分らしく働ける環境を尊重しています。

◆独自のビジネス領域で技術力を発揮（ニッチなビジネス領域で培った技術を持つプロ集団）
当社は大きく6つのビジネス領域を事業の柱としており、ニッチな分野でのビジネスを得意としています。
その中の1つでもある金融決済ソリューションは、金融機関のお客様の業務としてミッションクリティカルな決済システムを支える事業です。ITシステムで世の中を支える社会貢献性の高い当社のビジネスは、社員一人ひとりの仕事のやりがいにも大きく結びついています。

事業内容

1. 金融機関向け決済ソリューション
⇒メガバンク3行を含む金融機関向けに決済システムを提供
　不正送金監視・国際送金などオンリーワンな事業領域を展開

2.金融市場管理ソリューション
⇒外国通貨、株式、債券などの取引を行う金融市場を管理
　当社独自の専門性を活かした自社パッケージシステムを開発

3.金融リスク管理・制度対応ソリューション
　企業の収益化・経営リスクに対し、国際的な規制に適合した管理を全面的に支援

4.エネルギー取引・リスク管理ソリューション
⇒自由化の進むガスや電力といったエネルギー取引の収益効率化、リスク管理を実現

5. 法人向けネットワークインフラソリューション
⇒Cisco社のゴールドパートナーの資格を持つ当社ならではの技術力で法人のネットワークインフラを構築

6. 農協（JAバンク）向けビジネスソリューション
⇒60年の歴史を持つITコンシェルジュとしてシステム開発から情報機器導入までマルチにサービスを展開

当社はITソリューションを提供するプロフェッショナルとして、営業・エンジニアが製販一体となってお客様にとって何がベストかを常に考え続けています。

本社郵便番号	100-0004
本社所在地	東京都千代田区大手町二丁目2番1号新大手町ビル 2階
本社電話番号	03-5157-7814
設立	1961年9月21日
資本金	4億9,000万円
従業員	817名（2023年7月1日現在）
売上高	172億円（2022年3月期）
事業所	本社（大手町オフィス）川崎オフィス神田橋オフィス岩手オフィス秋田オフィス宮城オフィス茨城オフィス埼玉オフィス東京オフィス大阪オフィス岡山オフィス三重オフィス
代表者	代表取締役社長　三宅信一郎
主要取引先	みずほフィナンシャルグループ三菱UFJフィナンシャルグループ三井住友フィナンシャルグループ JA
認定取得	Cisco Systems ゴールド認定パートナー・Advanced Enterprise Network Architecture Specialization ・Advanced Collaboration Architecture Specialization ・Advanced Data Center Architecture Specialization ・Advanced Security Architecture Specialization ・Advanced Video Specialization ・ATP - Identity Services Engine マイクロソフトパートナーネットワーク・Silver Datacenter ・Silver Windows and Devices
パートナー/アライアンス	・EMCジャパン(株) ・NTTコミュニケーションズ(株) ・沖電気工業(株) ・グローリー(株) ・KDDI(株) ・CLS Services Ltd. ・Getronics Global Services B.V. ・シスコシステムズ合同会社・SWIFT ・ソフトバンク(株) ・TIS(株) ・TISシステムサービス(株) ・(株)電通国際情報サービス・東芝ソリューション(株) ・西日本電信電話(株)（NTT西日本）・日本アイ・ビー・エム(株) ・日本オラクル(株) ・日本ストラタステクノロジー(株) ・日本電気(株) ・日本ヒューレット・パッカード(株) ・日本マイクロソフト(株) ・パロアルトネットワークス(株) ・Fircosoft, Inc. ・東日本電信電話(株)（NTT東日本）・(株)日立製作所・Pegasystems, Inc. ・Lifesize communications, Inc. ・Riverbed Technology, Inc. ・ワークスモバイルジャパン(株) ※五十音順
関連会社	(株)イクズアネックス
当社職場環境について	ルウィーブは社員一人ひとりの個性や価値観を大切にし、お互いを尊重し合い働ける環境があります。年次や肩書に縛られないフラットなコミュニケーションを大切にしており、社員同士が肩書で呼び合わず、「さん」付けで呼び合う外資系時代からの文化のもと、階層を超えた円滑なコミュニケーションがルウィーブの特徴です。そんな当社は業務の効率化、生産性の向上につながるテレワークを推進する一方で、オフィスでは社員同士がカジュアルな会話も交えて、イノベーションを創発する場として活用できるよう、2022年から川崎オフィスの全面リノベーションを実施しました。一級建築士の資格を持つ空間デザイナーを中心とした当社の専門家チームが設計を行い、心理的効果を取り入れた空間に仕上がっています。
沿革	1961年9月伊オリベッティ社が「日本オリベッティ(株)」を設立 1998年3月当社の親会社がオリベッティ社からワング・グローバル社に変更 1999年7月親会社がワング・グローバル社からジェトロニクス社に変更 2000年1月「ジェトロニクス・オリベッティ(株)」に社名変更 2002年4月「ジェトロニクス(株)」に社名変更 2007年5月ジェトロニクス社と(株)NTTデータが戦略的パートナーシップを締結し、 NTTデータが当社の70%の株式を取得「NTTデータジェトロニクス(株)」に社名変更 2021年10月 2021年10月1日に社名を「NTTデータルウィーブ(株)」に変更

働き方データ

月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 27.2時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	14名	9名	23名
	2022年度

社内制度

研修制度	制度あり当社独自のプログラムに加えて、NTTデータグループの研修施設を利用したグループ共通の研修プログラムも充実しています。 ◆新入社員研修 ◆階層別研修 ◆職種別研修 ◆キャリア開発ワークショップ ◆管理職候補者研修 ◆OJTリーダー制度 ◆メンタリング制度 ◆資格取得報奨金制度　等

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大阪府立大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、芝浦工業大学、上智大学、中央大学、東京大学、東京工芸大学、東京理科大学、東洋大学、北海道大学、立命館大学、早稲田大学、日本工業大学、筑波大学、愛媛大学、東京都市大学、千葉工業大学、東北大学＜大学＞会津大学、青山学院大学、秋田大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪女学院大学、大妻女子大学、お茶の水女子大学、神奈川大学、創価大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、九州工業大学、京都女子大学、拓殖大学、近畿大学、岐阜女子大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸市外国語大学、国際教養大学、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、芝浦工業大学、下関市立大学、湘南工科大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、多摩大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、テンプル大学、デジタルハリウッド大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東洋大学、同志社大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、兵庫県立大学、フェリス女学院大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、広島大学、名古屋学院大学、信州大学、桜美林大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、早稲田大学、岩手大学、富山大学＜短大・高専・専門学校＞秋田コアビジネスカレッジ、ＥＣＣコンピュータ専門学校、情報科学専門学校、中央情報経理専門学校、日本電子専門学校＜海外大学＞ Baekseok University（白石大学）、Carleton University、Eastern Oregon University、Hanyang University（漢陽大学）、Hongik University（弘益大学校）、Macquarie University、Montclair State University School of Business、Oklahoma State University 、Peking University（北京大学）、Saint Cloud State University、State University of New York、The University of Sydney、University of Auckland、University of California, San Diego、University of California, Santa Cruz、University of Nebraska at Kearney、University of North Texas、University of Technology　Sydney、University of Washington
採用実績（人数）	2021年4月入社　17名 2022年4月入社　26名 2023年4月入社　33名

採用実績（学校）

＜大学院＞
大阪府立大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、芝浦工業大学、上智大学、中央大学、東京大学、東京工芸大学、東京理科大学、東洋大学、北海道大学、立命館大学、早稲田大学、日本工業大学、筑波大学、愛媛大学、東京都市大学、千葉工業大学、東北大学
＜大学＞
会津大学、青山学院大学、秋田大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪女学院大学、大妻女子大学、お茶の水女子大学、神奈川大学、創価大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、九州工業大学、京都女子大学、拓殖大学、近畿大学、岐阜女子大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸市外国語大学、国際教養大学、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、芝浦工業大学、下関市立大学、湘南工科大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、多摩大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、テンプル大学、デジタルハリウッド大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東洋大学、同志社大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、兵庫県立大学、フェリス女学院大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、広島大学、名古屋学院大学、信州大学、桜美林大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、早稲田大学、岩手大学、富山大学
＜短大・高専・専門学校＞
秋田コアビジネスカレッジ、ＥＣＣコンピュータ専門学校、情報科学専門学校、中央情報経理専門学校、日本電子専門学校

＜海外大学＞
Baekseok University（白石大学）、Carleton University、Eastern Oregon University、Hanyang University（漢陽大学）、Hongik University（弘益大学校）、Macquarie University、Montclair State University School of Business、Oklahoma State University 、Peking University（北京大学）、Saint Cloud State University、State University of New York、The University of Sydney、University of Auckland、University of California, San Diego、University of California, Santa Cruz、University of Nebraska at Kearney、University of North Texas、University of Technology　Sydney、University of Washington

採用実績（人数）

2021年4月入社　17名
2022年4月入社　26名
2023年4月入社　33名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）