三菱商事マシナリ(株)の新卒採用・会社概要

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

インフラ基盤整備を通じて持続可能な社会の発展に貢献するインフラソリューションプロバイダー

採用担当者からの伝言板（2024/02/13更新）

こんにちは！三菱商事マシナリの採用担当です。
当社にご興味をお持ち頂きありがとうございます。

2025年度卒の新卒採用を開始いたしました。

三菱商事マシナリ(株)
新卒採用担当

トレーディングビジネスを原点に、4つの分野で世界のインフラを支える

	三菱商事マシナリは、海外での、大型発電プラント・送電設備、石油・ガス・化学・製鉄を始めとする産業の基盤となる産業インフラ、空港、鉄道システムなどの社会インフラの建設並びに関連機器の輸出、宇宙航空機分野における関連機器・システムの輸入など、幅広い分野に取り組んでいます。当社は、1982年9月に三菱商事の100%出資で誕生しました。三菱商事のグローバルネットワークと一体となり、プラント・インフラ・宇宙航空機分野を事業領域とする商社として、様々なインフラ案件に携わり、アフターサービスも担っていくことでお客様との長期間にわたる信頼関係を築き、成長してきました。今後も、インフラ基盤整備を通じた世界経済の発展と新興国の成長に、また、より安全な社会環境の実現に向けて積極的に取り組み、持続可能な社会の発展に貢献するインフラソリューションプロバイダーとして事業拡大を進めていきます。

三菱商事マシナリは、海外での、大型発電プラント・送電設備、石油・ガス・化学・製鉄を始めとする産業の基盤となる産業インフラ、空港、鉄道システムなどの社会インフラの建設並びに関連機器の輸出、宇宙航空機分野における関連機器・システムの輸入など、幅広い分野に取り組んでいます。

当社は、1982年9月に三菱商事の100%出資で誕生しました。三菱商事のグローバルネットワークと一体となり、プラント・インフラ・宇宙航空機分野を事業領域とする商社として、様々なインフラ案件に携わり、アフターサービスも担っていくことでお客様との長期間にわたる信頼関係を築き、成長してきました。

今後も、インフラ基盤整備を通じた世界経済の発展と新興国の成長に、また、より安全な社会環境の実現に向けて積極的に取り組み、持続可能な社会の発展に貢献するインフラソリューションプロバイダーとして事業拡大を進めていきます。

会社データ

プロフィール	三菱商事グループ企業として1982年に設立された当初は三菱商事が海外顧客に納入したプラントのアフターサービスを主な業務としていましたが、現在では発電・化学・製鉄などの各種大型プラントや都市交通システムのプロジェクト開発から、契約交渉、受注、契約履行、アフターサービスまで一貫したビジネスを展開するまでに成長しており、社会インフラを通して世界各国の持続可能な経済成長に貢献しています。また民間や防衛省・海上保安庁向けのヘリコプター、防衛省・自衛隊向けの航空機搭載機器や艦船搭載機器等の輸入を行っており、日本の安全保障や災害対策にも貢献しています。今まで弊社が培ってきたノウハウや経験を活かし、今後はインフラソリューションプロバイダーとして、ビジネスを通して社会の発展へ貢献していきます。
事業内容	【電力プラント】海外向け発電所・送変電設備案件の受注営業活動、受注後の契約履行業務（設備の輸出入・建設とりまとめ）、アフターサービス、低・脱炭素関連の新規ビジネス開発【インフラプロジェクト】社会インフラ（空港・港湾等）、産業プラント案件の受注営業活動、受注後の契約履行業務（設備の輸出入・建設とりまとめ）、アフターサービス、脱炭素・デジタルトランスフォーメーションの新規ビジネス開発【交通システム】交通EPC案件の受注営業活動、受注後の契約履行業務、鉄道システム機器の受渡業務・鉄道用部品の輸出入、アフターサービス (※) EPC（Engineering, Procurement & Construction)：建設工事一括請負契約【宇宙航空機】防衛装備品、航空機、ヘリコプター等の輸入調達業務及び代理店支援業務

プロフィール

三菱商事グループ企業として1982年に設立された当初は三菱商事が海外顧客に納入したプラントのアフターサービスを主な業務としていましたが、現在では発電・化学・製鉄などの各種大型プラントや都市交通システムのプロジェクト開発から、契約交渉、受注、契約履行、アフターサービスまで一貫したビジネスを展開するまでに成長しており、社会インフラを通して世界各国の持続可能な経済成長に貢献しています。また民間や防衛省・海上保安庁向けのヘリコプター、防衛省・自衛隊向けの航空機搭載機器や艦船搭載機器等の輸入を行っており、日本の安全保障や災害対策にも貢献しています。
今まで弊社が培ってきたノウハウや経験を活かし、今後はインフラソリューションプロバイダーとして、ビジネスを通して社会の発展へ貢献していきます。

事業内容

【電力プラント】
海外向け発電所・送変電設備案件の受注営業活動、受注後の契約履行業務（設備の輸出入・建設とりまとめ）、アフターサービス、低・脱炭素関連の新規ビジネス開発

【インフラプロジェクト】
社会インフラ（空港・港湾等）、産業プラント案件の受注営業活動、受注後の契約履行業務（設備の輸出入・建設とりまとめ）、アフターサービス、脱炭素・デジタルトランスフォーメーションの新規ビジネス開発

【交通システム】
交通EPC案件の受注営業活動、受注後の契約履行業務、鉄道システム機器の受渡業務・鉄道用部品の輸出入、アフターサービス
(※) EPC（Engineering, Procurement & Construction)：建設工事一括請負契約

【宇宙航空機】
防衛装備品、航空機、ヘリコプター等の輸入調達業務及び代理店支援業務

本社郵便番号	100-0005
本社所在地	東京都千代田区丸の内二丁目5番1号丸の内二丁目ビル4階
本社電話番号	03-6865-7800（代表）
設立	1982年9月
資本金	3億円 ※ 三菱商事(株)100％出資
従業員数	409名（2023年4月時点）
取扱高	約3,400億円（2022年3月期）
事業所	■本社東京都千代田区丸の内2-5-1 丸の内二丁目ビル4階 ■名古屋支店名古屋市中村区名駅3-28-12 大名古屋ビルヂング17階
平均年齢	約37歳
株主構成	三菱商事(株)100％
沿革	1982年9月三菱商事100％の出資で「エム・シー・マシナリー(株)」を設立（本社を三菱商事(株)内に置く）。三菱商事の機械部門が海外に数多く輸出した発電・化学・製鉄などの各種プラントのメンテナンス用補修部品輸出及びアフターサービス提供を主たる業務に貿易商社活動を開始。 1985年4月名古屋にて米国からの航空機部品等の輸入業務開始。 1986年1月本社を中央区八重洲に移転。 1994年5月従業員増加により、本社を品川区天王洲に移転。 1995年6月重電機事業部でプラント契約履行業務を開始。 1996年5月製鉄プラント用機器類の国内取引業務を開始。 1996年10月航空機部品輸入取引拡大のため、名古屋支店を新設。 1999年2月鉄道車両及び鉄道用電機機器の輸出業務開始。 2003年4月三菱商事との更なる連携を図るため、本社を港区港南に移転。 2005年6月重機プラント部でプラント契約履行業務を開始。 2005年7月宇宙航空機関連の部品受渡・後方支援業務を開始。 2006年8月社名を「三菱商事マシナリ(株)」へ変更。 2008年7月海外電力プラント輸出に係るプラントプロジェクト取引会計業務を受託。 2009年5月本社を千代田区丸の内に移転。 2019年5月本社を現所在地へ移転。 2023年4月新規事業開発本部を新設。

働き方データ

月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 28.5時間
2021年度

社内制度

研修制度	制度あり会社にとって最も重要なテーマは人材を育てること。ビジネススキル、ヒューマンスキルなどのレベルアップを定期的に行うことで社員の育成に力を注いでいます。【新入社員研修】社会人の第一歩として意識・基本動作を身に付けると共に商社活動における各種実務の基本知識・スキルを学びます。先ずは基礎をしっかりと固め、より高度な業務に対応出来るような素養を身に付けます。【海外実務研修】総合職の若手社員を対象に海外現場の営業や受渡の実務を体験・習得させる事により現場感覚を身に付けた視野の広い社員を育成する事を目的としています。異文化での業務・生活に柔軟に適応し能力・精神両面での成長を図ります。　研修先：タイ、台湾、カタール、サウジアラビア、インドネシア等【人材育成研修】マネジメントスキル、階層別研修、メンタルヘルス等、多彩なプログラムがあります。これらのプログラムの中には、三菱商事グループ企業合同で行う研修など異業種の方々との交流・情報交換を図る事が出来る研修もあり、外部からの刺激を受けて視野を広げます。 ◆新任管理職セミナー　　 ◆組織マネジメントセミナー　　 ◆ビジネスリーダー育成講座 ◆メンタルヘルスケア講座　 ◆コンプライアンス研修　 ◆Udemy Business ◆グロービス学び放題等
自己啓発支援制度	制度あり「Udemy Business」や「グロービス学び放題」を自己啓発研修として用意し、数千講座あるラインナップの中から財務・会計、法務、PEスキル、語学などの業務に必要な知識やスキルを習得し、社員一人ひとりのやる気を奮い立たせる研修メニューを用意しています。また業務の必要性に応じて語学学校に通ってもらう語学研修制度も整備しています。【財務・会計】　◆簿記　◆キャッシュフロー　◆法人税法【法　務】　◆法務基礎講座【PCスキル】　◆Microsoft Office2016（Word,Excel,Power Point）　◆ITパスポート【語　学】　◆英語　　◆スペイン語　　◆中国語
メンター制度	制度あり入社後の1年間において、各新入社員に対しインストラクターが指導を行います。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞筑波大学、埼玉大学、東京外国語大学、東京都立大学、横浜市立大学、東北大学、三重大学、早稲田大学、慶應義塾大学、上智大学、明治大学、青山学院大学、立教大学、中央大学、法政大学、学習院大学、成蹊大学、成城大学、明治学院大学、國學院大學、東京女子大学、日本女子大学、立命館大学
採用実績（人数）	総合職：6名一般職：3名（2024年度予定）総合職：8名一般職：6名（2023年度実績）総合職：9名一般職：3名（2022年度実績）

採用実績（学校）

＜大学＞
筑波大学、埼玉大学、東京外国語大学、東京都立大学、横浜市立大学、東北大学、三重大学、早稲田大学、慶應義塾大学、上智大学、明治大学、青山学院大学、立教大学、中央大学、法政大学、学習院大学、成蹊大学、成城大学、明治学院大学、國學院大學、東京女子大学、日本女子大学、立命館大学

採用実績（人数）

総合職：6名一般職：3名（2024年度予定）
総合職：8名一般職：6名（2023年度実績）
総合職：9名一般職：3名（2022年度実績）

過去3年間の新卒採用者数（男女別）