最終更新日:2024/3/18

鹿島建設(株)

  • 正社員
  • 上場企業

業種

  • 建設
  • 建築設計
  • 設備工事
  • プラント・エンジニアリング
  • 不動産

基本情報

本社
東京都
資本金
814億円余
売上高
1兆4,327億円(2023年3月末 単体) 2兆3,915億円(2023年3月末 連結)
社員
8,129名(2023年3月末時点 単体) 19,396名(2023年3月末時点 連結)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

100年をつくる会社 鹿島

採用担当者からの伝言板【鹿島建設】 (2024/02/13更新)

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2025年度卒の新卒採用を開始いたしました。

会社紹介記事

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(左)鹿島本社ビル (右)AKASAKA K-TOWER
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カレベダム(インドネシア)海外でも大規模なインフラ整備を行っています。

創業1840年。日本を代表する建造物をつくり続けてきました。

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東京駅丸の内駅舎保存・復原工事を手掛けました。

建設業界のリーディングカンパニーとして、日本初の超高層ビルとして知られる霞が関ビルをはじめ、六本木ヒルズやGINZA SIXなど、私たちは日本を代表する建築物をつくり続けてきました。

各地で、大規模マンションやオフィス、百貨店、美術館、工場、スタジアム、学校、病院など、人々の生活をより豊かにする建築物を提供しています。さらに、道路、鉄道、橋梁、トンネル、ダム、空港といった土木構造物の建設を通じ、社会基盤の整備に数多く携わっています。

また、新しく建造物をつくる一方で、東京駅丸の内駅舎の保存・復原や、姫路城大天守の保存修理工事など、伝統建築・歴史的構造物の復元・再生といった、次の世代へ文化を伝える活動にも積極的に取り組んでいます。

そして、私たちの活動範囲は日本国内にとどまらず、海外でも、様々な事業に取り組んでいます。スエズ運河橋、ドバイメトロ、タンソンニャット空港(ベトナム)、カレベダム(インドネシア)、台湾地下鉄などのインフラ建設から、アジア最大級の開発事業であるスナヤンスクエア(インドネシア)、シンガポールの一等地にそびえ立つマリーナベイフィナンシャルセンター、メジャーリーグの舞台となるAT&Tパーク(サンフランシスコ)の建設など、世界69ヵ国で仕事を行い、世界中の人々の生活を支えています。

会社データ

プロフィール

何もないところから、形あるものを生み出していく「建設事業」を中心とし、顧客のニーズを理想的な形で実現するための「設計・エンジニアリング」事業、土地固有のポテンシャルを引き出す「不動産開発」事業、構造技術や材料からバイオテクノロジーまで「研究開発」など、技術力と総合力を駆使し、世界中で社会基盤をつくっています。

事業内容
1、土木建築及び機器装置その他建設工事全般に関する請負又は受託
2、建設プロジェクト並びに地域開発、都市開発、海洋開発、宇宙開発、資源開発、環境整備、エネルギー供給等のプロジェクトに関する調査、研究、評価、診断、企画、測量、設計、監理、調達、運営管理、技術指導その他総合的エンジニアリング、マネージメント及びコンサルティング
3、土地の造成、住宅等建物の製造、建設及び不動産の売買、賃貸借、仲介、保守、管理、鑑定、評価及びコンサルティング並びに植林及び緑化事業
4、不動産関連の特別目的会社及び不動産投資信託に対する出資並びに出資持分の売買、不動産特定共同事業
5、建設及び荷役運搬用機械設備、各種索道、鋼索鉄道、公害防止機械設備、建設用資材、家具、室内外装飾品、工芸品、園芸用品等の設計、製作、加工、販売、輸出入及び賃貸借
6、工業所有権、著作権、ノウハウ、コンピュータを利用した各種ソフトウエアの企画、開発、取得、実施許諾及び販売
7、各種情報の収集、処理及び提供に関する事業、電気通信事業並びに放送業
8、農産物の栽培の研究開発及び魚介類の養殖並びにこれらの生産物の販売
9、建物内外の保守管理、保安警備及び清掃業務
10、一般廃棄物、産業廃棄物の収集、運搬、処理、資源再利用、環境汚染物質の除去及びこれらに関するコンサルティング並びに電気及び熱の供給事業
11、道路、鉄道、港湾、空港、河川、水道、下水道、庁舎、廃棄物処理施設その他の公共施設並びにこれに準ずる施設の企画、建設、保有、維持管理及び運営
12、ホテル等宿泊施設、スポーツ施設、健康・医療施設、保養所等厚生施設、教育研修施設、遊園地等レクリエーション施設、スーパーマーケット等商業施設、倉庫、搬送センター、飲食店等の施設の保有、経営及びコンサルティング
13、旅行業、陸上・海上・航空の各運送業、貨物運送取扱業、損害保険代理業、生命保険の募集に関する業務及び労働者派遣事業
14、広告、出版・印刷、映像・音声等の各種メディアの企画、制作及び販売並びに各種イベントの企画、制作、運営及びコンサルティング
15、食料品、衣料品、医薬品、煙草、酒類、郵便切手類、書籍、文具、日用品雑貨類等の小売業、ゴルフ会員権等の会員権、宿泊券、入場券の取次及び販売並びに通信販売業
16、金銭の貸付、債務の保証等の金融業務及び総合リース業

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日本の空の玄関とされる羽田空港のD滑走路など社会基盤の整備に数多く携わっています。

本社郵便番号 107-8388
本社所在地 東京都港区元赤坂1-3-1
本社電話番号 03-5544-1111
創業 1840年
設立 1930年2月
資本金 814億円余
社員 8,129名(2023年3月末時点 単体)
19,396名(2023年3月末時点 連結)
売上高 1兆4,327億円(2023年3月末 単体)
2兆3,915億円(2023年3月末 連結)
事業所 本社:東京都港区元赤坂
技術研究所:東京都調布市
支店:札幌、仙台、さいたま、東京、横浜、新潟、名古屋、大阪、広島、高松、福岡
工事事務所:全国都道府県各1カ所以上
海外:シンガポール、台湾ほか
関連会社 大興物産、鹿島リース、ケミカルグラウト、Kプロビジョン、鹿島出版会、鹿島道路、イリア、鹿島建物総合管理、カジマメカトロエンジニアリング、鹿島環境エンジニアリングほか
平均年齢 43.9歳(2022年度)
男性:44.9歳、女性:39.3歳
平均年収 1,164万円(2022年度)
育児休業取得率 100%(2021年度)
育児休業取得者 105名(2021年度)
男性育児フレックス申請者 118名(2021年度)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.3年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 39.9時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 8.9日
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
入社時:新入社員集合研修
入社後:職種別年次研修制度(例:事務系1,2,4,6,8,10年時に開催)
    ビジネススキル研修
    初級・中級・上級マネジメント研修
自己啓発支援制度 制度あり
短期・長期国内留学制度
海外留学制度
1級建築士研修支援制度
公的資格補助
メンター制度 制度あり
1年目~4年目を対象としたメンター制度を実施

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、小樽商科大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、北九州市立大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、公立はこだて未来大学、国際教養大学、国際基督教大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀大学、芝浦工業大学、島根大学、島根県立大学、首都大学東京、信州大学、上智大学、多摩美術大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京芸術大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、奈良女子大学、南山大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、広島大学、広島工業大学、福井大学、福岡大学、福島大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、三重大学、宮城大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、名城大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、和歌山大学、早稲田大学

採用実績(人数) 2020年 2021年  2022年
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252名  244名  280名
採用実績(学部・学科) 文系全般、土木系、建築系、機械系、電気・電子系、情報系、経営工学系、数学系、都市工・社会工系、化学系ほか
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 241 65 306
    2022年 215 64 279
    2021年 195 49 244
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 304
    2022年 279
    2021年 244
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 4
    2021年 7

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