最終更新日：2024/6/17

(株)東京エコール

  • 正社員
  • 既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 商社（文具・事務用品・日用品）
  • 商社（電子・電気機器・OA機器）
  • 商社（ソフトウェア）
  • 文具・事務機器関連
  • 商社（その他製品）

基本情報

本社
東京都
資本金
1億7,720万円
売上高
270億100万円（2023年4月期）
従業員
327名(2023年4月期）

【オフィス用品・OA機器・文具の商社】情報力×商品力×物流力を武器に、販売店の営業力アップ・ユーザーのDX化を推進。取引先との信頼を基にビジネス環境を最適化する会社

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【OA機器・文具事務用品の専門商社】エントリー・会社説明会を受付中！ （2024/02/13更新）

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こんにちは！東京エコール　採用担当です。

当社は、OA機器・文具事務用品を扱う専門商社（卸売業）です。
現在、会社説明会の予約受付を行っております。
説明会では商社としての役割を中心に、これからのビジネスについてお話します。
先輩社員も参加し、現場の声もお伝えいたします！

・「商社」卸売に興味のある方
・ＯA機器・文具といった取り扱い商材に興味のある方
・人と人との関わり、提案を行いたい方
ぜひ、当社の説明会にご参加ください。

皆様のエントリーをお待ちしております！

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会社紹介記事

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コミュニケーションから取引先が気づかないニーズを引き出し、付加価値の高いサービスを提供する。ひとり一人のパフォーマンスが成果に直結する仕事です！
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当社のセールスポイントは、ずばり”提案力”！豊富な取扱いアイテムと安定した物流体制のシナジーを活かした営業が当社の武器です。

ユーザーニーズの”期待を超える”ソリューションを目指す

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ユーザーのDX推進や働き方改革を支援するため、販売店とともにOA機器やWebを駆使した導入提案を行います。

私たちは「オフィス用品」「OA機器」「文具事務用品」といったビジネスや暮らしに密着した商材や、販売企画・サービスを提供する専門商社です。取引先は、企業や官公庁に商材を納入販売する"納品店"、一般ユーザーに販売する"文具店"や"大型専門店"等といった「販売店」になります。

「変わらないユーザーの欲求から生まれるニーズを常に満たすこと」
これが私たちの使命であり、目的です。

「販売店＝toB」だけでなく、その先にいる「エンドユーザー＝toC」のニーズに応えるべく、販売店への営業支援を通じ、ユーザーが求めるマーケットを創っています。

◆販売店・ユーザーニーズの"期待を超える"ソリューション
販売店・ユーザーの”未知のニーズ”を発掘しご提案を行うこと
当社が”仕掛け人”として動き、新たなマーケットを創造することで
未来の可能性を広げるソリューションを行っています。


◆経験が人を育てる…成長のステージがここにはあります！
専門商社はメーカー・販売店・ユーザーと関わる相手先が多く、幅広い仕事ができる業種です。多種多様な案件から、専門的かつ横断的な知識と経験値を得ることが出来ます。つまり「成長の伸びしろが大きい仕事」ということです。
様々な経験から「流通のオールラウンダー」を目指してください！

私たちはこれからもオフィス用品・OA機器・文具の販売だけでなく、販売店ビジネスのサポートに繋がる企画提案を通じて、メーカー/販売店/ユーザーの想いをつなげ、業界全体を盛り上げていく役割を担っていくリーディングカンパニーであり続けます。

会社データ

プロフィール

当グループは1964年の設立以来、約50年以上にわたり一貫してオフィス用品/OA機/文具の卸売に徹してきた企業グループです。

主な取引先は、オフィス用品/OA機器のディーラーや文具店など。
卸売は「商品を調達・流通させる」イメージを強く持たれますが、私達はOA機器活用のご提案や店舗支援といった販売支援や、商品の使い方や活用場面など商品情報の提供にも力を入れています。ときにはメーカー/販売店と一丸となり、ユーザーにとって最適な提案を行うこともあります。決して奇をてらうことなく、実直にコツコツと成果を積み上げていくことを信条としています。

また、同業者による協同組織「エコール流通グループ（略称：ERG）」の中核企業として、より良い商品をより良い条件で提供できるよう、加盟各社やメーカーとの連携を深めています。
特に、ERGが一体となって主催する商談会「エコール大見本市」は、オフィス用品・文具卸売業者主催としては国内最大級であり、業界全体の試金石として大きな影響力をもっています。
事業内容
当社は、オフィス用品・OA機器・文具事務用品を取り扱う専門商社です。

販売店や法人ユーザーの課題・ニーズに対して、商材やサービスの提案を
ベースとし、販売支援・物流支援などの”営業支援”を行っています。

■販売店の顧客(オフィスユーザー)のビジネス環境改善と課題解決をサポート
■オフィスユーザーのネットワーク環境構築・保守、OA機器のメンテナンスサ－ビス
■販売店の小売支援(店舗作り/改装提案/販促企画提案)
■販売店用システム（POSレジ/Web発注/ハンディターミナル受注）の構築提供
■ユーザー用サイトやユーザー向けカタログを活用した、販売店向けビジネスモデルの提案
■フェア・商談会を通じた商品情報や販売ノウハウの提供

★エコール大見本市
年2回、取引先(販売店)向けの“オフィス用品・文具・OA機器商談会”を開催。
国内の有力メーカー約150社協力のもと、業界随一の規模で行います。
話題の商品だけでなく、各種販促企画やオフィスDX商材など
多岐に渡るソリューションをご提案し、販売店を支援する目的で開催しています。

<取扱商材>
■オフィスに関わる商材（オフィス家具/オフィスエアコン/環境対策商品など）
■オフィスDX商材（クラウドサービス/セキュリティ/サブスク商材など）
■OA機器（複合機/ファックス/プリンター/パソコン等）や各種オフィスサプライ
■文具事務用品/紙製品

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販売店向け商談会「エコール大見本市」　話題の商材から販売企画のご提案など、多岐に渡るご提案を行います。メーカー・販売店双方からの注目度が高いイベントです！
本社郵便番号 103-0003
本社所在地 東京都中央区日本橋横山町9-15
本社電話番号 03-3864-3471
創業 1861（文久元）年
設立 1964（昭和39）年6月
資本金 1億7,720万円
従業員 327名(2023年4月期）
売上高 270億100万円（2023年4月期）
会社に関する補足 【会社に関する補足】
当社では業務の流れ(営業活動→商品物流→代金管理→メンテナンス)のなかの各職務/部門を「会社組織化」した一体経営を行っています。
関連会社 (株)エコールオーエーシステム
(株)エルク
売上構成比 文具・事務用品＝70％　事務機・OA機器関連＝30％
主な仕入先 (株)リコー、(株)キングジム、コクヨ(株)、ぺんてる(株)、ゼブラ(株)、三菱鉛筆(株)、ニチバン(株)、シヤチハタ(株)、スリーエムジャパン(株)、マックス(株)、アマノ(株)、シャープ(株)、セイコーエプソン(株)、キヤノン(株)、エレコム(株)　他
主な販売先 オフィス用品・OA機器・文具事務用品を取扱う販売店（文具店・納品店・OA機器ディーラー・書籍併売店・生活雑貨店など）
(株)ハンズ、(株)伊東屋、(株)加登屋、(株)ミツワ堂、(株)京王アートマン　他
主要取引銀行 十六銀行 東京支店
三井住友銀行 浅草橋支店
商工中金 上野支店
三菱UFJ銀行 丸の内支店
沿革
  • 1964年
    • 山三事務機(株)　設立
      　東京エリアの営業を担当
  • 1967年
    • (株)山三エコール　設立
      　関東・甲信越・東北エリアの営業を担当
  • 1971年
    • (株)千葉エコール　設立
      　千葉エリアの営業を担当
  • 1989年
    • (株)エコールオーエーシステム　設立
      　山三事務機の技術サービス部門を分離・独立
      エコール総合流通センター　開設
  • 1993年
    • (株)エコールアイワ　設立
      　神奈川エリアの営業を担当
  • 1999年
    • 北関東流通センター　開設
  • 2000年
    • (株)エルク　設立
      　エコール総合流通センターと北関東流通センターの
      　物流管理業務を委託
  • 2001年
    • 山三事務機(株)、(株)山三エコール、(株)千葉エコール、(株)エコールアイワの4社が合併し、(株)東京エコールが発足
  • 2005年
    • 東京都台東区に東京本部を設置
      都内の営業部門・管理部門を集結
  • 2012年
    • (株)ETS　設立
      　書店への営業力強化のため(株)トーハンとの合弁により設立
      長野流通センター　開設
  • 2014年
    • 大阪府東大阪市に新東光通商(株)を設立し、東光通商(株)より事業譲渡を受ける
  • 2015年
    • (株)宇都宮山三より事業譲渡を受ける

働き方データ

  • 平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    • 11.5日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）
    前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(合計)
    対象者 1名 5名 6名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数（男女別）
    前年度の育児休業取得者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(合計)
    取得者 1名 2名 3名
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
【入社前】
■内定者研修（3月上旬）
社会人・ビジネスマナーの基礎/会社・業界の現状などの理解促進
先輩社員との交流会等を行います。

■日本経済新聞　内定者研修プログラム(3ヶ月間)
日経新聞（電子版）を利用し、新聞を読む習慣をつけ働く上で必要となる社会情勢への
関心を深めて頂きます。
また、日経新聞の読み方講座や活用方法などeラーニングを通して学んでいただきます。

■ｅラーニング研修
パソコン・スマホからWeb上のコンテンツを通じてビジネスマナーの基本を学んでいただく自学型研修です。

【入社１年目】
■新入社員基礎研修（4月前半）
会社の歴史や経営方針、各部門の役割を確認し会社全体の理解を深めます。
また、社内インフラ研修等を行います。

■新入社員実務研修（４月後半～８月まで）
実務研修として、営業サポート業務（2カ月）と物流業務（2カ月）の研修を行います。
社内業務を理解すること、また業務間の流れを確認することが目的です。

■入社後フォローアップ研修（6月頃）
内定者研修会で学んだ社会人・ビジネスマナーの基礎を復習する目的で実施します。

■ＯＪＴ教育(9月・本配属後）
配属先で日々勤務しながら、上司や先輩から実践的に仕事を習得していただきます。


【その他の研修】
■職能資格別研修
同じ職能資格や同じ担当職務の社員同士が集まって行う集合研修を実施します。
自己啓発支援制度 制度あり
■通信教育
年2回(上期と下期)、自己啓発の一環として通信教育講座の案内をします。
最後まで受講しカリキュラムの修了認定を受けると、受講料の全額補助制度を利用できます。
毎期多くの社員が受講料補助を受けており、自己研鑽にお役立ていただいております。　　　　

採用実績

採用実績（学校）

＜大学＞
亜細亜大学、学習院大学、神奈川大学、関東学院大学、共立女子大学、工学院大学、甲南大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、十文字学園女子大学、専修大学、大東文化大学、中央大学、中央学院大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、東京女子大学、東京都立大学、東京農業大学、東京未来大学、東北学院大学、東洋大学、二松学舎大学、日本女子大学、フェリス女学院大学、文教大学、法政大学、武蔵野大学、明治学院大学、明星大学、立教大学、龍谷大学、麗澤大学、獨協大学
採用実績（人数） 　年　次　　　　　合計　　
2020年春実績　　　16名
2021年春実績　　　14名
2022年春実績　　　16名
2023年春実績　　　7名
2024年春実績　　　6名
  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 4名 3名 7名
    2022年 3名 13名 16名
    2021年 7名 7名 14名
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 7名
    2022年 16名
    2021年 14名
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0名
    2022年 2名
    2021年 7名

先輩情報

コミュニケーションを大切に
Y.M
2021
亜細亜大学
都市創造学部 都市創造学科
関東営業部 新潟営業所
営業
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取材情報

「次世代ビジネス」の確立に向けて、若手を中心に挑戦し続ける
創業160年超にわたって進化を続ける会社の魅力とは
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