最終更新日：2024/7/19

リンナイ(株)

正社員
既卒可
上場企業

業種

インテリア・住宅関連
金属製品

基本情報

本社: 愛知県

資本金: 64億8,441万円

売上高: 4,301億円（2024年3月期）

従業員: [連結]10,837名、[単体] 3,532名（2024年3月31日）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

グローバルに活躍する"総合熱エネルギー機器メーカー"　世界中の人々の健全で心地よい暮らしに貢献します。

【リンナイ(株)】アクセスいただきありがとうございます！（2024/02/13更新）

リンナイ(株)採用担当です。

弊社の採用ページにアクセスしていただきありがとうございます。

会社説明会・セミナーの日程は決まり次第、掲載させていただきます。

皆さまにお会いできるのを楽しみにしています！

ガスと電気のハイブリッド給湯暖房システム「ECO ONE」。高い省エネ性能で、地球環境に貢献します。生活に密着した商品を作り、世界の暮らしを身近なところで支えます。

: ガスと電気のハイブリッド給湯暖房システム「ECO ONE」。高い省エネ性能で、地球環境に貢献します。

: 生活に密着した商品を作り、世界の暮らしを身近なところで支えます。

“真”の総合熱エネルギー機器メーカーを目指す

リンナイ本社（愛知県名古屋市中川区）	リンナイグループは1920年の創業以来、ガスコンロや給湯機器、暖房システムなどの提供を通し、世界中の人々の豊かな暮らしに貢献してきました。　石油コンロの製造からスタートし、現在ではガス機器（厨房・給湯・空調分野など）だけでなく、ハイブリッド機器に至るまで幅広い商品を扱う「総合熱エネルギー機器メーカー」に成長しました。　現在では、日本を含む19の国と地域にグループ会社を設立し、現地の人々の生活に根づいた事業活動を展開しています。　また当社グループ全体で、地球温暖化をはじめとする環境問題に対しても積極的に取り組んでおり、自然エネルギーなどあらゆるエネルギー資源を想定した商品の開発にも力を入れています。私たちは、世界各国、それぞれの生活文化・気候条件・エネルギー事情に合った最適なソリューションを提供し、世界中の人々の健全で心地よい暮らしと持続可能な社会の実現に貢献していきます。

リンナイ本社（愛知県名古屋市中川区）

リンナイグループは1920年の創業以来、ガスコンロや給湯機器、暖房システムなどの提供を通し、世界中の人々の豊かな暮らしに貢献してきました。
　石油コンロの製造からスタートし、現在ではガス機器（厨房・給湯・空調分野など）だけでなく、ハイブリッド機器に至るまで幅広い商品を扱う「総合熱エネルギー機器メーカー」に成長しました。
　現在では、日本を含む19の国と地域にグループ会社を設立し、現地の人々の生活に根づいた事業活動を展開しています。
　また当社グループ全体で、地球温暖化をはじめとする環境問題に対しても積極的に取り組んでおり、自然エネルギーなどあらゆるエネルギー資源を想定した商品の開発にも力を入れています。
私たちは、世界各国、それぞれの生活文化・気候条件・エネルギー事情に合った最適なソリューションを提供し、世界中の人々の健全で心地よい暮らしと持続可能な社会の実現に貢献していきます。

会社データ

プロフィール	1920年に創業以来、リンナイはみなさまの「熱と暮らし」に貢献する総合熱エネルギー機器メーカーとして、「安全・安心」「快適性」「環境性」をキーワードに、コンロ・炊飯器などの厨房機器、給湯器・ふろがまなどの給湯機器、ガスファンヒーター・赤外線ストーブなどの空調機器、これら伝統的な熱エネルギー機器に加え、食器洗い乾燥機、衣類乾燥機など、多様な商品を提供してきました。現在、「地球温暖化」という解決しなければならない課題と、東日本大震災以降、省エネニーズにどう応えるか、という課題にわたしたちは直面しています。そのような中、わたしたちリンナイは2010年にガスと電気を組み合わせたハイブリッド給湯・暖房システム ECO ONEを発売。その後もラインアップを拡充し、地球環境改善に貢献しています。もちろん、国内だけではありません。世界16カ国の国と地域で、それぞれの生活文化・気候条件・エネルギー事情に対し、最適で高品質な熱エネルギー機器を開発、提供しております。それにより、CO2排出量削減や省エネを実現し、日本のモノづくり技術に対する高い評価もいただいています。リンナイの特徴は、当社グループが世界のみなさまの日々の暮らしに欠かせない生活必需品を扱う企業であることです。本業を通じて、世界の人々の暮らしと地球環境に貢献することは、リンナイの果たすべき使命であり社会的責任であると確信しています今後も、国内では電力・ガスの自由化や環境・省エネにおける各種政策の推進、海外においては新興国での生活水準向上や先進国での環境・省エネ製品に対するニーズの高まりなど、それぞれの事業環境の変化に対応し、新たなビジネスモデルを創出。中期経営計画で掲げている『進化』するための重点課題を推進することで、総合熱エネルギー機器メーカーとしてのブランドを確立するとともに、今後の持続的な成長へとつなげていきます。
事業内容	熱エネルギー機器（厨房、給湯、空調）の開発・製造・販売【主要取扱商品】・給湯機器（給湯器、給湯暖房機、ハイブリッド給湯・暖房システム等）・厨房機器（テーブルコンロ、ビルトインコンロ、食洗機、炊飯器、オーブン等）・空調機器（ファンヒーター、ＦＦ暖房機、暖炉、赤外線ストーブ等）・業務用機器（業務用焼物器、業務用レンジ、業務用炊飯器等）・その他（衣類乾燥機、赤外線バーナー、部品等）熱エネルギー機器のリーディングカンパニーとして、高い技術力と品質を強みにグローバルに展開しています。

プロフィール

1920年に創業以来、リンナイはみなさまの「熱と暮らし」に貢献する総合熱エネルギー機器メーカーとして、「安全・安心」「快適性」「環境性」をキーワードに、コンロ・炊飯器などの厨房機器、給湯器・ふろがまなどの給湯機器、ガスファンヒーター・赤外線ストーブなどの空調機器、これら伝統的な熱エネルギー機器に加え、食器洗い乾燥機、衣類乾燥機など、多様な商品を提供してきました。

現在、「地球温暖化」という解決しなければならない課題と、東日本大震災以降、省エネニーズにどう応えるか、という課題にわたしたちは直面しています。

そのような中、わたしたちリンナイは2010年にガスと電気を組み合わせたハイブリッド給湯・暖房システム ECO ONEを発売。その後もラインアップを拡充し、地球環境改善に貢献しています。

もちろん、国内だけではありません。世界16カ国の国と地域で、それぞれの生活文化・気候条件・エネルギー事情に対し、最適で高品質な熱エネルギー機器を開発、提供しております。それにより、CO2排出量削減や省エネを実現し、日本のモノづくり技術に対する高い評価もいただいています。

リンナイの特徴は、当社グループが世界のみなさまの日々の暮らしに欠かせない生活必需品を扱う企業であることです。本業を通じて、世界の人々の暮らしと地球環境に貢献することは、リンナイの果たすべき使命であり社会的責任であると確信しています

今後も、国内では電力・ガスの自由化や環境・省エネにおける各種政策の推進、海外においては新興国での生活水準向上や先進国での環境・省エネ製品に対するニーズの高まりなど、それぞれの事業環境の変化に対応し、新たなビジネスモデルを創出。中期経営計画で掲げている『進化』するための重点課題を推進することで、総合熱エネルギー機器メーカーとしてのブランドを確立するとともに、今後の持続的な成長へとつなげていきます。

事業内容

熱エネルギー機器（厨房、給湯、空調）の開発・製造・販売
【主要取扱商品】
・給湯機器（給湯器、給湯暖房機、ハイブリッド給湯・暖房システム等）
・厨房機器（テーブルコンロ、ビルトインコンロ、食洗機、炊飯器、オーブン等）
・空調機器（ファンヒーター、ＦＦ暖房機、暖炉、赤外線ストーブ等）
・業務用機器（業務用焼物器、業務用レンジ、業務用炊飯器等）
・その他（衣類乾燥機、赤外線バーナー、部品等）

熱エネルギー機器のリーディングカンパニーとして、高い技術力と品質を強みにグローバルに展開しています。

本社郵便番号	454-0802
本社所在地	愛知県名古屋市中川区福住町2-26
本社電話番号	052-361-8385
創業	1920年9月
設立	1950年9月
資本金	64億8,441万円
従業員	[連結]10,837名、[単体] 3,532名（2024年3月31日）
売上高	4,301億円（2024年3月期）
連結売上高推移	2024年3月期　4,301億円 2023年3月期　4,252億円 2022年3月期　3,661億円 2021年3月期　3,443億円 2020年3月期　3,404億円 2019年3月期　3,480億円 2018年3月期　3,470億円 2017年3月期　3,302億円 2016年3月期　3,199億円
事業所	本社（愛知県名古屋市中川区）開発拠点／技術センター（愛知県丹羽郡大口町）生産拠点／生産技術センター（愛知県丹羽郡大口町）、製造工場（愛知県内3工場）営業拠点／支社・支店・営業所（東京、大阪、名古屋、札幌、仙台、新潟、広島、高松、福岡他全国113カ所）
グループ会社	国内／14社海外／34社
品質への取り組み	「品質こそ我らが命」を品質基本理念とし、国内グループ主要各社がISO9000Sを取得。「安全・安心」を最優先に「真心込めたモノづくり」を推進中。
環境への取り組み	【環境理念（方針）】リンナイグループは、環境保全と利益創出の同時実現により、社会に存続を望まれる事業活動を展開していくため、「環境に配慮した商品開発」「環境に配慮したモノづくり」など、環境活動の強化と拡大を図っています。また、環境基本方針に沿った環境保全活動を組織的、継続的に展開するため、ISO14001などの環境マネジメントシステム認証取得活動を推進しています。【企業活動】環境意識の高い従業員が環境調和型工場で環境配慮型商品を作り、自信を持ってお客様に商品を提供することを目標としています。原材料・部品などの「調達」、モノづくりを行う「工場」、生産する「商品」、商品の「販売」、お客様がご使用になる商品の「サービス」、事業活動を行う「オフィス」、活動の基本となる「従業員」、モノづくり企業として商品のライフサイクルすべてのプロセス（開発、調達、生産、販売、使用、廃棄）で、きめ細かな『7E』戦略活動を進めています。【環境に関する受賞履歴】 2000年　最新のガスコンデンシング給湯器にて、熱効率世界最高水準（95％）　　　　及び、二酸化炭素・窒素酸化物排出量の大幅削減を達成した事に　　　　より、省エネ大賞の最高評価「通商産業大臣賞」を受賞。 2003年　国内全工場でISO14001 認証取得。　　　　内炎式バーナー搭載のガラストップコンロで「省エネ大賞」を受賞。 2005年　潜熱回収型高効率給湯暖房機（エコジョーズ）にて日本ガス協会より、「技術大賞」を受賞。 2008年　アメリカ国内で販売しているガス瞬間式給湯器でASEより「スーパ　　　　　ーノバスターアウォード（エネルギー効率大賞）」を受賞。 2014年　ハイブリッド給湯・暖房システム「ECO ONE（エコワン）」で省エネ大賞（経済産業大臣賞）を受賞。 2017年　ハイブリッド給湯・暖房システムECO ONE（エコワン）省エネ大賞「省エネルギーセンター会長賞」受賞。 2018年　ハイブリッド給湯・暖房システムECO ONE（エコワン）2018愛知環境賞「金賞」受賞。 2019年　COOL CHOICE LEADERS AWARD 2018「環境大臣賞」受賞。 2020年　環境省主催　環境人づくり企業大賞2019「優秀賞」受賞 2022年　愛知県主催「あいち生物多様性企業認証制度」で「優良認証」を取得。
沿革	1920年林内商会創立 1958年西独シュバンク社と技術提携、赤外線ガスバーナーを製造販売 2000年高効率コンデンシングガス給湯器で省エネ大賞（通商産業大臣賞） 2008年アメリカ国内で販売のガス瞬間式給湯器が、ASE（アメリカの省エネ推進機構）より「エネルギー効率大賞」を受賞 2010年ハイブリッド給湯器「ECO ONE」を発売 2014年ハイブリッド給湯・暖房システム「ECO ONE（エコワン）」で省エネ大賞（経済産業大臣賞）を受賞 2015年ブライビスクライメイトシステムズ(株)を連結子会社化。ドバイ駐在員事務所を開設 2016年 (株)ガスターを連結子会社化 2017年上海林内有限公司を上海奉賢地区に移転 2018年東日本物流センターを開設 2019年ブランドプロミスを策定、Rinnaiロゴを一新

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 18.8年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 16.1時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.4日
2023年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	46名	90名	136名
	2023年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	45名	21名	66名
	2023年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 0.9%
  （739名中7名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり・新人研修（2～3週間程度の集合研修、マナーや社会人基礎を学ぶ)、フォローアップ研修・階層別研修（資格ごとに実施される研修）・職能別研修（職場でのOJT）
自己啓発支援制度	制度あり通信教育制度…人事からお勧めコースの斡旋があり、修了者には奨学金として受講料の半額が支給される。
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度あり製品検査員、工程監査員、設計者、設計検証者、品質体制監査員　等

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞茨城大学、大阪大学、金沢大学、岐阜大学、九州大学、京都大学、神戸大学、信州大学、中部大学、東京大学、同志社大学、東北大学、名古屋大学、名古屋工業大学、南山大学、福井大学、北海道大学、三重大学、名城大学＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知県立大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、桜美林大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪府立大学、小樽商科大学、お茶の水女子大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、岐阜大学、九州大学、京都大学、京都産業大学、近畿大学、金城学院大学、慶應義塾大学、県立広島大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、公立諏訪東京理科大学、公立千歳科学技術大学、国士舘大学、駒澤大学、札幌大学、札幌学院大学、滋賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、静岡県立大学、四天王寺大学、下関市立大学、城西大学、上智大学、昭和女子大学、白百合女子大学、信州大学、椙山女学園大学、駿河台大学、清泉女学院大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、創価大学、中央大学、中京大学、中部大学、筑波大学、東京大学、同志社大学、同志社女子大学、東北大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、南山大学、新潟大学、日本大学、ノートルダム清心女子大学、一橋大学、広島大学、広島修道大学、福岡大学、福岡工業大学、法政大学、北翔大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道大学、松本大学、三重大学、明治大学、名城大学、安田女子大学、山形大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞鳥羽商船高等専門学校
採用実績（人数）	2020年4月入社（実績）技術職：23名、事務営業職：27名、事務専門職：17名 2021年4月入社（実績）技術職：23名、事務営業職：36名、事務専門職：1名 2022年4月入社（実績）技術職：32名、事務営業職：41名、事務専門職：2名 2023年4月入社 (実績) 技術職：23名、事務営業職：44名、事務専門職：2名 2024年4月入社 (実績) 技術職：40名、事務営業職：62名、事務専門職：2名

採用実績（学校）

＜大学院＞
茨城大学、大阪大学、金沢大学、岐阜大学、九州大学、京都大学、神戸大学、信州大学、中部大学、東京大学、同志社大学、東北大学、名古屋大学、名古屋工業大学、南山大学、福井大学、北海道大学、三重大学、名城大学
＜大学＞
愛知大学、愛知学院大学、愛知県立大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、桜美林大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪府立大学、小樽商科大学、お茶の水女子大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、岐阜大学、九州大学、京都大学、京都産業大学、近畿大学、金城学院大学、慶應義塾大学、県立広島大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、公立諏訪東京理科大学、公立千歳科学技術大学、国士舘大学、駒澤大学、札幌大学、札幌学院大学、滋賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、静岡県立大学、四天王寺大学、下関市立大学、城西大学、上智大学、昭和女子大学、白百合女子大学、信州大学、椙山女学園大学、駿河台大学、清泉女学院大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、創価大学、中央大学、中京大学、中部大学、筑波大学、東京大学、同志社大学、同志社女子大学、東北大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、南山大学、新潟大学、日本大学、ノートルダム清心女子大学、一橋大学、広島大学、広島修道大学、福岡大学、福岡工業大学、法政大学、北翔大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道大学、松本大学、三重大学、明治大学、名城大学、安田女子大学、山形大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
鳥羽商船高等専門学校

採用実績（人数）

2020年4月入社（実績）技術職：23名、事務営業職：27名、事務専門職：17名
2021年4月入社（実績）技術職：23名、事務営業職：36名、事務専門職：1名
2022年4月入社（実績）技術職：32名、事務営業職：41名、事務専門職：2名
2023年4月入社 (実績) 技術職：23名、事務営業職：44名、事務専門職：2名
2024年4月入社 (実績) 技術職：40名、事務営業職：62名、事務専門職：2名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）