最終更新日:2024/3/21

(株)グローセル

  • 正社員

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業種

  • 商社(電子・電気機器・OA機器)
  • 商社(精密・医療機器)
  • ソフトウエア
  • 半導体・電子・電気機器
  • 機械設計

基本情報

本社
東京都
資本金
56億447万円
売上高
682億9,500万円(2023年3月期)
従業員
362名(連結) (2023年3月31日現在)

最先端の技術をもって、社会の発展に貢献!半導体デバイス・電子部品の専門商社です。

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会社紹介記事

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若手メンバーが多く活躍するグローセル。お客さまのものづくりを企画・設計段階からサポートし、ビジネスを成功へと導いている。
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東京千代田区にある本社ビル。グローセルの社名には「グローバルに成長し、半導体・センサーでリードする」という想いが込められている。

圧倒的な技術力と提案力で、世界のものづくりを支援しています!

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社内の風通しの良さも自慢。「提案型営業」「技術サポート」「設計開発」が三位一体となり、お客さまと共に未来のものづくりにチャレンジしている。

◆開発も行う“技術商社”
スマートフォンやパソコン、家電、自動車といった製品に組み込まれ、“頭脳”の役割を果たす半導体。当社は、その半導体をはじめとした電子デバイスとデバイスソリューションを、自動車部品メーカーや産業機器メーカーなどへ提供している企業です。商社でありながら営業技術部門や設計開発部門を有していることが当社の特徴の一つで、社員の3割はエンジニアです。顧客を新製品開発の企画段階からサポートし、提案力と技術力で高度なニーズに応えています。「提案型営業」「技術サポート」「設計開発」の三位一体でお客さまと共に未来のものづくりにチャレンジすることが、当社で働く醍醐味であるといえるでしょう。

◆ものづくりの歴史ある賞を受賞
当社のもう一つの特徴は、メーカーとしての側面もあるという点です。2018年には、自社ブランド製品『STREAL(ストリアル)』を発表しました。これは超小型・高精度・常時計測の特徴を持つ半導体ひずみセンサーで、高度な技術と先進性が評価されて2019年度の日本機械学会賞(技術)を受賞しています。インフラ・産業機械・ロボットの状態監視や高精度制御などさまざまな分野での活用が検討されており、コンポーネント化・ソリューション化によってさらに進化させる方針です。

◆文・理の出身者が活躍し、成長できる環境
当社は充実した教育制度を整えており、2年間のOJTや外部研修、階層別研修を実施しています。社員の成長を切れ目なくサポートする体制です。海外研修で、グローバルに活躍するためのスキルを磨くチャンスもあります。また、ワーク・ライフ・バランスが良好な環境も当社の自慢で、社員の月平均残業時間は12.9時間、年平均有休取得日数は19.1日(2021年度実績)です。在宅勤務制度(週2日・月8日まで利用可)や時短勤務制度も設けており、産休・育休からの復帰率はほぼ100%です。育休に関しては男性が5日間取得することを推奨しています。こうした取り組みが評価され、今年度も「健康経営優良法人2022」の認定を受けました。

◆社会貢献活動
社会貢献活動にも積極的に取り組んでおり、放置された森林の整備や地域清掃活動を行ったり、千代田区サッカー協会を支援したりしています。2020年には、一般社団法人日本障害者カヌー協会の協賛を通じて、障害者スポーツの普及・発展の支援もスタートさせました。

会社データ

プロフィール

『お客様の求める技術を具現化する』それが私たち専門商社の使命です。
 (株)グローセルは、エレクトロニクス業界において国内の中心的存在である、日立製作所の電子特約店第一号として事業を展開。以来半世紀にわたり積極的に市場開拓を行ってきました。
 設立から65年以上が経ちますが、高度成長の電子産業の中にあっていつの時代にも常に先端技術の中心的役割を担ってきた半導体は、ニーズの数だけ製品があると言えます。
 『お客様の求める技術を具現化する』という使命の基、グローセルは、設立以来培ってきた独自の技術力と高度な開発力、幅広い情報力、豊富な人材力で、ますます多様化・高度化するスマート社会の中核を担うべく『人・技術』の両面を磨き、未来の安心・安全・快適な社会づくりに貢献していきます。

事業内容
●半導体や電子部品の専門商社

(1)集積回路・半導体素子・その他の電子部品機器などの企画・提案・販売
ルネサスエレクトロニクス社の製品を中心に、国内外の様々なメーカーから半導体や電子部品等を仕入れ、お客様へ企画・提案・販売をしています。最新のマイコンからアナログ半導体・表示デバイスセンサーまで、幅広い品揃えで、自動車、産業機器、医療、インフラ、農業等、あらゆる分野のニーズにお応えします。

(2)ソフトウェア開発及び電子機器の開発・設計
お客様の高度化するニーズにお応えするため、社内に技術部門(社員の約3割)を設け、お客様の抱える個々の課題を共有し、製品の企画段階から様々な提案・設計・開発を行っています。また、国内・海外の特徴ある半導体メーカー、電子部品メーカーとの連携を強め、お客様のシステムに最適な製品やサービスのアレンジを行う等、商社機能に留まらない企画提案型のソリューションプロバイダとして活躍しています。

(3)円滑な部品調達をグローバルに支援
お客様のグローバルな生産体制の展開にも、香港、シンガポール、台湾、上海、デトロイトに現地法人を設立し、営業担当が常駐して積極的な支援・円滑な供給を行っています。
また、お客様の「必要なときに、必要な量だけ」とのご要望にお応えするべく、サプライチェーンマネジメントを構築し、スムーズな納品に結び付けています。刻々と変化するご注文情報をジャストインタイムで物流へとつなげていきます。

(4)メーカー事業
2018年より半導体ひずみセンサー「STREAL」の開発・製造・販売を開始。
【受賞】
R&D100Award(世界で優れた技術100選)
ものづくり日本大賞:内閣総理大臣賞
半導体・オブ・ザ・イヤー :優秀賞
日本機械学会賞(技術):受賞

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当社の取扱い製品は、私たちの生活のあらゆるシーンで利用されています。あなたの周囲でも、沢山の半導体・電子部品が使われていませんか?

本社郵便番号 101-0048
本社所在地 東京都千代田区神田司町二丁目1番地
本社電話番号 03-6275-0651
創業/設立 1954(昭和29)年12月23日
資本金 56億447万円
従業員 362名(連結) (2023年3月31日現在)
売上高 682億9,500万円(2023年3月期)
事業所 仙台営業所 高崎営業所 茨城営業所 宇都宮営業所 
大阪営業所 物流センター(埼玉県さいたま市) 茨城デザインセンター
子会社/関連会社 (株)イーストンワークス、高導(上海)貿易有限公司、台灣高導股分有限公司、高導香港有限公司、GLOSEL ELECTRONICS(THAILAND)CO.LTD.、GLOSEL ELECTRONICS SINGAPORE PTE.LTD.、GLOSEL AMERICA INC.
主要販売先 (株)アドバンテスト/市光工業(株)/岩崎通信機(株)/沖電気工業(株)/オリエンタルモーター(株)/カシオ計算機(株)/マレリ(株)/キヤノン(株)/キヤノン電子(株)/京セラ(株)/(株)クボタ/クラリオン(株)/(株)小松製作所/(株)コルグ/サクサ(株)/澤藤電機(株)/シチズン・システムズ(株)/KORG INC./シナノケンシ(株)/(株)シマノ/シャープ(株)/新電元工業(株)/シークス(株)/JUKI(株)/住友電気工業(株)/セコム工業(株)/ソニー(株)/大日本印刷(株)/(株)ダイヘン/東京エレクトロン(株)/(株)東芝/東芝テック(株)/(株)トプコン/(株)ナカヨ/(株)ニコン/ニチコン(株)/日本金銭機械(株)/日本光電工業(株)/日本電気(株)/日本電産テクノモータ(株)/日本電波工業(株)/日本無線(株)/能美防災(株)/パナソニック(株)/日立オートモティブシステムズ(株)/(株)日立国際電気/(株)日立産機システム/(株)日立製作所/ファナック(株)/富士通(株)/(株)SUBARU/双葉電子工業(株)/古野電気(株)/ボッシュ(株)/三菱重工業(株)/(株)安川電機/ヤマハ(株)/横河電機(株)/(株)リコー/ルネサスエレクトロニクス(株)/その他
(敬称略)
主要仕入先 ルネサスエレクトロニクス(株)/(株)日立製作所/(株)日立情報通信エンジニアリング/マクセルホールディングス(株)/(株)日立パワーデバイス/(株)日立ソリューションズ/(株)日立産業制御ソリューションズ/ウシオオプトセミコンダクター(株)/Vishay Intertechnology,Inc./凸版印刷(株)/ミネベアミツミ(株)/ユークエスト(株)/(株)ACCESS/シリコンアーティストテクノロジー(株)/北陸電気工業(株)/日立化成(株)/日本システムウエア(株)/セイコーNPC(株)/エイブリック(株)/クローバー電子工業(株)/亞洲光學股分有限公司/EnOcean GmbH/Axcen Photonics Corporation/Faraday Technology Corporation/Future Communications IC Inc./Giantplus Technology Co.,Ltd./Inphi Corporation/Payton Planar Magnetics Ltd./Silicon Motion Technology Corporation/Unimicron Technology Corp./その他
(敬称略)
取引銀行 みずほ銀行・三菱UFJ銀行・三井住友銀行
平均年齢 43.2歳(男性:45.6歳、女性:35.2歳)
社名の由来 半導体・センサーでリードし、グローバルに成長していく意味が込められています。「Global Semiconductor&Sensor Lead」の頭文字を引用しました。
社是 創造と革新
基本理念 われわれは、常に「創造と革新」の実践を通じて(電子部品事業に関わり)わが国産業の発展に寄与することを心がけ、また、顧客のニーズに合致する商品とサービスの提供に努め、顧客の心を打つ満足を追求し、顧客から最も支持され、信頼される企業となることを目指します。
経営理念 1.顧客(取引先)と相互信頼の構築を図り、良きパートナーシップで連帯をし、誠心、誠意、目標に向かって互恵の努力を続けます。〈顧客とともに〉

2.全ての法律を遵守し、社会との調和を図りつつ、常に社会と共に歩む企業であることを宣言します。〈社会とともに〉

3.質の伴った利益ある成長を通じ、健全な成果と透明な企業経営により、株主の理解と共感を得られる活動に努めます。〈株主とともに〉

4.社員一人ひとりが、社会人として期待されている事柄を自覚し、お互いに同僚を重んじ、人の意見に耳を傾け、企業への参画と貢献の意識を持って、その能力の限りない成長と飛躍へとつなげる取組みに努力することを応援し、公正に評価します。そして、ゆとりある豊かさの充実に努め、共に成長して行くことを目指します。〈社員とともに〉

5.人の健康と自然の営みを大切にし、地球環境の向上に積極的に取組み、持続可能な社会の継続的発展に貢献します。〈環境とともに〉
ISO14001(環境方針) 当社は、半導体製品の販売及びソリューション提供を主としての事業活動を通して、人の健康と自然の営みを大切にし、地球環境の向上に積極的に取り組み、持続可能な社会の継続発展に貢献します。
星川運動 環境指針に則り、ISO14001推進委員会では、全員で取り組める環境活動を推進しています。星川運動はその一環で、地域社会への貢献と関係性の向上を目的に、「地域の清掃活動」を行っています。
ISO9001(品質方針) 当社では、お客様にご満足いただける商品・品質・サービスを提供し、品質マネジメントの有効性の継続改善を図り、法律の遵守と倫理を重んじ、社会との調和を図る事等を柱とする品質方針を定め、取り組んでおります。
協賛活動 ●千代田区サッカー協会への協賛
「千代田区サッカー協会」は、千代田区におけるサッカー競技の普及と発展を図ると共に、子どもから高齢者まで男女共にスポーツを楽しむ事ができる健康で明るい地域社会に貢献する事を目的として設立されました。この趣旨に当社も賛同し、2015年4月より活動の支援を行っております。

●一般社団法人日本障害者カヌー協会への協賛
日本障害者カヌー協会は、障がい者カヌーの普及は勿論のこと、障がい者カヌーを多くの皆様に知ってもらい、障がい者、健常者の隔てなく一緒に楽しんでもらえるための活動を行っています。この趣旨に当社も賛同し、2020年1月より障がい者スポーツの普及・発展に向けた活動の支援を行っております。
健康企業宣言 「健康企業宣言」とは、企業全体で健康づくりに取組むことを宣言し、一定の成果を上げた場合に健康優良企業として認定される制度です。当社も「健康企業宣言書」を発出し、『健康優良企業(銀)』『健康企業優良法人』のダブル認定を取得しました。経営者の指揮のもと会社全体で社員の健康増進を支えております。
沿革
  • 1954年12月
    • 電子部品の販売を目的として福島電気工業(株)を東京都千代田区に設立
  • 1955年 7月
    • (株)日立製作所と特約店契約を締結
  • 1984年10月
    • 商号を(株)イーストンエレクトロニクスに変更
  • 1994年 9月
    • 日本証券業協会に店頭登録
  • 1998年10月
    • 物流子会社(株)イーストンワークスを設立
  • 2001年 8月
    • 香港に海外新会社 高導香港有限公司を設立
  • 2002年10月
    • 大倉商工(株)の電子営業部門譲受け
  • 2003年 2月
    • シンガポールに海外新会社 GLOSEL ELECTRONICS SINGAPORE PTE.LTD.を設立
  • 2003年 4月
    • (株)ルネサス販売と特約店契約を締結
  • 2004年 7月
    • 台湾に海外新会社 台灣高導股分有限公司を設立
  • 2004年 9月
    • ISO14001認証取得
  • 2005年 5月
    • 茨城県ひたちなか市に茨城営業所を設置
  • 2005年10月
    • 上海に海外新会社 高導(上海)貿易有限公司 を設立
  • 2008年 4月
    • タイに海外新会社 GLOSEL ELECTRONICS(THAILAND)CO.,LTD.を設立
  • 2009年 3月
    • 本社を東京都千代田区神田司町に移転
      ISO9001認証取得
  • 2009年 4月
    • (株)ルネサスデバイス販売と合併し、商号を(株)ルネサスイーストンに変更
  • 2012年 1月
    • アメリカ(デトロイト)に海外新会社 GLOSEL AMERICA INC.を設立
  • 2013年 1月
    • Silicon Motion, Inc.社と代理店契約を締結
      FCI,Inc.,社と代理店契約を締結
  • 2014年2月
    • 東京証券取引所市場第二部へ市場変更
  • 2014年 9月
    • 東京証券取引所市場第一部へ市場変更
  • 2015年10月
    • 茨城県にデザインセンターを設置
  • 2016年12月
    • 一般社団法人 日本経済団体連合会(経団連)へ入会
  • 2018年4月
    • 新規事業:高感度 半導体ひずみセンサー【STREAL】を開始
  • 2019年7月
    • 商号を(株)グローセルに変更
      今後も更なる飛躍を目指し将来に向ってまいります
  • 2022年4月
    • 東京証券取引所プライム市場へ市場変更

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13.1年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 13.3時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 21.4日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 5名 6名 11名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 5名 0名 5名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 5.0%
      (80名中4名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
【新人層】新入社員集合研修、OJT研修、新人向技術知識講座、営業実習、振返り研修、研修論文、ビジネスベーシック研修 ほか
【中堅層】ビジネススキル養成研修、マネジメントスキル養成研修 ほか
【管理職層】管理者基礎研修、上級管理職研修 ほか
【全職層共通】全社員研修会、OJTシステム、新製品・技術動向紹介講座、国際化教育 ほか
自己啓発支援制度 制度あり
STF(自己啓発型通信教育)制度

公的資格の取得から実務上で求められるスキル、社会生活で生きてくる事柄まで、幅広くプログラムを設けています。
会社より50%~最大100%の受講費用の補助を受けて学ぶことが可能です。
メンター制度 制度あり
【有】
総合職・一般職問わず、入社後原則として2年にわたり指導責任者・指導員をそれぞれ任命し、OJTシステム等を通じた教育を実施します。
また、目標管理制度・自己申告制度・職能転換制度等を設け「職業能力の開発・向上」を図っております。
加えて、TOEIC-IPテストを社内で定期開催し、語学力の向上にも努めています。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
宇都宮大学、金沢大学、慶應義塾大学、島根大学、湘南工科大学、創価大学、電気通信大学、東京電機大学、東京理科大学、名古屋工業大学、新潟大学、明治大学、明星大学、早稲田大学
<大学>
愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、旭川大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、茨城大学、いわき明星大学、宇都宮大学、桜美林大学、大阪工業大学、大妻女子大学、岡山理科大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、関西外国語大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、共愛学園前橋国際大学、杏林大学、金城学院大学、慶應義塾大学、工学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉工業大学、芝浦工業大学、島根大学、淑徳大学、首都大学東京、湘南工科大学、職業能力開発総合大学校、十文字学園女子大学、城西大学、上智大学、聖学院大学、成蹊大学、専修大学、創価大学、大正大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、鶴見大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京情報大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東北大学、東北工業大学、東洋大学、獨協大学、長野大学、名古屋外国語大学、名古屋工業大学、日本大学、福岡工業大学、福岡女子大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、酪農学園大学、立教大学、立正大学、立命館大学、流通経済大学(茨城)、麗澤大学、早稲田大学、同志社女子大学、名古屋学院大学、武庫川女子大学
<短大・高専・専門学校>
浦和大学短期大学部、大妻女子大学短期大学部、国際短期大学、埼玉女子短期大学、淑徳大学短期大学部、自由が丘産能短期大学、聖徳大学短期大学部、帝京短期大学、帝京大学短期大学、戸板女子短期大学、東京家政大学短期大学部、東京経営短期大学、東京成徳短期大学、東京立正短期大学、新島学園短期大学、目白大学短期大学部、専門学校神田外語学院、東京IT会計公務員専門学校千葉校、東京工学院専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、日本電子専門学校、日本工学院専門学校、東京ビジネス・アカデミー

採用実績(人数)            23年   22年   21年 
―――――――――――――――――――――――
総合職(文科系)   5名   3名   4名    
総合職(理工系)   5名   3名   6名        
一般職        4名   4名   3名          
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 6 8 14
    2022年 5 5 10
    2021年 7 6 13
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 14
    2022年 10
    2021年 13
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 1
    2021年 1

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