最終更新日:2024/3/5

(株)あおぞら銀行

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

業種

  • 銀行(都銀)

基本情報

本社
東京都
資本金
1,000億円
総資産
6兆7,678億円(2023年3月末、単体)
従業員
1,980名(2023年3月時点、単体)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

メガバンクとも地域金融機関とも異なるユニークな銀行です。

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会社紹介記事

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フューチャーストリームと呼ばれるあおぞら銀行のロゴ。永遠を希するエターナルブルーが美しい色合いだ。
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2017年に移転した本社ビル。

メガバンクとも地域金融機関とも異なるユニークな銀行です。

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「お客さまとの絆」、「現在と未来」、「リアルとデジタル」といった、人・時・場所を繋ぐ新しい架け橋となる店舗リニューアル等を展開中。(写真は横浜支店)

あおぞら銀行グループでは、デットからエクイティに至る投融資を通じて長期的な関与を行っていくことにより、お客さまの新しい挑戦をお手伝いする取り組みとして「あおぞら型投資銀行ビジネス」を推進しています。
企業の成長サイクルの転換点において、様々なニーズに対するソリューションが求められる中、「あおぞら型投資銀行ビジネス」では、これまでのノウハウを活用し、多様なサービスを提供しています。

企業の草創期においては、成長資金の投融資や、GMOあおぞらネット銀行が提供する金融サービス等、ベンチャー企業の成長ステージに応じた様々なサービスをご提供しています。
企業の成熟期においては、構造転換をともに目指すビジネスとして、「レバレッジドファイナンス」、「環境ファイナンス」、「M&Aアドバイザリー」の業務を国内外で取り組んでいます。
また、事業再生を通じた地域社会への貢献として、「再生ファイナンス」、不動産エクイティ投資等、あおぞら銀行グループが持つ豊富なノウハウを活かした金融サービスを提供する「不動産ファイナンス」にも取り組んでおり、当行グループの特長のひとつとなっています。

今後も、あおぞら銀行の各ビジネスグループとグループ企業の緊密な連携、地域金融機関の皆さまや多様なパートナー企業とのコラボレーションにより、新たなビジネスの創造を目指して取り組んでまいります。

会社データ

プロフィール

あおぞら銀行は全国に20店舗を展開し、少数精鋭の行員が、特定の層のお客さまに対して専門性の高い金融ビジネスを提供している銀行です。同業他社との差別化を図るために創り出された独自の多様な事業は、お客さまやマーケットに認められ、金融の面から社会に対して大きな役割を果たし続けています。メガバンクでも地域金融機関でもないユニークな銀行と評されることもあるあおぞら銀行に、興味を持っていただければ嬉しく思います。

事業内容
銀行業(普通銀行)
本社郵便番号 102-8660
本社所在地 東京都千代田区麹町6-1-1
本社電話番号 03-6752-1111(大代表)
設立 1957(昭和32)年4月
資本金 1,000億円
従業員 1,980名(2023年3月時点、単体)
総資産 6兆7,678億円(2023年3月末、単体)
事業所 国内20本支店、海外3駐在員事務所
本店/東京(四ツ谷・府中別館)
支店/札幌、仙台、日本橋、池袋、上野、渋谷、新宿、横浜、千葉、金沢、名古屋、関西、大阪、梅田、京都、広島、高松、福岡、BANK
海外駐在員事務所/ニューヨーク、上海、シンガポール
業績 (単位:億円・単体実績)
決算期  経常収益  経常利益  当期純利益
――――――――――――――――――――――
2021.3   1,494    414    295
2022.3   1,198    410    298
2023.3   1,646    318   △81
関連会社 あおぞら債権回収(株)、あおぞら地域総研(株)、あおぞら証券(株)、
あおぞら投信(株)、あおぞら不動産投資顧問(株)、あおぞら企業投資(株)、
ABNアドバイザーズ(株)、GMOあおぞらネット銀行(株) 、(株)B Spark 他
海外3現地法人/香港、ロンドン、ニューヨーク
平均年齢 43.8歳(2023年3月末)
沿革
  • 1957年 4月
    • 長期信用銀行法に基づき日本不動産銀行として設立
  • 1964年 9月
    • 東京証券取引所へ株式上場
  • 1977年10月
    • 行名を日本債券信用銀行に変更
  • 1994年2月
    • 国内業態別子会社として、
      日債銀信託銀行<現GMOあおぞらネット銀行(株)>設立
  • 1998年12月
    • 特別公的管理開始(株式上場廃止)
  • 2000年 9月
    • 特別公的管理終了
  • 2001年 1月
    • 行名をあおぞら銀行に変更
  • 2005年 7月
    • ニューヨーク駐在員事務所を設立
  • 2006年 4月
    • 普通銀行に転換
      証券子会社として、あおぞら証券(株)を設立
  • 2006年11月
    • 東京証券取引所へ株式上場
  • 2007年 5月
    • 上海駐在員事務所を設立
  • 2009年 4月
    • インターネット支店(現BANK支店)開設
      インターネットバンキング営業開始
  • 2013年 3月
    • あおぞら地域総研(株)を設立
  • 2014年2月
    • 投信子会社として、あおぞら投信(株)を設立
  • 2014年5月
    • シンガポール駐在員事務所を設立
  • 2015年1月
    • 投資助言業子会社として、あおぞら不動産投資顧問(株)を設立
  • 2015年6月
    • 公的資金を早期一括返済
  • 2015年12月
    • ロンドンに子会社Aozora Europe Limitedを設立
  • 2016年5月
    • 新勘定系システムへの移行完了
  • 2017年5月
    • 本店移転
      M&Aアドバイザリー子会社として、
      ABNアドバイザーズ(株)を設立
  • 2018年 4月
    • ファンド運営子会社として、あおぞら企業投資(株)を設立
  • 2018年 7月
    • GMOあおぞらネット銀行(株)がインターネット事業を開始
  • 2018年 10月
    • GMOあおぞらネット銀行(株)より信託業務を承継し、
      信託業務を開始
  • 2020年9月
    • ニューヨークにてAozora North America.Inc.が金融業務を開始
  • 2022年4月
    • 東京証券取引所市場区分見直しに伴い、プライム市場へ移行

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.7年
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 11.3時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 15.2日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 25名 36名 61名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 25名 33名 58名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 13.3%
      (609名中81名)
    • 2022年度

    【2023年7月現在】女性役員比率 22.7%(5名)

社内制度

研修制度 制度あり
あり
新入行員研修、マインド・スキル研修、実務研修
自己啓発支援制度 制度あり
あり
その他/各種資格取得奨励、通信教育補助、英語レッスン補助、国内大学院留学制度、海外プログラムチャレンジ制度、社会人向け大学院派遣制度(科目単位) ほか
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
大阪大学、京都大学、芝浦工業大学、東京大学、東京都立大学、長岡技術科学大学、北海道大学、早稲田大学
<大学>
青山学院大学、桜美林大学、大阪大学、大阪市立大学、岡山大学、小樽商科大学、お茶の水女子大学、嘉悦大学、香川大学、学習院大学、学習院女子大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、金沢星稜大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、京都大学、近畿大学、釧路公立大学、熊本大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀大学、淑徳大学、上智大学、白百合女子大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東京大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京女子大学、東京都立大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東北学院大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、名古屋大学、名古屋市立大学、南山大学、新潟大学、新潟県立大学、日本大学、日本女子大学、日本福祉大学、一橋大学、弘前大学、広島大学、福島大学、法政大学、北海道大学、三重大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

Butte College

採用実績(人数) 2020年度(実績) 計64名
2021年度(実績) 計70名
2022年度(実績) 計51名
2023年度(実績) 計53名
2024年度(予定) 計41名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 32 21 53
    2022年 27 24 51
    2021年 41 29 70
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 53
    2022年 51
    2021年 70

取材情報

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