最終更新日:2024/5/23

日信電子サービス(株)【日本信号グループ】

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 検査・整備・メンテナンス

基本情報

本社
東京都
資本金
4億8,000万円
売上高
209億円(2023年3月期)
従業員
610名(男性:568名 女性:42名)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

【理系積極採用!】自動改札機やホームドア、道路の信号機、鉄道信号、駐車場機器、医療機器など社会インフラ機器のメンテナンスを通して安心、快適な社会を実現。

  • 積極的に受付中 のコースあり

様々な社会インフラを支えるメンテナンス会社です。事務職の採用も開始しました! (2024/05/09更新)

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日信電子サービス採用ページにアクセスいただきありがとうございます。

当社は、様々な場面で活躍する社会インフラ機器のメンテナンスを行う会社です。
日常生活に欠かすことのできない社会インフラ機器のメンテナンスサービスを
通して人々が安心で快適に暮らせる社会環境づくりに貢献しています。

安心で快適な社会生活づくりに、私たちと一緒に取り組んでみませんか。

5月より事務職の採用を開始しました!

説明会は、技術職、事務職ともに1名から随時開催しています。
開催日時も、学生のみなさんのご都合に合わせて開催します。
気になることは何でも聞いてください!

当社のことをもっと知りたい方、メンテナンス業務についてご興味のある方、
ぜひ会社説明会のエントリーをお願いいたします。

みなさんのエントリーをお待ちしております。

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会社紹介記事

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全社員の9割以上が技術者!理系学科・高専出身の先輩社員が多く、日々メンテナンス技術を磨いています。
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日ごろよく目にする駅の自動改札機や、コインパーキングの料金精算システムなど、様々な社会インフラのメンテナンスを行っています。

社会インフラを支える日信電子サービスの3つのポイント!!

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「エンジニア」を育てるにあたり、長期・多角的な視野と豊富な経験から日々研修メニューの開発に取り組んでおります

■日ごろよく目にする社会インフラ機器を支えて半世紀
当社は日本信号グループの一員として、メンテナンスサービスを通して社会インフラ機器を支えてきました。現在では、日ごろよく目にする駅の自動改札機や自動券売機などにはじまり、CT・MRIなどの高度医療機器まで非常に様々な領域で活躍しています。
創業以来半世紀以上にわたり当社の技術をご評価していただき、確かな経営基盤を持って事業展開をしています。

■長く安心して働ける職場環境
当社は配属にあたり新卒で入社する社員の希望を考慮して配属先を決めることで、低い離職率を維持しております。また、『社員一人ひとりが長く働き続けられる』環境実現のため、「年間休日125日以上」、「平均勤続年数19年以上」と大手企業に引けを取らない企業体制を整えています。
各社員のライフスタイルに合わせて選べる福利厚生制度も充実しており、社員を大事にする企業風土があります。

■充実した教育体制に裏づけされた確かな技術力
当社の財産は『高い技術を持ったエンジニア』です。とはいえ、最初から全員が高い技術を持っているわけではありません。入社以降、1年目から継続的に研修を実施しており、保守サービスに必要となる技術研修以外にも、お客様先に立つ際重要な「人間力」に主軸を置いた階層別研修等を整備しています。
また、研修内容は定期的に見直しており、時代に即した教育体制が整っているのも当社の魅力の1つです!

会社データ

プロフィール

私たち日信電子サービスは、信号メーカーである日本信号のグループ会社です。
当社は1968年の創業以来、電気・電子機器のメンテナンスサービスの専門企業として、「安全と信頼」の優れたテクノロジーを通じてより安心、快適な社会の実現に貢献してまいりました。
近年は既存市場における事業基盤の強化に努め、新技術(IoT/AI等)の活用にチャレンジすると共に、幅広いお客様のニーズにお応えするべく、「成長力の強化」「収益力の向上」「グループ価値の最大化」に取り組み、収益の拡大を推進してきました。
さらに、急激に変化する社会に適応した新規ビジネスの開拓を進め、今後成長が期待されるロボティクス市場や、超高齢化社会の到来による医療技術の進展等、新たなビジネス価値を創造する「デジタル・トランスフォーメーション(DX)」ビジネスの推進にも鋭意取り組んでおります。
今後も社会に貢献し続ける企業として、「チャレンジする風土づくり」「人に誇れる会社づくり」「公平・公正な環境づくり」の行動指針の下、情熱をもって挑戦する会社を目指し、これまで培ってきた技術力と高品質なSmartServiceの提供と企業価値の持続的向上に努めてまいります。
時代とともに社会インフラ機器の形は変わっていきますが、社会を支える「思い」、社会を支えていることへの「誇り」は、いつまでも変わりません。
より安心で快適な社会生活づくりに、私たちと一緒に取り組んでみませんか。

事業内容
私たちは、普段みなさんが目にしている社会インフラに特化した機器をメンテナンスしています。
例えば、こんなところで活躍しています。
 ○ 電車に乗る時に必要な自動改札機や自動券売機
 ○ 駅のホームで線路転落や電車接触を防止するホーム柵
 ○ 電車を安全に走行させるための鉄道運行管理システム
 ○ 交通信号機をはじめ道路交通の流れを円滑にする交通管制システム
 ○ 大型駐車場からコインパーキングまで様々な駐車場の料金精算システム
 ○ 医療の現場で用いられるCT・MRIなどの高度医療機器

私たちは、日常生活に欠かすことのできない社会インフラ機器のメンテナンスサービスを通して人々が安全で快適に暮らせる社会環境づくりに貢献しています。


【主な取引先企業】

東京都交通局、京都市交通局、各県警本部、JR東日本メカトロニクス(株)、(株)JR西日本テクシア、東京地下鉄(株)、(株)地下鉄メンテナンス、東武鉄道(株)、東葉高速鉄道(株)、東京急行電鉄(株)、東京交通サービス(株)、西武鉄道(株)、京成電鉄(株)、小田急電鉄(株)、銀泉(株)、パーク24(株)、タイムズ24(株)、タイムズサービス(株)、GEヘルスケア・ジャパン(株)、ボストン・サイエンティフィックジャパン(株)、日本信号グループ 他



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交通インフラ以外にも、CT・MRIなどの高度医療機器の保守メンテナンスにも携わっています

本社郵便番号 131-0045
本社所在地 東京都墨田区押上1-1-2 東京スカイツリーイーストタワー15F
本社電話番号 03-5637-2463
創業 1968年3月
設立 1967年5月
資本金 4億8,000万円
従業員 610名(男性:568名 女性:42名)
売上高 209億円(2023年3月期)
事業所 本社
東京都墨田区押上1-1-2 東京スカイツリーイーストタワー15F

東日本支社
埼玉県さいたま市中央区鈴谷4-8-1 NES埼玉ビル

東京支社
東京都台東区東上野2-24-1 東上野ビル

西日本支社
大阪府大阪市中央区瓦町1-6-10 JPビル

京都事業所
京都府京都市伏見区竹田東小屋ノ内町94

■仙台営業所
■秋田営業所
■新潟営業所
■群馬営業所
■栃木営業所
■水戸営業所
■西東京営業所
■千葉営業所
■横浜営業所
■大和営業所
■山梨営業所
■浜松営業所
■名古屋営業所
■神戸営業所
■広島営業所
■福岡営業所
■沖縄営業所

その他、国内にサテライトオフィス、サービスステーションあり
主な取引先 東京都交通局、京都市交通局、各県警本部、JR東日本メカトロニクス(株)、(株)JR西日本テクシア、東京地下鉄(株)、(株)地下鉄メンテナンス、東武鉄道(株)、東葉高速鉄道(株)、東京急行電鉄(株)、東京交通サービス(株)、西武鉄道(株)、京成電鉄(株)、小田急電鉄(株)、銀泉(株)、パーク24(株)、タイムズ24(株)、タイムズサービス(株)、GEヘルスケア・ジャパン(株)、ボストン・サイエンティフィックジャパン(株)、日本信号グループ 他
関連会社 日信ITフィールドサービス株式会社
仙台日信電子株式会社
中部日信電子株式会社
埼玉ユニオンサービス株式会社
横浜テクノエンジニアリングサービス株式会社
平均年齢 42歳 9ヶ月(2022年度)
平均勤続年数 19.4年(2022年度)
沿革
  • 1967年  5月
    • 東京都目黒区に(株)光音を設立、電気・電子機器の修理業務を開始
  • 1968年  3月
    • 日本信号(株)の資本参加を受け、日信電子サービス(株)に商号変更
  • 1968年  8月
    • OA機器の保守サービス業務開始
  • 1969年 10月
    • 駅務機器の保守サービス業務開始
  • 1969年 12月
    • 駐車場機器の保守サービス業務開始
  • 1972年  3月
    • 交通信号機器の保守サービス業務開始
  • 1982年  4月
    • 鉄道信号の保守サービス業務開始
  • 1990年  6月
    • 医療機器の保守サービス業務開始
  • 2004年  2月
    • ISO9001(品質マネジメントシステム)、ISO14001(環境マネジメントシステム)審査登録
  • 2012年 11月
    • 本社を現在地(東京都墨田区押上1-1-2)に移転
  • 2018年  3月
    • 創業50周年

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 19.4年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 26時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9.5日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 1名 6名 7名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 1名 3名 4名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 2.8%
      (211名中6名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
日信電子サービスの財産は、「高いスキルを持ったエンジニア」 です。
とはいえ、入社したときから高い技術力を持っているわけではありません。
私たちは、「エンジニア」 を育てるにあたり、社会人としての基本やマナー、エンジニアの専門的な技術の基礎を学ぶ 『新入社員受入教育』 にはじまり、配属後も先輩の指導のもと、保守サービス業務に保守サービス業務の品質向上に不可欠な知識・技術をより実践的に身につける 『技術教育』 、「人材」 こそが財産であるとの観点から、人間力を高めるための 『階層別・課題別研修』をご用意しています。

  ● 入社後(1年目、4月~5月中旬)
     新入社員受入教育(集合研修)
  ● 配属後(1年目、5月中旬~)
     職場教育
      製品基礎知識の習得教育(1年目~2年目)
      保守メンテナンス概要教育(1年目~3年目)
      OJT保守メンテナンス実務教育(1年目~4年目)
     集合教育
      フォローアップ研修(集合研修)(1年目~3年目)
      階層別・課題別研修(5年目~)
     共通
      分野別技術研修(5年目~)

自己啓発支援制度 制度あり
日信電子サービスでは、上記の通り体系的に教育を行っておりますが、学習の中核は自己啓発と考えています。
その支援として、技術資格をはじめ各種資格取得を奨励する制度や通信教育制度を設け、資格取得者へのお祝い金の支給や通信教育の受講費用の補助を行っています。
メンター制度 制度あり
1年目社員を対象に、社会人としての生活面・精神面を含めたケアを目的に先輩社員が新入社員の悩みや疑問に相談役として寄り添う『メンター制度』を実施しています。

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
東北大学、宇都宮大学、埼玉大学、新潟大学、北見工業大学、日本大学、東海大学、東洋大学、工学院大学、東北工業大学、足利工業大学、埼玉工業大学、日本工業大学、東京電機大学、芝浦工業大学、千葉工業大学、湘南工科大学、愛知工業大学、大阪電気通信大学、金沢工業大学、福井工業大学、福岡工業大学
<短大・高専・専門学校>
函館工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、旭川工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、仙台高等専門学校、秋田工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、サレジオ工業高等専門学校、富山高等専門学校、鳥羽商船高等専門学校、長野工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、奈良工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、近畿大学工業高等専門学校、米子工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、津山工業高等専門学校、広島商船高等専門学校、徳山工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、香川高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、弓削商船高等専門学校、高知工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、久留米工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、熊本高等専門学校、都城工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、岩手県立産業技術短期大学校、日本電子専門学校、日本理工情報専門学校、日本工学院専門学校、大阪電子専門学校、東京電子専門学校

採用実績(人数) 2023年度  採用人数 11名
2022年度  採用人数 24名
2021年度  採用人数 23名
2020年度  採用人数 14名
2019年度  採用人数 10名
採用実績(学部・学科) 機械系・電気系・電子系・情報系・通信系
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 11 0 11
    2022年 17 7 24
    2021年 20 3 23
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 11
    2022年 24
    2021年 23
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 1
    2022年 1
    2021年 3

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